管理職研修におすすめのマネジメント会社を紹介！

管理職研修

2023年10月23日(月)

社員研修には、新入社員や中堅社員、リーダーや管理職向けのものがあります。そのなかでも、管理職向け研修を実施する企業が増えつつあります。

2022年10月に東京商工会議所が発表したアンケートによると、直近1年間に実施した管理職向けのものは29.2％。しかし、今後2〜3年を見据えて管理職向け研修を行いたいと回答した企業は、39.2%と増加しています。多くの企業は今後、管理職を対象とした研修を強化していくでしょう。

参照：東京商工会議所のページ

本記事では研修の実施について、目的や内容、成果を高めるポイントやマネジメント会社を選択するコツ、手順などを紹介します。

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管理職研修の必要性とは

管理職研修の必要性として、管理職に求められる役割や管理職研修の目的について解説します。

管理職に求められる役割

管理職に求められる役割として、人材のマネジメント（現場で行う業務の管理や業績管理、人材の育成管理など）が挙げられます。業務の進捗状況を確認し、予定どおりに進んでいない、業績が芳しくないといった場合に、改善案を実行し、軌道修正します。

人材育成管理については、部下の業務や労働時間管理のほか、業務指導やモチベーション管理も欠かせません。仕事上の悩みを受けた際は、適切なアドバイスを行い、部下が安心して働ける環境を構築するのも管理職の重要な役割です。

また、目標の設定も管理職に求められる役割となっています。現場マネジメントを行うには目標設定や計画書作成が重要なポイントです。目標達成に向けた業務スケジュールを管理し、進捗を確認しながら状況に応じて業務を割り当てます。

適切な目標設定を実現させるには、既存社員それぞれのスキルの把握が重要です。そうした意味で、人材育成マネジメントと目標設定、そのどちらが欠けても管理職の役割は果たせません。

管理職研修の基本的な概念については「管理職研修の重要性と目的・実施方法について解説」も参照ください。

管理職研修の目的

管理職研修を実施する主な目的は「役割の把握」「業務の把握」「スキルの習得」の3つです。それぞれについて解説します。

役割の把握：管理職に就いたばかりの人にとっては、管理職がどのような役割を担っているのか、十分に把握していない可能性も高い。そこで研修で管理職の役割を学ぶ
業務の把握：管理職に求められるのは部署や組織全体を統括するマネジメント。そのために必要な目標設定や業績・人材管理、進捗管理や人事評価などの業務を把握し、やり方や手順などを学ぶ
スキルの習得：管理職の業務に必要なスキルを習得する。コーチングや戦略策定、マネジメントに関するスキルが中心であるものの、コンプライアンスやコーポレートガバナンスなどの知識習得も欠かせない

管理職研修の主な種類と内容

管理職研修の種類はさまざまです。また、内容も企業によって異なります。ここでは、一般的に行われている管理職研修の種類や内容について紹介します。

管理職新任者向けの基礎研修

新任向けの基礎研修では、まず管理職の役割を学び、基礎知識を習得します。具体的な内容は、コンプライアンスやコーポレートガバナンスの知識、労務管理や部下とのコミュニケーションなど、管理職が必要とする基礎です。新任者向け研修の目的は、管理される側から管理する側になると認識してもらうこと。そのうえで管理職の役割と業務を習得させることが重要です。

チームマネジメント研修

チームマネジメント研修の目的は、部署や組織のトップとして、チームを管理するための方法論やスキルを学ぶこと。たとえばチームとしての目標設定やスケジュール作成、業務管理の方法などを学びます。

また、チームのメンバーである社員一人ひとりのスキルや得手不得手を把握する人材マネジメントの習得も重要です。それぞれの価値観を尊重しつつ、目標に向かってモチベーションを向上させる方法について学び、チームとして成長していける組織マネジメントを身につけます。

リスクマネジメント研修

リスクマネジメント研修の目的は、経営リスクにつながる社内ハラスメントやコンプライアンス違反などを理解し、未然に防ぐこと。「パワーハラスメントやセクシャルハラスメント、マタニティハラスメントを防ぐには何が必要か」「コンプライアンスの理解」「法令遵守の重要性」などを学びます。

また、2015年12月から労働者が常時50名以上在籍する企業でストレスチェックが義務づけられました。合わせて近年、社員の精神的不調に迅速に対応するカリキュラムも含まれるようになっています。

