役員研修とは？目的や必須テーマ・成功のポイントを徹底解説

「役員研修を実施する目的や必要な内容を知りたい」「役員研修を成功させるポイントを把握したい」と考えている人事担当者も多いのではないでしょうか。変化し続ける事業環境のなか、役員には高い成果が期待されています。経営幹部として求められるスキル・知識を身につける効果的な方法が役員研修です。

本記事では、最初に役員研修の概要を解説し、役員研修を実施する目的や内容、成功に導くポイントなどを解説するので参考にしてください。

充実の2,100コース・10,000本以上の教材。なのに月額500円/名～「manebi eラーニング」

役員研修とは

役員研修とは、取締役や執行役員などを対象に、経営リテラシーやリーダーシップ、コーポレートガバナンスなどの専門的な知識を、より高いレベルで身につけてもらうための研修です。

企業の中心として経営判断をくだす役員には、一般社員や管理職とは異なるスキルが求められます。まずは役員研修の対象者、役員と管理者の違い、役員研修が求められる理由について詳しく説明します。

役員研修は取締役や執行役員が対象

役員と一口にいっても役職の種類はさまざまです。会社法では、取締役、会計参与、監査役を「役員」と定義しています。さらに執行役員と会計監査人をくわえたものが「役員等」です。各役員の役割と特徴は次のとおりです。

役職	役割と特徴
取締役	会社の最高意志決定機関として方針や戦略を決定する
執行役員	取締役会の決定した方針や戦略を実行する
会計参与	財務面の専門的アドバイスを提供する
監査役	財務報告や内部統制が適切かどうかを監査する
会計監査人	第三者の立場から財務報告の法令や会計基準の遵守を監査する

上記のうち、主に役員研修の対象になるのは取締役と執行役員です。どちらも会社の中心的存在であり、リーダーシップを発揮して管理監督を担う立場といえます。

役員と管理職の違いと位置づけ

役員と管理職には違いがあります。労働基準法上、取締役や執行役のような役員は使用者の立場です。一方、部長や課長のような管理職は労働者に該当します。

労働基準法における使用者の定義は以下です。

使用者とは、事業主または事業の経営担当者その他その事業の労働者に関する事項について、事業主のために行為をするすべての者をいう。

(引用：労働基準法第10条)

このように、使用者は事業主に限らず上記の条件を満たしている限り、役員は使用者に含まれます。使用者は労務管理・業務における指揮命令の権限を有します。裁量権が大きく、責任を問われる存在なので、適切に権限を行使しなければなりません。したがって役員には、高い倫理観と専門知識が必要です。

役員研修が求められる理由

役員研修は企業が成長を目指すために必要な研修であり、役員は部門・プロジェクトの責任者や統括者として、多数の部下を指揮する立場にあります。効率的に部下を率いるには、研修を通じて適切なスキル・知識を習得しなければなりません。

とくに現代は人材不足が問題視されています。それに伴い、必要な経験を欠いたまま役員に就任するケースが増えているため、チームマネジメントが適切に機能しない可能性があります。

役員研修はチームマネジメント力だけでなく、リーダーシップやコミュニケーションなど、役員にとって必要なスキルを身につける効果的な方法ですし、役員としての自覚を促す効果も期待できるでしょう。企業の発展に役員の成長は欠かせないため、多くの企業が役員研修の実施を必要としています。

役員研修を実施する4つの目的

役員研修を実施する主な目的には以下があります。

1. 企業の業績向上を目指す
2. 経営者の負担を減らす
3. 経営者に必要な資質を身につける
4. 役員同士の連携と協力を促進する

企業の業績向上を目指す

役員研修の実施によって企業の業績向上が期待できる理由として、以下の2つが挙げられます。

• ステークホルダー（社員、株主、顧客など利害関係者）との関係性
• 変化の激しいVUCA（先が見えず、将来の予測が難しいこと）との関係性

役員の存在はステークホルダーに影響します。的確な判断力と優れた人間性を備えた役員は、ステークホルダーにとって魅力的に映るからです。その結果、企業の商品・サービスの認知度がアップし、業績向上につながる可能性があります。したがって役員研修を通じ、役員の判断力と人間性を磨くことが大切です。

