eラーニングの価格相場は？システム・教材別の費用とコスト削減の秘訣

社員研修のオンライン化が進む中で、多くの担当者が最初に直面する課題が「eラーニングの導入にはいくらかかるのか」という費用の問題です。

「クラウド型とオンプレミス型でどれくらい金額が違うのか」 「システム利用料以外に発生する隠れコストはあるのか」 「予算内で最大の効果を出すにはどうすればいいか」

このように悩んでいる方も多いのではないでしょうか。現在は初期費用を抑えられるクラウド型が主流となっており、月額数万円から始められるサービスも増えています。

本記事では、eラーニングの価格相場を提供形態別・教材別に徹底解説します。適正価格を把握し、自社に最適なシステムを選定するための判断材料としてお役立てください。

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eラーニングの価格相場一覧

まずは、eラーニングシステムの主な提供形態である「クラウド型」「オンプレミス型」「スクラッチ開発型」の3つについて、一般的な価格相場を比較します。

現在の主流は、サーバー構築が不要で初期コストが低い「クラウド型」です。

提供形態	初期費用	月額費用	特徴
クラウド型	0円 〜 10万円程度	数百円 〜 1,000円 / 1名	低コストで即日導入可能。サーバー管理不要。
オンプレミス型	100万円 〜 500万円	保守費用	自社サーバーに構築。カスタマイズ性が高い。
スクラッチ開発	500万円 〜 数千万円	保守費用	完全オーダーメイド。開発期間と費用が莫大。

※上記は一般的な市場価格の目安です。規模や機能によって変動します。

従業員数が数百名規模までの企業であれば、特別なセキュリティ要件がない限り、クラウド型を選ぶことで大幅にコストを抑えることができます。
オンプレミス型について、詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。

料金体系と費用の内訳

eラーニング導入にかかるトータルコストを把握するには、以下の3つの要素を理解しておく必要があります。

初期費用

システム導入時に一度だけ支払う費用です。

クラウド型の場合は、アカウント発行手数料や初期設定費として数万円から10万円程度が一般的ですが、キャンペーン等で無料になるケースもあります。一方、オンプレミス型やスクラッチ開発の場合は、サーバー購入費やソフトウェア開発費として数百万単位の投資が必要です。

月額費用（ランニングコスト）

毎月継続して支払うシステム利用料です。

クラウド型の多くは「ユーザー数 × 単価」の従量課金制、または「ID数に応じた定額プラン」を採用しています。利用人数が増えるほど一人あたりの単価が安くなるボリュームディスカウントが適用されることが一般的です。

コンテンツ利用料・制作費

システム（箱）の費用とは別に、中に入れる「教材（中身）」にかかる費用です。

標準搭載されている教材を利用する場合は月額費用に含まれることが多いですが、オプション教材を購入する場合や、オリジナル動画を制作会社に外注する場合は別途費用が発生します。

提供形態別の費用詳細

ここでは、主要な3つの提供形態について、費用の内訳とメリット・デメリットを詳しく解説します。

クラウド型（ASP）

インターネット経由でベンダーが提供するシステムを利用する形態です。サーバーの自社保有が不要なため、もっとも手軽に導入できます。

• 相場感：初期費用0〜10万円、月額1名あたり数百円〜
• メリット：導入コストが圧倒的に安い、メンテナンス不要、常に最新機能が使える。
• デメリット：大幅なカスタマイズは難しい、ランニングコストが永続的に発生する。

オンプレミス型（パッケージ）

自社のサーバー内にパッケージソフトをインストールして利用する形態です。社内ネットワーク内のみで完結させたい場合などに選ばれます。

• 相場感：初期費用100万円〜、年間保守費数十万円〜
• メリット：セキュリティポリシーに合わせた構築が可能、自社システムとの連携が容易。
• デメリット：初期投資が大きい、サーバー管理やアップデート対応を自社で行う必要がある。

スクラッチ開発型

自社の要望に合わせてゼロからシステムを開発する形態です。特殊な業務フローや独自の評価制度を完全に反映させたい場合に検討されます。

• 相場感：開発費500万円〜数千万円、保守管理費も高額
• メリット：要件を100%満たす独自システムが作れる。
• デメリット：開発期間が長い（半年以上）、法改正や技術進化に伴う改修費用が都度発生する。