リスクマネジメントについては、「リスクマネジメントとは？4段階のプロセスやリスク対応方法を解説」も参考にしてください。

フィードバック研修

フィードバックとは、部下の業務に対して行うリアクションを意味します。そしてフィードバック研修の目的は、適切なフィードバックにより社員のモチベーションやパフォーマンスをアップさせることです。

また、同時に社員の課題や問題点を指摘して改善を促すネガティブフィードバックについても学びます。相手を認め、できたことやよかったことを褒めるだけではなく、悪い点を指摘する重要性も知り、両方を上手く使いわけられるようにします。

キャリア開発

キャリア開発研修の目的は、部下のキャリア開発を支援するための具体的な手法を学ぶこと。学ぶ内容は、キャリア開発のサポートが必要な理由、サポートの手順や具体的な方法、キャリア面談時の適切なアドバイスなどです。

キャリア開発研修のポイントは、キャリア開発に消極的な社員に対しても特性やスキルを把握し、アドバイスによって自らのキャリアを自覚できるようにすること。「チームとして成長するための下地づくり」を意識するとよいでしょう。

組織改革

組織改革研修の目的は、管理職として自社の経営計画やビジョンを理解し、部下に共有・浸透させていくための方法を学ぶこと。よって管理職は、経営層と一般社員をつなぐ架け橋的な存在になることが求められます。

一般的に経営計画は短期で1年、中期は3〜5年、長期は10年程度で見直されるもの。内容を把握し、その理由や見直しにより何が変わるのかを部下に共有・浸透させるスキルを身につけ、組織改革を実践していけるようにしていきます。

管理職研修の成果を高めるポイント

管理職研修の成果を高めるには、どのような点を意識する必要があるのでしょうか。ここでは、成果を高めるために欠かせない4つのポイントを紹介します。

管理職研修の目的を明確にしておく

管理職研修の実施により成果を高めるポイントのひとつは、目的の明確化。明確な目的がないと、さまざまな種類がある管理職研修のなかで何を選択すればよいかわかりません。

前述したように管理職研修の主な目的は「役割の把握」「業務の把握」「スキルの習得」です。新任者が多いのであれば、役割の把握を目的とした研修が必要になります。業務への理解が低いのであれば、業務の把握を目的とした研修が必要になるでしょう。どのような管理職になって欲しいのか、その目的を明確にすると、何を学ばせるべきかが見えてきます。

自社の現状に合わせたテーマやプログラムを選ぶ

管理職研修は、管理職自身そして自社の現状に合わせることが重要です。管理職としてどのようなスキルを習得すれば自社が抱える課題の解決に導けるか、を考えてテーマやプログラムを選択しましょう。

組織全体の課題としてたとえば離職率の低減を目的とする場合、チームマネジメント研修が適しているでしょう。管理職のマネジメント不足が離職率を低減させる原因のひとつになるからです。管理職研修で正しいマネジメント方法を学べば離職率の低減につながる可能性もあります。管理職と社員のコミュニケーションに課題を抱えている組織はフィードバック研修を実施するとよいでしょう。

社員の話をしっかりと傾聴し、優れている点や課題点に適切なフィードバックを行うといった、社員の成長を支援できるスキルが身につくからです。適切なフィードバックの方法を独学だけで修得するのは難しいので、研修で着実に学んでもらいましょう。

管理職研修の効果を高めるには、自社が抱える課題をあぶりだし、その解決のためにどのような研修が必要かを検討することが重要なのです。

管理職の知識だけでなく実践も取り入れる

管理職としての知識やスキルを得るための研修では、座学だけではなくロールプレイングやケーススタディなど実践を取り入れるのも必要です。
社員のメンタルヘルスへの対応などコミュニケーションスキルや人材マネジメントを座学だけで得るのはかんたんではありません。実践を取り入れたカリキュラムが必要です。たとえばコーチング研修で実践を取り入れる場合、座学でコーチングの意味や重要性などを学んだうえで体験型講座のワークショップを行います。

ワークショップを行ったあとは、ロールプレイングで社員に対する傾聴や質問の場面を実践し、段階的にコーチングスキルの習得を修得するといった内容です。

管理職は多忙であることが多く、研修に参加する時間を無駄だと考える方もいるでしょう。しかし管理職研修で座学と実践の両方を取り入れて現場で生かせるスキルが身につけば自発的な研修への参加も期待できます。受講者が自ら意欲的に参加すれば、研修の成果も高まるでしょう。

