大手企業におすすめのeラーニングシステム10選｜タイプ別比較＆選び方ガイド

eラーニング

2025年11月26日(水)

監修者

ヒューマンキャピタルパートナーズ株式会社代表取締役／人的資本経営・組織開発コンサルタント

堂前晋平

組織・人材開発の専門家として、社員1万人を超える大手IT企業から10名以下の日本料理店まで、延べ500社・5万人超の支援実績を持つ。
大企業での営業経験を経て、ベンチャー企業にて支社設立・事業責任者・取締役としてIPO、さらに子会社設立を経験。上場企業のグループ人事責任者としてM&A後のPMIを担い、社員70名から400名への急成長を支援。これらの多様な経験を活かし、経営と人事の両視点から戦略的人材マネジメントを実践。日本経営品質賞本賞、ホワイト企業大賞、グッドカンパニー大賞などの受賞に寄与。2023年8月manebiのCPO（Chief People Officer）就任。現在はISO30414のリードコンサルタントとして人的資本経営の推進支援や社員研修の講師としても登壇中。

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大手企業では、社員教育や研修の効率化のために「eラーニングシステム」の導入が急増しています。しかし、「種類が多くて選べない」「セキュリティや運用体制も気になる」といった課題を感じる担当者も多いでしょう。本記事では、大手企業の導入実績が豊富なeラーニングシステム10選を、タイプ別比較表とともにわかりやすく紹介します。

manebi eラーニング│約8,000の教材と圧倒的コスパを誇るAI搭載LMS

eラーニングシステムとは？

eラーニングシステムとは、インターネットを利用して学習や研修を行うための仕組み全体を指します。PCやスマートフォン、タブレットなどのデバイスを通じて、時間や場所の制約を受けずに学習できる点が最大の特徴です。

多くのeラーニングシステムは「LMS（学習管理システム）」を基盤としており、このLMSが教材コンテンツの配信、受講者の学習進捗の管理、テストの実施、成績の集計などを一元的に行います。

eラーニングについての基本知識は「eラーニングとは？メリット・デメリットを徹底解説」で詳しく紹介しています。

eラーニングシステムの主なタイプと特徴

eラーニングシステムは大きく分けて2つのタイプに分類されます。ここでは各タイプの特性を理解し、自社に最適な選択をするための基準を解説します。

コンテンツ提供型タイプ

コンテンツ提供型は、システムベンダーが豊富な研修教材をあらかじめ用意しているタイプです。ビジネスマナーやコンプライアンス、マネジメントスキルなど、汎用的な研修コンテンツが数百から数千本単位で利用できます。

このタイプの最大の利点は、導入後すぐに研修を開始できる点です。教材作成の手間やコストをかけずに、質の高い研修をスピーディーに展開できます。特に研修担当者のリソースが限られている企業や、まずは標準的な研修からスタートしたい企業に適しています。

プラットフォーム型タイプ

プラットフォーム型は、学習管理の「仕組み」を提供するタイプで、教材は基本的に自社で用意する必要があります。既存の研修資料や動画、PDFなどをアップロードして独自の学習環境を構築できる点が特徴です。

このタイプは自社特有の業務マニュアルや製品知識、技術情報など、オリジナルコンテンツを中心に研修を展開したい企業に最適です。すでに充実した研修資料を持っている企業や、業界特有の専門知識を扱う企業に向いています。

大手企業がeラーニングを導入する4つのメリット

大手企業がeラーニングシステムを導入することで得られるメリットは多岐にわたります。ここでは主な4つのメリットについて詳しく見ていきましょう。

時間・場所を問わず均質な研修を実施可能

全国や海外に拠点を持つ大手企業では、地理的な制約により研修内容にばらつきが生じたり、時差や勤務体系の違いで全社員が同じタイミングで研修を受けることが困難な場合があります。

eラーニングシステムを活用すれば、すべての社員が同じ質の研修を受講できます。新入社員研修やコンプライアンス教育など、全社員に統一した内容を伝える必要がある研修では特に効果を発揮するでしょう。

研修進捗や理解度を「見える化」

従来の集合研修では、誰がどこまで理解しているのか、どの社員が研修を受けていないのかを正確に把握することが困難でした。eラーニングシステムでは、すべての学習データがシステムに記録されるため、リアルタイムで進捗状況を確認できます。