また、現代はVUCA（ブーカ）の時代といわれています。VUCAとは、Volatility（変動性）、Uncertainty（不確実性）、Complexity（複雑性）、Ambiguity（曖昧性）の頭文字を取った言葉です。

VUCAの時代に業績を上げるには、さまざまな変化に対応しなければなりません。たとえば生成AIの進化により、ビジネスシーンは一変しつつあります。そのような変化を拒絶せず、受け入れ、柔軟に対応するには、役員自身のスキルアップが必要です。役員研修によって役員は専門知識を習得し、対応力を磨いていけます。

経営者の負担を減らす

役員のスキルが不足している場合、経営者の負担は重くなります。本来は役員が担うマネジメント業務や意思決定を経営者が代わりに行う必要があるからです。

その結果、経営者が注力すべき業務（経営方針や経営戦略の策定など）がおろそかになり、円滑にビジネスが発展しない可能性もあります。

役員が研修を通じてマネジメント力と意思決定力を身につければ、経営者の負担を軽減できるでしょう。結果的に経営者は中長期の経営戦略や業界変動への対応など、本来必要な業務に集中できるため企業の発展につなげられます。

経営者に必要な資質を身につける

企業によっては役員のなかから次の経営者を選ぶため、役員は経営者の資質を身につける必要があります。

経営者に求められる主な資質は、事業観、経営判断力、実行力、責任感。4つの資質すべての習得は容易ではないものの、積極的に身につける努力をしなければ経営者のポジションは務まらないでしょう。

役員は、自身が経営者として適任かどうかを振り返りつつ、資質の習得に励む必要があります。その方法として役員研修は効果的です。未来の経営者に必要な知識・スキルを習得しやすいからです。

役員同士の連携と協力を促進する

役員研修の実施は、役員同士の連携と協力を促進します。役員同士の連携と協力が実現すれば、役員会における議論の活性化や部門間のつながり強化など、多くのメリットを得られるでしょう。

とくに異なる背景を持つ役員同士の連携が求められています。社外から来た役員と社内で昇進した役員では、バックグラウンドに違いがあります。考え方が異なれば、ときにお互いの存在を否定してしまうかもしれません。

しかし企業が発展するには、役員間の連携と協力が不可欠です。そのためには、役員研修によるコミュニケーションが重要になります。役員研修でコミュニケーションを深めるには工夫を凝らした研修カリキュラムが必要です。

たとえばブレーンストーミング（相手の意見を否定しない発想法）を採用すれば、役員同士で建設的なアイデアを出しあえますし、、研修内にチームビルディング（目標達成のためのチームづくり）の時間を設けたり、研修後の懇親会を開催したりといった工夫もポイントになります。

役員研修で必要な6つの要素

役員研修で学ぶべき内容は多岐にわたります。経営に関する基礎知識や専門知識を習得しなければなりません。ここでは、役員研修の内容を詳しく解説するので参考にしてください。

1. 経営に必要な基礎知識
2. コンプライアンスに関する知識
3. リスクマネジメントに関する知識
4. リーダーシップスキルを高める方法
5. コミュニケーションスキルを身につける方法
6. データ分析スキルを高める方法

経営に必要な基礎知識

役員研修では経営に必要な基礎知識として、経営戦略、経営法務、財務・経理などを学びます。どの知識も企業運営の基盤であり、経営判断に欠かせないものです。役員に経営戦略の知識がなければ、自社が進むべき方向性を考えられません。経営法務の知識がなければ、コンプライアンス対策が難しくなるでしょう。

経営に必要な基礎知識として財務・経理に関する内容は、たとえばキャッシュフロー、事業価値、事業ポートフォリオなどは、経営判断のベースとして重要です。役員研修の内容を考える際は、「幅広く経営知識を学べるかどうか」という視点を重視してください。

