eラーニングで社員教育はどう変わる？メリットや選び方

eラーニング

2026年2月25日(水)

監修者

ヒューマンキャピタルパートナーズ株式会社代表取締役／人的資本経営・組織開発コンサルタント

堂前晋平

組織・人材開発の専門家として、社員1万人を超える大手IT企業から10名以下の日本料理店まで、延べ500社・5万人超の支援実績を持つ。
大企業での営業経験を経て、ベンチャー企業にて支社設立・事業責任者・取締役としてIPO、さらに子会社設立を経験。上場企業のグループ人事責任者としてM&A後のPMIを担い、社員70名から400名への急成長を支援。これらの多様な経験を活かし、経営と人事の両視点から戦略的人材マネジメントを実践。日本経営品質賞本賞、ホワイト企業大賞、グッドカンパニー大賞などの受賞に寄与。2023年8月manebiのCPO（Chief People Officer）就任。現在はISO30414のリードコンサルタントとして人的資本経営の推進支援や社員研修の講師としても登壇中。

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「社員教育にコストや時間がかかりすぎている」

「テレワークが増えて、一斉研修ができなくなった」

「従業員によって知識やスキルの差が激しい」

このような課題を抱える人事・教育担当者の間で、eラーニングの導入が急速に進んでいます。場所や時間を選ばずに学習できる環境は、業務効率を劇的に改善する可能性を秘めています。

しかし、多くのシステムの中から自社に合うものを選ぶのは簡単ではありません。失敗すると「導入したのに誰も使わない」という事態にもなりかねません。

この記事では、社員教育におけるeラーニングの基礎から、メリット・デメリット、教材の選び方、主要サービスの比較までを網羅して解説します。まずは、主要なサービスの特長をまとめた比較表をご覧ください。

システム選びで迷われている方は、まずは自社の課題に合ったツールを見つけることが成功への第一歩です。

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社員教育におけるeラーニングとは

eラーニングとは、インターネットを利用した学習形態のことです。PCやスマートフォンを使って、動画講義を視聴したり、テストを受けたりすることで学習を進めます。

従来の「集合研修」では、特定の場所に講師と受講者が集まる必要がありました。一方、eラーニングは時間や場所の制約を受けないため、現代の多様な働き方に適した教育手法として定着しています。

市場規模と普及の背景

働き方改革やリモートワークの普及により、社員教育のオンライン化は必須の課題となりました。特に、新人研修やコンプライアンス研修、ビジネスマナー研修など、全社員が一律で学ぶべき内容において、eラーニングは圧倒的な効率性を発揮します。

導入するメリット

社員教育にeラーニングを取り入れることで、企業側と受講者側、双方に大きなメリットがあります。

企業（管理者）側のメリット

教育コストの大幅な削減
会場費、交通費、宿泊費、講師への謝礼、資料の印刷代などが不要になります。一度教材を作れば繰り返し使えるため、ランニングコストも抑えられます。
教育の質を均一化できる
講師によって教える内容や質にバラつきが出ることがありません。すべての社員に同じ基準で、質の高い教育を提供できます。
学習の進捗管理が簡単
誰が、いつ、どの講座を受け、テストで何点取ったかを管理画面で一元管理できます。受講していない社員への催促も自動化しやすくなります。

従業員（受講者）側のメリット

いつでもどこでも学習できる
まとまった時間を確保できなくても、業務の合間（就業時間内）に細かく区切って学習を進められます。
繰り返し復習ができる
一度聞いて分からなかった箇所を巻き戻したり、期間をおいて再確認したりすることが可能です。これにより知識の定着率が高まります。

「コストを下げつつ、学習効率を上げたい」とお考えの方は、ぜひ一度ご相談ください。

導入前に知っておくべきデメリットと対策

多くのメリットがある一方で、eラーニングにはいくつかの課題も存在します。これらを事前に理解し、対策を講じることが成功の鍵です。

モチベーション維持が難しい場合がある

一人で画面に向かって学習するため、強制力が働きにくく、社員の自主性に委ねられる部分が大きくなります。「忙しいから後でやろう」と後回しにされ、受講率が上がらないケースもあります。

【対策】

学習期間を区切ってアナウンスをする、テストの結果を人事評価の一部に組み込む、あるいはゲーミフィケーション（ランキング機能など）を取り入れて楽しみながら学べる仕組みを作るなどの工夫が有効です。

実技や対人スキルの習得には不向き

製造現場での機械操作や、対面での複雑な接客ロールプレイングなど、実際に体を動かしたり、相手の反応を見たりするスキルの習得は、画面上の学習だけでは完結しません。

【対策】

知識のインプットはeラーニングで行い、実技の実践やディスカッションは対面の集合研修で行う「ブレンディッドラーニング（反転学習）」を取り入れましょう。これにより、研修時間を短縮しつつ、効果的な教育が可能になります。