マネジメント会社への委託も検討してみる

研修を行うには、さまざまな手間と時間を要します。そのため、すべてを社内で完結させようとすれば担当者にかかる負担も大きく、成功の可能性も下がってしまうでしょう。とくに管理職研修は、組織が抱える課題を解決する知識やスキルの習得を目指すため、指導者には豊富な経験が求められます。

また、研修のための教材や資料づくりもかんたんではありません。これらの解決手段としてオススメなのは、豊富な実績を持つマネジメント会社への委託です。担当者の負担軽減だけではなく、自社の課題に応じたカリキュラムの提案、実施のサポートなどさまざまなメリットを得られます。

マネジメント会社へ委託するには費用が必要です。一方で費用の削減を重視して社内で行うことを意識し過ぎると、効率が悪くなるだけではなく研修の質が低下するリスクが高まります。研修費用の予算に合わせてマネジメント会社への委託を検討するのもひとつの方法です。研修の成果を高める手段として、マネジメント会社への委託も選択肢に入れておきましょう。

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管理職研修をマネジメント会社に委託するメリット・ポイント

管理職研修に限らず、社内研修は自社で実施するかマネジメント会社に委託するかのどちらかです。ここでは、マネジメント会社への委託によって得られるメリット、そしてマネジメント会社を選択する際のポイントを紹介します。

マネジメント会社に委託するメリット

マネジメント会社に委託する主なメリットは以下の3つです。

マネジメント会社の経験やノウハウを活用できる：マネジメント会社は、研修を業務として行っているため、これまでの豊富な経験やノウハウが蓄積されている。これらを活用すると、質の高い研修を受けることが可能
多様なカリキュラムから自社に合ったものを提案してくれる：マネジメント会社では、さまざまな課題に対応するため多様なカリキュラムを用意している。自社の課題に合った最適なカリキュラムを提案してもらえる
外部からの視点により自社では気づけない課題が可視化される：自分たちで課題を可視化させるのは難しいもの。しかし、マネジメント会社という外部からの視点により、これまで気づかなかった課題を指摘してもらえ、やるべきことも明確になる

マネジメント会社を選ぶ際のポイント

マネジメント会社は、下記の4点を重視して選びましょう。ここではそれぞれの理由について解説します。

自社の課題に合った研修が可能か得意分野
過去の実績や事例はどうか
コンテンツ内容は充実しているか
研修後のフォローアップ

自社の課題に合った内容が可能か

マネジメント会社の多くは多様なカリキュラムを用意しているものの、すべてを得意としているとは限りません。

法務分野に強いマネジメント
サービス業に強いマネジメント
製造業に強いマネジメント

マネジメント会社によっても得意とする分野や業種は異なるもの。自社の課題を事前に把握し、課題の解決につなげられるマネジメント会社を選びましょう。

過去の実績や事例はどうか

過去の実績や事例の確認も重要です。「これまでどのような業種向けの研修を行ってきたのか」「どれぐらいの開催実績があるのか」「どれだけの成果が出たのか」などを確認しておきましょう。実際に研修を受けた企業の評価を参考に実績や事例を確認できます。たとえば、マネジメント会社のWebサイトや口コミサイトを確認すれば判断に必要な情報は入手可能です。

また、講師の専門性も確認しておくとよいでしょう。たとえば、下記のようなものです。

法務関連の研修を行いたい場合：講師が企業法務の経験があるかどうか
メンタルヘルス研修の講師：メンタルヘルスケア講師の資格があるか

当然ながら専門性の高い講師を要しているマネジメント会社をオススメします。

コンテンツ内容は充実しているか

管理職には、マネジメントスキルやヒューマンスキル、テクニカルスキルなどが求められます。マネジメント会社に経営戦略やリーダーシップ、論理的思考力を鍛えるコンテンツなどが身につくコンテンツが充実しているか、も見ておきましょう。管理職として身につけておきたいコンテンツが充実しているかどうか、しっかりと確認しておきましょう。

管理職者へ実施後のフォローアップ

管理者研修をマネジメント会社に委託する場合、研修カリキュラムの実施だけでなく研修後のフォローアップまで受けられるかどうかもポイント。研修は実施すれば終わりではなく、研修後の参加者に対するフォローアップによって研修効果が期待できるからです。