講師・会場コストの大幅削減

大手企業の集合研修では、講師謝礼、会場費、交通・宿泊費などでコストが膨らみます。eラーニングシステムでは、一度教材を作成すれば何度でも繰り返し利用できるため、受講人数が増えても追加コストはほとんど発生しません。そのため年間で数百万円から数千万円規模のコスト削減を実現している企業も少なくありません。

全社員のスキルや育成状況をデータ管理し人材戦略に活用可能

eラーニングシステムに蓄積される学習データは、単なる研修管理にとどまらず、戦略的な人材育成に活用できる貴重な資産となります。各社員が受講した研修履歴、習得したスキル、得意・不得意分野などを一元管理できるためです。

これらのデータをタレントマネジメントシステムと連携させることで、適材適所の配置や次世代リーダーの育成計画に活かせます。たとえば、特定のスキルを持つ人材をプロジェクトにアサインする際や、昇進候補者の選定において、客観的な判断材料として活用できるでしょう。

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大手企業がeラーニングシステムに求める3つの重要機能

大手企業がeラーニングシステムを選定する際には、中小企業とは異なる観点での評価が必要です。ここでは特に重要な3つの機能について解説します。

1. セキュリティと安定した動作環境

大手企業では機密情報や個人情報を扱う研修も多く、高度なセキュリティ対策が不可欠です。情報漏洩が発生した場合、企業の信頼性に大きな影響を及ぼすため、セキュリティ面での妥協は許されません。

具体的には以下のようなセキュリティ機能が求められます。

SSL暗号化通信による通信経路の保護
多要素認証やシングルサインオン(SSO)対応
IPアドレス制限によるアクセス制御
ISO27001などの国際的なセキュリティ認証取得
定期的なセキュリティ監査の実施
データの自動バックアップと暗号化保存

また、大規模利用時でもシステムが安定稼働することも重要です。数千人が同時にアクセスしても遅延やダウンが発生しない、しっかりしたインフラを持つサービスを選びましょう。

2. 既存システムとの連携・カスタマイズ性

大手企業では人事システム、勤怠管理システム、グループウェアなど、すでに多くの社内システムが稼働しています。eラーニングシステムがこれらと連携できるかどうかは、運用効率に大きく影響します。

特に重要な連携機能には以下があります。

人事システムとの連携による社員情報の自動同期
勤怠管理システムとの連携による学習時間の記録
SlackやMicrosoft Teamsなどのコミュニケーションツールとの連携
API提供による独自カスタマイズの可能性
タレントマネジメントシステムとのデータ連携

3. 豊富な管理機能

大手企業では複雑な組織構造や多様な研修ニーズに対応するため、高度な管理機能が必要です。部署ごと、階層ごと、拠点ごとに異なる研修を割り当てたり、管理者権限を細かく設定したりする機能が求められます。

具体的には以下のような管理機能があると便利です。

アカウント一括登録
管理者権限の設定
レポート・ダッシュボード機能
未受講者へリマインド機能
受講履歴のエクスポート機能　など

これらの管理機能が充実していることで、人事部門の業務負担を大幅に軽減でき、より戦略的な人材育成活動に時間を割けるようになります。

【失敗しない】eラーニングシステムの選び方・比較ポイント

eラーニングシステムを選定する際には、機能やコストだけでなく、自社の研修戦略や組織文化との適合性も重要な判断基準となります。ここでは失敗しないための3つの重要な比較軸を解説します。

比較軸①コンテンツの「質」と「量」

eラーニングシステムを選ぶ際、最も重要なのは自社の研修ニーズを満たすコンテンツが用意されているかどうかです。どれだけ優れたシステムでも、必要な教材がなければ意味がありません。

コンテンツ提供型を選ぶ場合は、以下の点を確認しましょう。

提供されるコンテンツ数と更新頻度
自社が必要とする分野(コンプライアンス、マネジメント、ITスキルなど)の充実度
自社教材のアップロード可否と容量制限

また、単にコンテンツ数が多ければよいというわけではありません。質の面でも、実務に即した内容か、最新の情報が反映されているか、受講者が理解しやすい構成になっているかなど、実際にサンプルを確認することが重要です。

比較軸②「使いやすさ」(UI/UX)

大手企業では、ITリテラシーが異なる幅広い年齢層の社員が利用するため、直感的に操作できるシンプルなUIが求められます。

確認すべきポイントには以下があります。

スマートフォンやタブレットでの操作性
学習コンテンツの検索のしやすさ
受講進捗の確認のしやすさ
動画再生時の操作性(再生速度調整、字幕表示など)