コンプライアンスに関する知識

役員研修ではコンプライアンスに関する知識を学びます。コンプライアンスとは、法令遵守という意味がある言葉です。ただし企業活動におけるコンプライアンスは、単に法令を守るだけではありません。社会的な規範や、公序良俗に沿った行動が求められます。

役員が決定する事項は、企業や株主への責任を伴うため、役員にとってコンプライアンスの理解は不可欠です。仮にコンプライアンスの知識が不足したまま、法的・倫理的な問題を判断した場合、企業価値を大きく損なう恐れもありますし、内容によっては法的な制裁を受けるでしょう。

たとえば「資格が必要な業務にもかかわらず、無資格の社員を携わらせていた」などのケースです。したがって役員研修を設計する際は、コンプライアンスを学べるかどうかという視点が重要になります。

リスクマネジメントに関する知識

役員研修ではリスクマネジメントに関する知識も学びます。リスクマネジメントとは、将来的なリスクを想定し、事前に対策することです。リスクは社内外で生じる可能性があります。たとえば社内リスクとして不正行為によるブランドイメージの損失があり、社外リスクには自然災害のような不可抗力があります。

役員は社内外のリスクに備え、企業が受けるダメージを最小限にとどめなければなりません。したがって役員研修の内容には、リスクマネジメントを含めることが重要です。

リーダーシップスキルを高める方法

役員研修ではリーダーシップスキルも重要なテーマになります。役員は自社のミッションやビジョンを社内に発信し、事業目標を達成するために社員を鼓舞しなければなりません。そのために各部署の管理職に指示を出したり、必要な組織体制を構築したりと、レベルの高いリーダーシップスキルが求められます。

役員は管理職よりも現場の社員と接する機会が少ないことが一般的です。したがって役員ならではのリーダーシップスキルの習得が求められます。役員に必要な「組織全体をポジティブな方向へ導くためのリーダーシップ力」を学べる研修カリキュラムかどうかを重視してください。

コミュニケーションスキルを身につける方法

役員研修ではコミュニケーションスキルの習得が大切です。役員は経営層として、社内のさまざまな意見に耳を傾けなければなりません。前述したように役員は直接現場で働く機会が限られています。基本的には管理職を通じて社員とコミュニケーションを図ることになるでしょう。したがって役員という立場からは、管理職とのコミュニケーションも重要です。

役員が管理職をとおして社員とコミュニケーションを図り、良好な関係を構築できれば、社内の雰囲気はよくなりますし、「会社をよくしたい」という社員が増える可能性も高いため、生産性の向上が見込めます。したがって役員研修では、コミュニケーションスキルを学べるかどうかを重視してください。

データ分析スキルを高める方法

役員にとってデータ分析スキルは必須です。市場（競合他社や消費者）の動向を把握し、定量的な分析をとおして戦略を立案する必要があるからです。

また、社員の特性や資質の分析も求められます。役員はデータをもとに各社員のタイプを見極め、適切な業務に配置しなければなりませんし、配置の指示を管理職に行う必要もあります。そのため役員研修では、データ分析スキルの向上というテーマも重要です。

役員研修でプログラムに含めるべき7つのテーマ

近年の役員研修では、「知識習得」よりも「経営判断の質を高めること」が重視されています。特に経営環境の変化が激しい現在は、以下のテーマを優先的に取り上げる企業が増えています。

経営戦略・事業戦略

企業が持続的に成長するために、どの市場でどのように競争優位を築くかを考える力を養います。将来の事業ポートフォリオや投資判断、新規事業の方向性など、経営者としての意思決定力を強化することが目的です。