社員同士の交流が減る

集合研修のような「同期の絆」や「横のつながり」が生まれにくくなります。

【対策】

オンライン上でのディスカッション機能を活用したり、研修後の懇親会を別途設けたりすることでカバーできます。

【比較表】集合研修とeラーニングの違い

eラーニング研修を行うとどのようなメリットを得られるのでしょう。従来、積極的に行われていた集合研修と比較しながら解説します。

比較項目	集合研修（オフライン）	eラーニング（オンライン）
コスト	会場費・交通費・人件費など高くなりやすい	システム利用料・教材制作費のみで安価
時間・場所	日時と場所の拘束がある	いつでもどこでも受講可能
教育の質	講師や回によってバラつきが出やすい	常に一定の質を担保できる
得意分野	実技、グループワーク、意識改革	知識習得、マニュアル、法令遵守
コミュニケーション	受講者同士の交流が活発	基本的に個人学習（チャット等は可能）
管理の手間	会場手配や日程調整が大変	自動管理機能により非常に楽

コストを抑えつつ、質の高い教育を継続的に行いたい場合は、eラーニングが圧倒的に有利です。

eラーニングの費用の相場については、こちらをご覧ください。

eラーニングで実施できる研修領域

「eラーニングは座学だけ」と思われがちですが、実際には非常に幅広い領域で活用されています。一般的なビジネスマナーから専門的な技術、さらには自社固有のルールまで、eラーニング化が可能な領域は大きく3つに分類できます。

階層別研修（新人〜管理職）

社員の役職や年次にあわせて、求められるマインドやスキルを段階的に教育する領域です。

内定者・新入社員：社会人の心構え、ビジネスマナー、電話応対、仕事の進め方（PDCA）など。
若手・中堅社員：ロジカルシンキング、チームビルディング、後輩指導（OJTトレーナー）、プレゼンテーションなど。
管理職・リーダー：評価面談のスキル、目標管理（MBO）、労務管理、アンガーマネジメント、ハラスメント防止など。

テーマ・スキル別研修（全社員・専門職）

職種に関わらず全社員が知っておくべき知識や、特定の部署に必要な専門スキルを学ぶ領域です。

コンプライアンス：個人情報保護、情報セキュリティ、ハラスメント、インサイダー取引規制など。
ビジネススキル：Microsoft Office（Excel, Word, PowerPoint）、ビジネスメール、タイムマネジメントなど。
IT・DXスキル：プログラミング基礎、データ分析、AI活用、ITリテラシーなど。
語学・グローバル：TOEIC対策、ビジネス英語、異文化理解など。

自社固有の業務研修（実務・理念）

その会社独自のルールやノウハウを共有する領域です。ここは市販の教材がないため、自社で作成した動画や資料をアップロードして配信します。

企業理念・方針：社長メッセージ、ミッション・ビジョン・バリュー（MVV）の浸透など。
商品・サービス知識：新商品の特徴、競合優位性、セールストークの共有など。
業務マニュアル：接客ルール、レジ操作、工場での機械操作手順、社内システムの入力方法など。

成果を左右する教材の選び方

eラーニング導入で最も重要なのが「何を学ぶか」、つまり教材（コンテンツ）の選定です。システムが立派でも、中身の教材が自社の課題に合っていなければ効果は出ません。教材には大きく分けて「汎用教材（既製品）」と「オリジナル教材（自社制作）」の2種類があります。

汎用教材（既製品）を活用する

教育会社などが制作・販売している、一般的なビジネススキルを学べる教材です。

主な内容：ビジネスマナー、コンプライアンス、情報セキュリティ、Officeソフトの使い方など。
メリット：プロの講師や品質の高いアニメーションで制作されており、分かりやすいのが特徴です。制作の手間がかからず、契約後すぐに社員教育をスタートできます。
向いているケース：新入社員研修、全社員共通の教養、管理職の基礎知識など、「社会人として共通のスキル」を学ばせたい場合。

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オリジナル教材（自社制作）を作成する

自社の業務マニュアルや、熟練社員のノウハウを撮影・録画して教材化したものです。

主な内容：企業理念、自社製品の知識、独自の接客ルール、社内システムの操作手順など。
メリット：自社独自のノウハウを形式知化できます。「あの人に聞かないと分からない」という属人化を防ぎ、現場で即戦力となるスキルを教育できます。
向いているケース：営業部門の商品研修、製造現場の技術継承、店舗スタッフのオペレーション教育など、「その会社でしか通用しないスキル」を学ばせたい場合。