管理者側の使いやすさも重要です。受講者登録、コース設定、レポート作成などの日常業務が効率的に行えるかどうかは、人事担当者の業務負担に直結します。

比較軸③「トータルコスト」と「費用対効果」

大手企業の場合、利用人数が多いため、料金体系の違いがトータルコストに大きく影響します。初期費用だけでなく、月額料金、オプション費用、サポート費用などを含めた総額で比較することが重要です。

主な料金体系には以下のパターンがあります。

ID単価型:利用者数に応じて課金
定額型:人数に関わらず定額
従量課金型:実際の利用時間や受講コース数に応じて課金
買い切り型:初期費用のみで追加費用が発生しない

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【タイプ別比較】大手企業におすすめのeラーニング10選

ここからは、大手企業の導入実績が豊富で信頼性の高いeラーニングシステムを10製品厳選してご紹介します。コンテンツ提供型とプラットフォーム型に分類し、それぞれの特徴や強み、料金体系などを詳しく解説していきます。自社のニーズや予算に合わせて比較検討してみてください。

コンテンツ提供型タイプ

manebi

manebiでは、研修テーマや研修時間を入力するだけで、AIが約8,000本の教材から最適な研修プランを自動で作成します。これにより、研修企画にかかる時間や手間を大幅に減らせます。さらに、受講者ごとの学習履歴や理解度、進捗状況をレポートとして確認でき、部署別・個人別の状況をリアルタイムで把握することもできます。

価格

初期費用：100,000円
LITEプラン：19,800円〜
STANDARDプラン：39,800円〜

Schoo for Business

9,000本を超える動画教材を備えた法人向けオンライン学習サービス。LMS機能と組み合わせて、場所や時間を問わず社員教育を実施できます。ライブ配信授業にも対応しており、双方向型の学びが可能。研修テンプレートを使って、企業ごとにコースを設計できます。

価格

初期費用：110,000円（税抜）
基本プラン：1,650円／ID（月額・税抜）

Smart Boarding

株式会社FCEが提供する人材育成プラットフォーム。高い継続率と満足度を誇り、人財コンサルタントによる運用支援を受けられます。ISMS認証を取得しており、情報管理体制も万全。オンライントレーニングによって体系的な人材育成を実現します。

価格

ライトプラン：1,080円／ID（月額・税抜）
ベーシックプラン：1,620円／ID（月額・税抜）
カスタマイズプラン：要問い合わせ

AirCourse

1,000コース・6,000本以上の動画研修を備えたクラウド型eラーニング。自社オリジナル教材を動画やスライド、テスト、アンケートで簡単に構築でき、グループごとの学習管理も可能。AI機能とレポート分析で学習状況を可視化し、社員教育を効率化します。

価格

初期費用：無料
ベーシックプラン：300円／ライセンス（月額）

etudes

初期費用0円で導入できるクラウド型eラーニング。社内研修だけでなく、代理店やフランチャイズ教育にも対応。教材形式が豊富で、動画やテスト、アンケートなどを組み合わせた多様な学習設計が可能。管理機能も柔軟で、大規模運用にも向いています。

価格

etudes：50,000円（月額）
etudes plus：30,000円（月額）

プラットフォーム型タイプ

learningBOX

learningBOXは、専門的な知識がなくても簡単に教材を作成・運用できるeラーニングプラットフォームです。クイズやテスト、動画教材、PDF、レポートなど多様な形式に対応し、練習問題から検定対策まで幅広く活用できます。出題形式も豊富で、教育機関や企業研修などさまざまな用途に適しています。

価格

スターター：5,500円／100アカウント（月額）
スターターPlus：8,250円／100アカウント（月額）
スタンダード：11,000円／100アカウント（月額）
スタンダードPlus：16,500円／100アカウント（月額）
プレミアム：22,000円／100アカウント（月額）

LearnO

LearnOは、3,800社・月間60万人以上が利用する低価格のeラーニングシステムです。操作性とサポート体制に優れ、年4回以上のアップデートで機能を継続的に改善。スマホ対応やセキュリティ対策も充実しており、幅広い企業で導入が進んでいます。