主なテーマ：

• 中長期経営戦略の策定
• 新規事業開発
• M&A・アライアンス
• 競争戦略

AI・DX経営

AIやデジタル技術を活用して企業変革を実現するための知識と判断力を身につけます。技術を理解するだけでなく、経営戦略と結び付けて活用する視点が求められます。

主なテーマ：

• 生成AI活用戦略
• AIガバナンス
• DX推進
• データドリブン経営

人的資本経営

人材をコストではなく企業価値を創出する資本として捉え、経営戦略と人材戦略を連動させる考え方を学びます。持続的な成長を支える組織づくりや人材育成の方向性を検討します。

主なテーマ：

• 人的資本開示
• リスキリング
• タレントマネジメント
• 次世代リーダー育成

ガバナンス・コンプライアンス

企業価値を守り高めるために、役員として果たすべき監督責任やリスク管理の考え方を理解します。不祥事防止だけでなく、ステークホルダーから信頼される経営体制の構築を目指します。

主なテーマ：

• コーポレートガバナンス
• 内部統制
• コンプライアンス
• ESG・サステナビリティ

財務・企業価値向上

経営判断を財務の観点から捉え、企業価値向上につながる意思決定を行う力を養います。投資効率や資本コストを意識した経営が求められる中で、経営層に必須の知識です。

主なテーマ：

• ROE・ROIC経営
• キャッシュフロー経営
• 資本コスト経営
• IR・投資家対応

リーダーシップ・組織変革

経営環境の変化に対応しながら組織を導き、変革を推進するためのリーダーシップを学びます。経営チームとしての連携や、組織文化の改革に必要なスキルを強化します。

主なテーマ：

• 変革リーダーシップ
• 意思決定力強化
• 経営チームビルディング
• 組織文化改革

リスクマネジメント

企業経営を取り巻くさまざまなリスクを把握し、危機発生時にも事業を継続できる体制づくりを学びます。経営層としてリスクを予測し、適切に対処する能力を高めることが目的です。

主なテーマ：

• サイバーセキュリティ
• 地政学リスク
• サプライチェーンリスク
• BCP（事業継続計画）

役員研修の企画としては、近年特にニーズが高い「AI・DX経営」「人的資本経営」「ガバナンス・コンプライアンス」の3テーマを中心に据え、その上で企業の経営課題に応じて「経営戦略」「財務」「リスクマネジメント」を組み合わせる構成が効果的です。特に上場企業や上場準備企業では、人的資本経営・ガバナンス・企業価値向上をセットで学ぶケースが増えています。

役員研修を実施しにくい3つの理由

役員研修を実施できない企業も少なくありません。ここでは、実施が難しい3つの理由を詳しく解説します。

研修時間を確保できない

役員は事業方針の決定や組織マネジメントなど、さまざまな業務を抱えているため、つねに時間に追われています。会食や接待といったビジネス上のコミュニケーションで多忙という側面もあるでしょう。そのため、役員研修を実施しても、すべての役員が必ず参加できるとは限りません。とくに長時間の役員研修に継続的に参加することは難しいでしょう。

したがって企業は、研修プログラムを柔軟に設計する必要があります。たとえば、対面型の役員研修ではなく、オンライン研修を導入するといった工夫です。オンライン研修は場所を問わず参加できるため、多忙な役員でも受講しやすいという特徴があります。

研修の必要性を理解できていない

役員は立場上、実績を上げているケースが多く、自信があるため「新しい知識やスキルは必要ない」と考える傾向にあります。さらに直接的なフィードバックの減少も役員が学びに消極的になる原因といえます。周囲の社員が「あの役員は学び直しが必要」と思っていても立場的に指摘しづらいのです。

ただし役員に就任したのちも、成長の余地はつねにあります。変化するビジネス環境に適応するには、新たな知識やスキルの習得が欠かせません。

研修講師が役員よりも下の立場だから実践しにくい

講師を担う人事担当者は、基本的に役員よりも下の立場です。したがって「必ず役員研修に参加してください」とは伝えづらいでしょう。仮に人事担当者が参加を促しても、役員が聞く耳を持つかどうかはわかりません。役員によっては「立場上、研修など必要ない」と研修を否定する可能性があります。