教材制作にかかる費用

システム導入費と同様に予算取りが必要なのが、学習コンテンツの準備費用です。「既存の汎用教材を使う」か「オリジナル教材を作る」かで大きく異なります。

汎用教材（受け放題プラン等）

ビジネスマナー、コンプライアンス、情報セキュリティなど、一般的で共通性の高いテーマであれば、システムに標準搭載されている「受け放題プラン」を利用するのが最もコストパフォーマンスが良い方法です。

多くのクラウド型サービスでは、システム利用料の中に標準教材の視聴料が含まれているか、わずかな追加料金で利用可能です。

オリジナル教材の自社制作

自社の業務マニュアルや商品知識など、独自の内容を教育する場合はオリジナル教材が必要です。

PowerPointなどの資料をPDF化してアップロードするだけであれば、内部人件費のみで済みます。最近では、スマホで撮影した動画を簡単に編集・アップロードできる機能を持つeラーニングシステムも増えており、外注費をかけずに内製化する企業が増えています。

オリジナル教材の外注制作

プロに動画制作を依頼する場合の相場は以下の通りです。

• スライド動画（音声合成）　　　 5万円〜20万円 / 1本
• 撮影・編集（実写）　　　　　　 20万円〜50万円 / 1本
• アニメーション・ドラマ仕立て　 50万円〜100万円以上 / 1本

クオリティは高くなりますが、法改正や業務変更のたびに修正費用が発生するため、長期的な運用コストを考慮する必要があります。

導入前に知るべき隠れコスト

見積書に記載される金額以外にも、運用開始後に発生しがちな「隠れコスト」があります。これらを見落とすと、予算オーバーの原因となります。

• 運用担当者の人件費：受講管理、ID発行、質問対応などにかかる工数。操作性が悪いシステムを選ぶと、管理側の負担が増大します。
• バージョンアップ費用：オンプレミス型の場合、システムの更新作業に別途費用がかかる場合があります。
• サーバー保守費：自社管理の場合、サーバーの電気代やメンテナンス費用が発生します。
• オプション機能費：Web会議連携（Zoom等）やSSO（シングルサインオン）などが別料金設定になっている場合があります。

助成金・補助金を活用して実質コストを抑える

eラーニングの導入費用を抑えるための最も有効な手段の一つが、国や自治体が提供する「助成金・補助金制度」の活用です。条件を満たせば、導入経費や研修期間中の賃金の一部が助成され、実質的な負担を大幅に軽減できる可能性があります。

注目すべきは「人材開発支援助成金」

厚生労働省が管轄する「人材開発支援助成金」は、社員のスキルアップに取り組む企業を支援する制度です。

特にeラーニング活用と親和性が高いのが「事業展開等リスキリング支援コース」などの枠組みです。新規事業の立ち上げやDX（デジタルトランスフォーメーション）推進に伴う研修を行う場合、経費の最大75%が助成されるケースもあります。

活用のポイント

• 対象となる研修： eラーニングによる学習も、一定の時間数（例：10時間以上など）やカリキュラム要件を満たせば対象となります。
• 事前の計画届が必要： 研修開始前までに労働局へ計画届を提出する必要があります。「導入後に申請する」ことはできないため、選定段階での確認が必須です。

「予算が厳しい」と諦める前に、検討中のeラーニングシステムが助成金の対象になり得るか、ベンダーや社会保険労務士に相談してみることをおすすめします。

助成金について詳しくはこちらの記事をご覧ください。

費用対効果を高める選び方

安さだけで選んで失敗しないために、表面的な価格だけでなく、運用後のコストパフォーマンスを見極めることが重要です。以下の3つのポイントを必ずチェックしましょう。

必要な教材が「標準搭載」されているか

「システム利用料は安いが、教材は空っぽ」というサービスには注意が必要です。

例えば、コンプライアンスやビジネスマナーの動画を自社で制作しようとすると、1本あたり数万円〜数十万円の外注費がかかります。一方、最初から「標準教材（見放題）」として搭載されているシステムを選べば、コンテンツ制作費を0円に抑えることができます。 教材のラインナップが自社の教育ニーズに合っているか、契約前に必ず確認しましょう。

ID数の増減に「月単位」で対応できるか

社員数は新入社員が入る4月に増え、その後変動するなど、時期によって変わるものです。

「年間契約でID数固定」のプランだと、利用者が少ない月でも最大人数の料金を払い続けることになり、無駄なコストが発生します。 「月単位でIDのオンオフができる」、または「その月にログインした人数分だけ支払う（従量課金）」プランがあるサービスを選ぶことで、無駄な空きIDへの支払いをカットし、適正なコストで運用できます。