目的別・最適な教材の組み合わせ

研修の目的によって、「既製品」を使うべきか、「自社製」を作るべきかは明確に異なります。以下に、代表的な研修パターンにおける「正解」をまとめました。

新入社員研修の場合

おすすめ：既製品 8割＋自社製 2割

既製品で学ぶこと：名刺交換、電話応対、メールの書き方など、どの会社でも共通のスキル。
自社製で学ぶこと：企業理念、創業の歴史、就業規則など、貴社独自のルール。

管理職・リーダー研修の場合

コンプライアンス研修の場合

おすすめ：既製品 10割（最新版）

既製品で学ぶこと：個人情報保護法、ハラスメント防止法など。法律は頻繁に変わるため、常に最新情報にアップデートされているクラウド型の教材を利用するのが安全です。

営業・技術・現場研修の場合

研修での具体的な活用シーン

では、具体的にどのようなシーンでeラーニングが使われているのでしょうか。多くの企業が実際に取り入れている4つの実施例をご紹介します。

新入社員研修（反転学習）

毎年発生する新入社員研修の時間を短縮するために活用されています。

活用法：入社前にビジネスマナー動画を視聴させ、入社後は実践的なロールプレイングに集中する「反転学習」を取り入れます。
効果：基礎知識の定着レベルを揃えることができ、対面研修の時間をより本質的なコミュニケーションに充てられます。

新入社員研修

コンプライアンス・情報セキュリティ研修

全社員が必ず受講しなければならない研修において、eラーニングは最も得意とする分野です。

活用法：全社員に受講必須の期間を設け、動画視聴後に理解度テストを実施します。「合格するまで何度でも再テスト」させることで、知識の抜け漏れを防ぎます。
効果：管理画面で受講状況が一目で分かるため、未受講者への催促が簡単になります。Pマーク等の審査時に教育実施記録として提出できるのもメリットです。

コンプライアンス研修|情報セキュリティ研修

営業・販売スタッフのスキル共有

成績優秀な社員（ハイパフォーマー）のノウハウを動画で共有し、組織全体の底上げを図ります。

活用法：トップセールスの商談ロープレや、店舗での優れた接客の様子をスマートフォンで撮影し、そのままeラーニングシステムにアップロードして配信します。
効果：従来は属人化していた「売れるコツ」を、新人や他の拠点のスタッフが見て学べるようになります。言葉だけでは伝わりにくいニュアンスも動画なら正確に伝わります。

管理職・リーダー研修

多忙な管理職を一箇所に集めるのは難しいため、隙間時間を活用できるeラーニングが最適です。

活用法：評価面談の進め方、部下のメンタルヘルス管理などを、短い動画で学習します。
効果：自分の都合の良い時間に学べるため、業務を止める必要がありません。管理職としての共通言語ができることで、組織運営がスムーズになります。

リーダー研修｜マネジメント研修

社員教育向けeラーニング比較8選

現在、多くの企業で利用されている代表的なeラーニングサービスをご紹介します。それぞれ強みが異なるため、自社の目的に合わせて比較検討してください。

1. manebi eラーニング
累計9,200社が導入。2,100コース・10,000本以上の教材（オプション動画を含む）と、直感的に使えるシステムが一体化しています。派遣・医療・物流・飲食など幅広い業界で、現場の教育負担を軽減しています。

2. GLOBIS 学び放題
ビジネススクールで有名なグロービスが提供。MBAレベルの体系的なビジネス知識を動画で学べます。リーダー育成や管理職研修に強みがあります。

3. Udemy Business
世界最大級の学習プラットフォーム。IT、開発、デザインなど、専門スキルの講座が豊富です。エンジニアやクリエイターの育成に適しています。

4. etudes（エチュード）
大企業向けの高度なセキュリティと管理機能を持つLMS（学習管理システム）。自社オリジナル教材の配信に強く、複雑な組織階層にも対応できます。

5. Generalist/LM
東芝デジタルソリューションズが提供する多機能LMS。大規模運用に耐えうる安定性と、タレントマネジメント機能との連携が可能です。

6. KnowledgeC@fe
富士通ラーニングメディアが提供。豊富な研修実績に基づいた運用サポートが充実しており、人材育成の設計から相談できます。

7. Careership
ライトワークスが提供する統合型LMS。eラーニングだけでなく、集合研修の管理やスキル評価まで、人材開発全体をカバーする機能があります。

8. Smart Boarding
教育研修会社が開発したシステム。OJTの負担を減らすためのプログラムが充実しており、アウトプット重視の研修が可能です。

LMS（Learning Management System）について、詳しくはこちらをご覧ください。

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社員研修でeラーニングの効果を最大化する3つの活用ポイント

eラーニングは「ただ導入すれば終わり」ではありません。社員のスキルアップにつなげるために、以下の3つのポイントを意識して活用しましょう。

集合研修と組み合わせる「ブレンディッドラーニング」

知識のインプットはeラーニングで事前に行い、アウトプット（実践・議論）は対面の集合研修で行う手法を「ブレンディッドラーニング」と呼びます。例えば、営業研修において「商品知識」は動画で予習しておき、研修当日は「ロープレ」に集中するといった使い方が効果的です。これにより、研修時間を短縮しながら、より実践的なスキルが身につきます。