このような立場の違いを乗り越えるには、研修を企画する段階から人事担当者と役員が積極的に意見を交わすことが大切です。人事担当者が役員に一方的に研修プログラムを押しつけるのではなく、ともに内容を考えるとよいでしょう。

役員研修を成功させる3つのポイント

役員研修を開催しづらい理由を解説しましたが、どうすればスムーズに実施できるのでしょうか。ここでは、役員研修を成功させる3つのポイントを解説します。

研修で得られる意義や重要性を明確にする

役員に対して「研修をとおしてどのようなスキルを習得できるのか」「そのスキルによってどのように業務を効率化できるのか」を示すことが大切です。それにより、役員は自身のゴール（知識とスキルを身につけた自身の将来像）をイメージしやすくなります。

実際に研修プログラムを組む際は、ゴールから逆算して考える必要があります。ゴールを達成するために必要な知識・スキルを洗い出したのち、具体的な研修プログラムを設計しましょう。

また、役員研修と企業の成長を結びつけることも大切です。単に役員研修を開催するのではなく、「役員研修が会社の発展にどう役立つのか」という観点から研修プログラムを考えてください。

インプットだけでなくアウトプットも大切にする

新しい知識やスキルをインプットするだけでなく、アウトプットも重視してください。基本的には役員一人ひとりが「どのように研修内容を活用できるだろうか」と考え、業務内で実践することが大切です。なお、eラーニングは柔軟に学習スケジュールを組めるため、インプットとアウトプットのバランスを取りやすいでしょう。

また、研修後のアフターフォローも知識・スキルの定着に効果的です。研修から一定期間経過後に内容を振り返ったり、実務への反映度を評価したり、役員研修とは別にフォローアップ研修を実施したりといった方法が考えられます。このように、インプットとアウトプットの両方を重視することにより、研修効果を最大限に引き出せるでしょう。

オンライン研修を取り入れる

オンライン研修は場所を選ばずに受講できるため、多忙な役員でもスケジュール調整しやすいというメリットがあります。また、オンライン研修と対面研修を組み合わせることで学習効果を高めることが可能です。たとえば会話重視のコミュニケーション研修は対面型、知識のインプットが目的の財務・会計はオンライン研修といった組み合わせです。

さらにオンライン研修は、受講者の出欠状況や成績をシステム上で管理できるというメリットがあります。役員研修のコストや工数を削減できるので導入を検討してみてください。

研修導入で変わる企業の事例

実際にオンライン研修システムを導入し、経営層や管理職を含めた全社的な教育・ガバナンス体制の構築に成功している企業の事例をご紹介します。

株式会社コスモス調剤

2025年1月の東京証券取引所への株式上場を機に、コーポレートガバナンス体制の充実や、リスク管理・コンプライアンスに関する一元的かつ体系的な教育の実施を模索していました。

そこで全従業員を対象とした必須研修の基盤としてシステムを導入したところ、誰一人欠けることなく期限内に受講を終え、受講率100パーセントを達成。ガバナンスへの意識が高まっただけでなく、受講者側から「こんな研修を受けたい」という自発的な声が出るなど、学習に対する感度が大きく向上しました。

ヤンマー保険サービス株式会社

社長を含めた全社員のコンプライアンス意識を統一し、会社としてのリスクを低減させるための仕組みづくりが課題でした。導入後は、コースマップ機能を活用することで「今、何を学ぶべきか」が視覚的に明確になり、受講完了までのスピードが大幅に向上しました。

コンプライアンスに対する意識の統一はもちろん、自分の興味に合わせたコンテンツを自主的に選んで学ぶ社員が増えるなど、社内の自発学習も活性化。管理者と受講者の両方にとって使いやすいシステムとして、半年間の運用満足度はパーフェクトという高い評価を得ています。