フォローアップでは学んだ研修内容をさらに強化したり、一定期間が経過した後に研修効果を確認したりします。研修からある程度の月日が経つと、学んだことを実践してもうまく成果が出ないケースが少なくありません。

研修から1か月程度のタイミングでフォローアップを行い現場での成功や失敗を確認します。課題点はその都度解決が必要なもの。研修後のフォローアップまで行ってくれるマネジメント会社に任せれば研修効果が期待できるでしょう。

管理職研修マネジメント会社を選ぶ手順

管理職研修のマネジメント会社の選択をスムーズに進めるには「対象者」「目的と内容」「開催方法」「費用」の順で絞っていくのがポイントです。ここでは、それぞれの具体的な方法を解説します。

管理職者の対象者を絞る

管理職研修の対象者は、新任管理職や中級管理職、上級管理職です。新任管理職と上級管理職では求められるものは大きく異なります。たとえば、新任管理職であれば、管理職の業務を知る前にまずは一般社員と管理職の違い、管理職の役割の理解から始めなければなりません。また、上級管理職であれば、役員や経営者に欠かせない基礎の習得が求められます。

求められるものにより行う研修の内容も変わるもの。まずどのレベルの管理職を対象にするのかを明確にしましょう。

目的と内容を絞る

対象者を絞ったら、次は対象者に行う研修の目的と内容を絞ります。管理職別の研修目的と主な研修内容の例として下記の表を参考にしてください。

管理職の種類	研修の目的	主な研修内容
新任管理職	管理職の役割の理解	・管理職の役割・一般社員と管理職の違い・新任管理職に求められる役割の理解
中級管理職	管理職に求められる業務の理解	・業務・人材マネジメント方法・人事評価の方法・目標設定・計画書の作成方法
上級管理職	マネジメントに必要な知識の習得	・管理職の責任とコンプライアンスや法律知識・会計知識・人事労務知識・経営戦略に関する知識

企業や業種によっても異なるものの、これらの対象者別に研修の目的や内容を絞っていきます。

開催方法で絞る

研修の目的や内容を決めたら次は開催方法を絞り込みましょう。オフラインで行う場合、下記のようにふたつの方法（詳細は後述）があります。

企業単位で行う企業研修
個人でも参加が可能な公開研修

オフラインで行う場合は「開催日時の調整」そして「eラーニングシステムを使うのか、Web会議サービスを使い独自の研修動画を使うのか」など方法を決めていきます。

費用で絞る

管理職研修の費用は、開催方法によって大きく異なるため、自社の予算に合った研修を選択しなければなりません。研修内容やマネジメント会社にもよるものの、前述した「企業研修」「公開研修」「オンライン研修（eラーニング）」の一般的な費用相場は次のとおりです。

研修の種類	費用相場の目安
企業研修	1日40万～60万円（講師を外部に依頼）
公開研修	1人当たり3万～5万円
オンライン研修（eラーニング）	1人当たり月額2万円～

企業研修では、日単位での費用となるケースが多いため、参加者が多ければ受講者一人当たりの費用が安くなります。1日50万円とした場合、20人で受講すれば1人当たり2万5,000円、40人で受講すれば1万2,500円です。公開研修で受講者が数人しかいない場合、企業研修よりも費用が安くなります。1人当たり4万円だとした場合、12人以内であれば1日で50万円以内に抑えられるでしょう。

オンライン研修の場合、導入初期費用は無料でカリキュラムごとに料金がかかるケースや、すべてのカリキュラムを人数制限なく使える定額制など課金形態はさまざまです。

管理職研修の形態は主に3つ

管理職研修の主な形態は、「企業研修」「公開研修」「eラーニング研修」の3つです。ここではそれぞれの形態の内容やメリット・デメリットについて解説します。

企業型

企業研修とは、企業単位で受講する研修形態で、講師や会場を自社内で賄う研修や、マネジメント会社に講師を依頼するケースなどさまざま。なお、最近では外部研修としてオンラインで行う研修が増えています。企業研修の主なメリット・デメリットは以下のとおりです。

企業研修のメリット	企業研修のデメリット
テーマ・内容をカスタマイズできる	テーマ・内容をカスタマイズできない
自社の課題解決に適した研修が可能になる	実践的な研修ができない
受講者が多いほど受講料を抑えられる	受講者が少ないと受講料が割高になる