価格

格安プラン：4,900円／50人まで（月額・税抜）
標準プラン： 19,800円〜／100人まで（月額・税抜）

Teachme Biz

Teachme Biz は業務マニュアルの作成・共有に特化したツールで、マニュアルを画像や動画で簡単に作れます。さらに、作成したマニュアルを研修用に配信して進捗を管理できるため、eラーニング的な使い方もできるのが特徴です。

価格

スタータープラン：59,800円（月額）
ベーシックプラン：119,800円（月額）
エンタープライズプラン：319,800円（月額）

カオナビ

カオナビは、社員の顔やスキル、評価などの人材情報を一元管理できるタレントマネジメントシステムです。AI分析を活用して最適な人材配置やスキル育成を支援し、人的資本経営の実現をサポートします。人事評価や勤怠管理なども一体で運用可能です。

価格

初期費用＋月額費用（利用人数により見積もり）

ひかりクラウドスマートスタディ

NTT東日本が提供する手軽に導入可能なクラウド型eラーニングサービスです。
ビデオや資料の配信、ファイル共有、オンラインテストの実施、学習進捗の管理など多彩な機能を備え、既存の資料や動画から独自の研修コンテンツを作成することができます。

価格

初期費用：初期費用5,500円〜
利用料：198円／1ID（月額・税込）

【コンテンツ提供型】manebi eラーニングがサポートする大手企業の人材育成

manebi eラーニングは、大手企業が抱える複雑な研修課題に対して、AI搭載LMSと豊富な教材コンテンツ、そして手厚いサポート体制で応える総合的なソリューションです。ここでは、特に大手企業にとって重要な3つの強みと、実際の導入事例について詳しくご紹介します。

部署・階層に縛られない「学び放題」で全社員のスキル底上げ

manebi eラーニングでは、オプション動画含む約8,000本の教材コンテンツが定額で学び放題となります。新入社員向けのビジネスマナーから管理職向けのマネジメントスキル、全社員向けのコンプライアンス研修まで、あらゆる階層・部署に対応した教材が揃っています。

AI搭載LMSが企業の業界や規模、研修目標を分析し、最適な研修プランを自動提案するため、人事担当者が一から研修計画を立てる手間が大幅に削減されます。また、各社員の学習履歴や理解度に基づいて、次に受講すべき教材をレコメンドする機能もあり、効率的なスキ

万全のセキュリティと簡単操作の両立

大手企業にとってセキュリティは最重要課題の一つです。manebi eラーニングは、ISO27001認証を取得しており、データの自動バックアップや多要素認証、IPアドレス制限など、企業が求める高度なセキュリティ対策を標準装備しています。

同時に、ITリテラシーに関わらず誰でも使いこなせる直感的なUIを実現している点も大きな特徴です。マニュアル不要のわかりやすい操作画面により、受講者は研修内容に集中でき、管理者も日常業務を効率的に遂行できます。

manebi eラーニングの業種別導入事例と成果

manebi eラーニングは、6,900社以上の導入実績を持ち、製造業、サービス業、小売業、金融業、建設業など幅広い業種で活用されています。ここでは、実際にmanebi eラーニングを導入して大きな成果を上げた2つの大手企業の事例をご紹介します。

【日本交通株式会社】manebi eラーニングの導入により手間の大幅削減と効率化を実現

日本交通株式会社では、1,000名以上の乗務員研修を集合形式で行っていたため、日程調整の手間や講師の質のばらつき、受講状況の把握が課題でした。
manebi eラーニング導入後は、研修場所や日程調整の負担が減り、運用が大幅に効率化。受講状況が棒グラフで見えるようになり進捗管理が容易になったほか、受講者が自分のペースで学べるようになり理解度も向上しました。

日本交通株式会社の導入事例詳細はこちら

【ミズノ株式会社】集合研修をmanebi eラーニングに切り替えて教育コストの削減に成功

ミズノ株式会社では、全国で行う集合研修に交通費・宿泊費・会場費がかかり、大きな負担となっていました。
manebi eラーニング導入後は、ビジネススキル研修や階層別研修をオンライン化し、対面が必要な実技研修のみを集合形式に絞ることで、ブレンディッドラーニングを実現し教育コストを削減。

また、スタッフが都合の良い時間に学べるようになり、業務に影響を与えず継続学習が可能に。さらに学習データの分析により、販売実績との関連も把握でき、研修設計の改善に活用されています。

ミズノ株式会社の導入事例詳細はこちら