ブレンディッドラーニングについて、詳しくはこちらをご覧ください。

隙間時間に学べる「マイクロラーニング」を取り入れる

1本の動画を3分〜5分程度に短くまとめる「マイクロラーニング」が主流になっています。長時間の講義動画は集中力が続かず、業務の合間に見ることも難しいため敬遠されがちです。コンテンツを細かく分割することで、移動中のスキマ時間（※みなし労働時間内）や業務の合間のちょっとした空き時間にスマホで手軽に学べるようになり、受講率が劇的に向上します。

学習データを活用して「個別にフォロー」する

管理画面で進捗状況を確認し、学習が遅れている社員には声をかけたり、逆に成績優秀な社員を評価したりしましょう。「会社が見てくれている」と感じることで、社員の学習意欲は高まります。システム上のデータを放置せず、コミュニケーションのきっかけとして活用することが大切です。

導入から運用開始までの流れ

スムーズに運用を開始するための標準的なステップは以下の通りです。

現状の課題とゴールの設定：「誰に」「何を」「どうなってもらうために」教育するのかを明確にします。
システムの選定・契約：無料トライアルなどを活用し、操作性や教材内容を確認して決定します。
教材の準備：標準搭載の教材を選定するか、自社独自の動画マニュアルを作成・登録します。
受講者（ID）の登録：社員の情報をシステムに登録し、IDとパスワードを発行します。
運用ルールの策定・周知：「いつまでに受講するか」などの期限やルールを決め、社員にアナウンスします。
運用開始・効果測定：受講状況を確認し、未受講者へのリマインドや、テスト結果の分析を行います。

成果が出るツールの選び方！4つの重要ポイント

数あるeラーニングシステムの中から、自社に最適なものを選ぶための4つの基準を解説します。

料金体系とコストパフォーマンス

初期費用や月額費用だけでなく、「従量課金か定額制か」を確認しましょう。人数が増減しやすい企業の場合、使った分だけ課金されるプランや、ID数を柔軟に変更できるシステムがコストを無駄にしません。

教材（コンテンツ）の充実度

システムという「箱」だけでなく、中身の「教材」が充実しているかを確認しましょう。最初からビジネスマナーやITスキルなどの標準教材が見放題のプランであれば、教材作成の手間がなくなり、導入初日から教育を開始できます。

使いやすさ（UI/UX）

管理者にとっても受講者にとっても、操作が複雑なシステムはストレスになります。マニュアルを見なくても直感的に操作できる、シンプルでわかりやすい画面デザインのものを選びましょう。

サポート体制の有無

導入時の設定支援や、運用中の不明点に対するサポートが充実しているかも重要です。特に初めてeラーニングを導入する場合、専任の担当者がつくサービスだと安心です。

eラーニングによる社員教育の成功事例

実際にeラーニングを導入して、社員教育の課題を解決した企業の事例をご紹介します。

ネグロス電工株式会社：全社員が「自ら学び直す環境」を構築

電路支持材のパイオニアであるネグロス電工株式会社では、社員が自律的に学ぶ文化を作るため、manebi eラーニングを導入しました。あえて受講を強制せず、社員が必要な時に学べる環境を提供した結果、年間2,300万回以上の受講完了数を記録するなど、活発な利用が進んでいます。自社製品の知識や安全教育など、内製コンテンツも積極的に活用し、学びの質を高めています。

全従業員が「自ら学び直す環境」を構築。自社の内製コンテンツも活用

ネグロス電工株式会社は、暮らしに欠かせない「電気・空調衛生・通信」など電気を安全に供給するために必要な”電気設備資材”を作るメーカーで、駅やビル、学校や病院など様々な建築物の天井裏や壁の中など見えないところで社会インフラ…

株式会社日本ビジネスデータープロセシングセンター：階層別教育の体系化

IT・アウトソーシング事業を展開する同社では、社員数の増加に伴い、教育の均質化と効率化が課題となっていました。manebi eラーニングの導入により、新入社員から管理職まで、階層ごとに必要なスキルを体系的に学べる仕組みを構築。特に、場所を選ばずに受講できる利点を活かし、リモートワーク下でもスムーズな教育継続を実現しました。