企業研修では、受講者がすべて自社の社員のため、テーマや内容、開催日時・場所などを自由にカスタマイズできます。また、マネジメント会社にテーマや内容の提案をしてもらえるため、自社の課題解決に直接的につながる研修の実施が可能です。1日当たりの料金設定が多く、受講者が多いほど受講料を安く抑えられるのも企業研修のメリットでしょう。

一方、規模が小さく管理職の人数が少ない企業の場合、受講料が割高になってしまうため、少人数での開催には向いていません。また、場所や教材、講師をすべて自前でそろえて行う場合、担当者に負担がかかります。

公開型

公開研修とは、マネジメント会社や研修会社が開催する、複数の企業から個人単位まで受講できる研修です。企業研修同様、オンラインで全国どこからでも受講できるタイプもあります。

公開研修のメリット	公開研修のデメリット
企業規模が小さくても費用を抑えられる	自社の課題解決につながるテーマ・内容の研修があるとは限らない
研修担当者の負担が軽減される	日程調整が難しい

企業研修では、個人単位での受講は高額になってしまいますが、公開研修であれば、1名からでも受講できるため、受講者が少ない企業でも費用を抑えられます。

また、公開研修では、すでに決まっているテーマや内容を絞って受講できるため、企業の研修担当者にかかる負担が軽減されるでしょう。一方で、公開研修はすでにテーマや内容が決まっているため、自社が求める研修を受けられるとは限りません。

さらに自社が求めるテーマ・内容でも、自社用にカスタマイズされていないため、課題解決につながらないケースもあります。さらに公開研修では、基本的に開催者が日程・会場を決めることが一般的です。したがって、自社のスケジュールと合わなければ受講できません。

eラーニング

eラーニング研修とは、予め録画された動画を使って行われる研修です。料金形態はサービスにより月額制・買い切り型、レンタルなど多様で自社に合ったタイプを選べます。

eラーニング研修のメリット	eラーニング研修のデメリット
受講者のスケジュールに合った受講が可能	実践的な研修には不向き
受講管理機能を使えるケースがある	テーマや内容のカスタマイズが難しい

eラーニング研修は、開催日時・場所といった時間や場所を意識する必要がありません。全国どこにいても受講者のタイミングで研修を受講できることが特徴です。

また、研修を受講した結果や研修受講後の確認テスト、講師からの評価をメールで配信するなど、受講を管理する便利な機能を使えるケースもあります。一方、座学が多いため、ロールプレイングやワークショップといった形態による実践的なスキルを身につけるのは難しいでしょう。

さらに研修テーマや内容のカスタマイズは難しいものの、教材によっては豊富なジャンルから選べます。管理職研修だけでなく、さまざまな研修に活用できるでしょう。

【企業】管理職研修におすすめのマネジメント会社

企業研修形態での管理職研修にオススメのマネジメント会社について、それぞれの会社のサービス内容や特徴、メリット、期待できる効果を紹介します。

manebi eラーニング

「manebi eラーニング」はオンライン研修の企画から運営までを任せられるサービスです。活用によって研修担当者や教育担当者の業務負担や研修コストを削減できるでしょう。オンライン研修の実施により、研修のための移動費用や会場費用がかかりません。時間に余裕がない管理者に対する研修も効率的に行えます。研修後のフォローアップも任せられるため安心です。

研修の対象者や研修内容、機能については以下のとおりです。

管理職研修の対象者：若手社員・中堅社員・管理職
主な研修内容：マネジメント研修・経営企画研修・ビジネススキル研修・接客研修・ワークショップ研修・メンタルスキル研修
機能：eラーニング教材・自社教材アップロード機能・コースマップ機能・受講者グループ別コンテンツ設定機能・テスト/アンケート機能・レポート機能・メール配信機能・組織管理機能・Zoom連携機能

自社独自の研修動画やマニュアルをアップロードして使えるため、外部講師に頼らない企業研修も行えます。研修の事前学習やフォローアップまでmanebi eラーニングで一元管理すれば、効率的かつ総合的な研修設計が可能です。

インソース

インソースは、講師派遣型研修を行っているマネジメント会社で、対象者や内容は以下のとおりです。

研修の対象者：若手社員・中堅社員・管理職・経営層
主な研修内容：メンタルヘルス・心理的安全向上・キャリア支援・コンプライアンス・ハラスメント防止
業界別研修：製造・情報通信・サービス・メディアなど