マニュアル不要で「直感的に操作」できるか

意外と見落としがちなのが、導入後の「問い合わせ対応コスト」です。

操作が複雑で使いにくいシステムを選んでしまうと、受講者から「ログインできない」「どこを押せばいいかわからない」といった問い合わせが管理部門に殺到します。 「マニュアルを見なくても直感的に使えるUI（ユーザーインターフェース）」を備えたシステムを選ぶことは、管理者・受講者双方のストレスを減らし、見えない運用人件費（残業代など）の削減に直結します。

導入でコスト削減した事例

実際にmanebi eラーニングを導入し、研修コストや運用工数の削減に成功した企業の事例を紹介します。

株式会社TBSアクト

課題：対面研修にかかる工数、体系的な教育手段の不足

導入効果：manebi eラーニングを導入したことで、準備や調整の手間を削減でき、社員全体に基礎知識を効率よく浸透させることが可能になりました。特に、集合研修にかかっていたコストと比べると、およそ70％の削減効果があったと感じています。

ハラスメント対面研修コストを70%削減！心理的安全性やコミュニケーションなどマネジメントに必要なステップアップ教育を構築

アントワープ株式会社

課題：教育に割く時間も人員も不足していた、若手がビジネスマナーや技術を体系的に学べる環境がなかった。

導入効果：効果として、研修コストを80%削減することができました。元々対面研修を考えていて、研修費用として月に10万円くらいの予算を組んでいたのですが、manebi eラーニングを導入したことにより、想定していた研修費用の1/5程度に抑えることができました。

教育コスト80%削減！ manebi eラーニングで実現したスタートアップの研修改革

manebi eラーニングが選ばれる理由

eラーニングの価格は、提供形態や機能、教材の有無によって大きく異なります。コストを抑えつつ、確実な教育効果を上げるためには、トータルバランスに優れたサービスを選ぶことが重要です。

最後に、多くの企業様に「manebi eラーニング」を選んでいただいている4つの決定的な理由をご紹介します。

業界最安級の価格設定

40名以上の利用なら1人あたり月額500円から、少人数利用でも月額19,800円からという導入しやすい価格設定を実現しています。さらに「使った分だけ課金」プランなど、企業の規模や利用状況に合わせて無駄なコストを徹底的に省ける料金体系をご用意しています。

豊富な教材数が使い放題

ビジネスマナー、コンプライアンス、ITスキルなど、約8,000本の標準教材が追加料金なしで見放題です。教材を一から作る手間とコストを削減し、契約したその日から充実した教育を開始できます。もちろん、自社オリジナル動画のアップロードも簡単に行えます。

誰でも使える優れた操作性（UI/UX）

「マニュアルなしでも直感的に使える」と評価されるシンプルで分かりやすい画面デザインが特徴です。ITツールに不慣れな受講者や管理者でも迷わず操作できるため、問い合わせ対応の負担を最小限に抑えられます。ITreview等のレビューサイトでも高い評価をいただいております。

eラーニングの費用に関するよくある質問

見積もりに記載されない「追加費用」が発生することはありますか？

A. サービスのプランによっては、データ容量の追加やオプション機能で費用が発生する場合があります。 特に注意が必要なのが「動画の保存容量」です。自社で作成した動画を大量にアップロードする場合、基本プランの容量上限を超えると追加料金（ストレージ費用）がかかるケースがあります。契約前に「基本料金でどのくらいの動画本数が保存できるか」を確認しておくと安心です。

従業員数が少ない（数名〜数十名）のですが、導入できますか？

A. はい、クラウド型であれば少人数から安価に導入できるサービスが増えています。 「月額数万円〜」という小規模事業者向けのプランも充実しています。ただし、ベンダーによっては「最低利用ID数（例：50ID〜）」を設けている場合もあるため、小規模対応が可能かどうかの確認が必要です。

4月の新入社員研修だけなど、1ヶ月単位のスポット利用は可能ですか？

A. ベンダーによって対応が分かれます。 多くのサービスでは「年間契約」を基本としていますが、中には「月単位」での契約や、「短期利用プラン」を用意しているベンダーも存在します。