多様な内容の研修が用意されているため、自社の課題に合った研修カリキュラムを選択しやすいでしょう。

ラーニングエージェンシー

ラーニングエージェンシーは、オンライン研修や集合研修、講師派遣型研修やビジネススキル診断テストなどを提供しているマネジメント会社です。管理職研修として、講師派遣型のほかオンライン企業内研修や大規模企業向けのチケット制ビジネス研修、定額制オンライン集合研修などを実施しています。管理職として総合的な知識とスキルの習得が可能です。

【公開型】管理職研修におすすめのマネジメント会社

公開研修形態での管理職研修にオススメのマネジメント会社について、それぞれの会社のサービス内容や特徴、メリット、期待できる効果を紹介します。

manebi eラーニング

企業研修でも紹介した「manebi eラーニング」では、公開研修でも高い成果が期待できます。集合研修サービスを活用すれば、個人単位での参加により、専門講師から研修の受講が可能です。すべてオンラインで完結するため、受講者の交通費や移動時間の削減による業務効率化にもつながります。

通常の公開研修では、何の知識もない状態で研修に向かいますが「manebi eラーニング」ではeラーニングによる事前学習が可能です。そのため、研修の理解度も高くなり、管理職に必要な知識やスキルを確実に習得できます。また、研修の成果は講師の質が大きく影響する場合がほとんど。「manebiラーニング」ではさまざまな分野のエキスパートを講師として迎えているため、質の高い研修が実現するでしょう。

リクルートマネジメントスクール

リクルートマネジメントスクールは、マネジメントの基礎から経営スキルまでを学べる研修を提供するマネジメント会社です。公開型のほか、講師派遣やオンラインの3形態から、自社に合った形態を選べます。公開型では、自社のニーズや課題に合わせ3時間で行う短期型から3日間に渡って行う型まで約200のコースから選択可能です。

主な内容として「マネジメントの基礎」「プレイングマネージャーのための実践的マネジメント」など基礎から実践まで多様なカリキュラムが用意されています。

KIYOラーニング

KIYOラーニングは、新入社員から管理職まで幅広いテーマが用意された受け放題型の堂下研修サービスを提供するマネジメント会社です。750コース、4,500本以上のなかから、月額1人当たり200円で利用できます。管理職向けとして提供されているのは、コーチングや部下育成、コンプライアンスやハラスメントなど。基本のカリキュラムはおさえられているため、コストパフォーマンスに優れたサービスといえるでしょう。

【eラーニング】管理職研修におすすめのマネジメント会社

eラーニング形態での管理職研修におすすめのマネジメント会社について、それぞれの会社のサービス内容や特徴、メリット、期待できる効果を紹介します。

manebi eラーニング

「manebi eラーニング」は、5,000レッスンが見放題のeラーニングで、オプションによってカスタマイズ可能な専門講師によるオンライン集合研修も実施しているため、実践的な学びを得るのも可能です。

座学中心のeラーニング研修だけでは、実践的なスキル習得は難しいかもしれません。「manebi eラーニング」ではオンライン集合研修が可能です。オンライン集合研修ではディスカッションやワークショップなどの参加型プログラムが行われるため、eラーニングで得た知識を活用した実践的なスキルを習得できます。主な管理者研修の内容は以下のとおりです。

チームビルディング
マネジメント/リーダーシップの基礎
ファシリテーション
人事考課（基本・応用）
ビジネスプランニング
お客様指向のマーケティング
部下育成（コーチング応用・行動科学ベース）

管理職が抱える課題解決につながる豊富な内容をベースに、自社に合わせたカスタマイズが可能です。

Schoo for Business

Schoo for Businessは、各業界の第一人者や専門家を講師として迎え入れ、さまざまな内容のオンライン研修を提供しているマネジメント会社です。マネジメントスキルや課題解決力、コミュニケーションスキルといった管理職に求められるスキルの習得を目指した内容の研修がそろっています。ほかにも生産性向上、ビジョンマネジメント、経営数学力強化、クリエイティブシンキングなどSchoo for Businessならではのカリキュラムが豊富です。

富士通ラーニングメディア

富士通ラーニングメディアは、eラーニングを中心に多様な人材育成プログラムを提供するマネジメント会社です。定額制を選択すれば追加料金なしで多様なコースを何度でも受講できます。管理職研修の主な内容は、リーダーシップや企業経営、コンセプチュアルスキルやキャリアデザイン、ヒューマンスキルなど。どれも修了テストが用意されているため、研修内容のフィードバックを受けながらスキル習得を目指せます。