役員研修にはオンラインやeラーニングがおすすめ

役員研修を実施し、役員が必要な知識・スキルを習得することにより、企業の業績向上や経営者の負担軽減などの効果が期待できます。役員研修で学ぶべき内容は、経営に必要な基礎知識やコンプライアンス、リスクマネジメントなどです。

ただし、役員研修を実施できない企業も少なくありません。その理由として、研修時間を確保する難しさや、役員研修への理解の低さなどがあります。まずは研修で得られる意義や重要性を役員が理解するとよいでしょう。具体的な役員研修の方法として、オンラインやeラーニングがおすすめです。

「manebi eラーニング」は、eラーニングとオンライン研修を提供し、役員研修に最適なコーチングやマネジメントなどオプション動画含む2,100コース・10,000本以上のさまざまなeラーニングコンテンツをそろえているうえ、自社コンテンツのアップロードも可能です。

多忙な経営層向けの研修システムとして、多くの人事担当者様がmanebi eラーニングを導入されています。役員研修ならではの悩みを解決する4つの強みをご紹介します。

少人数でも無駄のない料金体系

役員研修は対象人数が限られるため、大規模で高額なシステムを導入するのは非効率です。manebi eラーニングは少人数の企業様でも月額19,800円からスタートでき、40名以上でのご利用であれば1人あたり月額500円からという非常にリーズナブルな価格で導入できます。

使ったアカウントの分だけ課金される仕組みのため、教育コストを最適化しながら高品質な学習環境を維持できます。

経営層が今知るべきテーマを網羅

コンプライアンス、リスクマネジメント、財務・会計から、最新のDX戦略にいたるまで、2,100コース・10,000本以上の標準教材が最初から見放題で揃っています。

とくに現在の経営に欠かせない、サステナブル経営（SDGsの背景や事業経営、ESG投資など）を網羅した最新の専門教材も豊富に用意されているため、トップ層の迅速な知識アップデートが可能です。さらに、自社独自の経営方針や機密性の高い戦略共有動画も、安全な環境で簡単にアップロードして配信することが可能です。

多忙な役員が迷わない直感的な操作

システムの操作マニュアルを読み込む時間は役員の皆様にはありません。スマートフォンやパソコンから直感的に操作できる洗練された画面設計を採用しているため、ITツールの操作に不慣れな世代の役員層であっても、移動中や会議の合間の隙間時間に迷わずスムーズに学習を開始することが可能です。

受講管理の可視化で人事の負担軽減

トップ層に対する研修受講の催促は、人事担当者様にとって心理的な負担が大きい業務です。

管理画面から受講進捗やテスト結果を一目で把握できるため、監査や上場審査などで求められる役員のコンプライアンス受講履歴も、手間をかけずに確実に記録と管理が行えます。また、コースマップ機能や理解度テストを活用することで、組織全体に自ら進んで学ぶ文化を根付かせます。

よくある質問

Q1.役員は多忙で予定が合わず、全員を集めることができません。どうすればよいでしょうか？

A. 一箇所に集める集合研修ではなく、オンライン研修を主軸にするのが最適です。スマートフォンなどから業務の合間に少しずつ学べる仕組みを用意することで、受講のハードルは劇的に下がります。manebi eラーニングであれば、数分から学べるマイクロラーニング形式の教材が豊富に揃っているため、多忙な経営層でも隙間時間を活用して無理なく学習を継続できます。

Q2.役員には何を学んでもらうのが正解なのでしょうか？

A.まずは、企業を守るためのコンプライアンスとコーポレートガバナンスを最優先に設定してください。そのうえで、新任役員には財務の基礎や法的責任を、経験豊富な現任役員にはDXやサステナビリティなど最新のグローバルトレンドを提供すると、実際の経営判断に直結しやすくなります。

Q3.ベテラン役員から「今さら研修など不要だ」と難色を示されてしまった場合は？

A.単に「受けてください」とお願いするのではなく、昨今の不祥事ニュースなどを引き合いに出し、企業価値を守るための防衛策であることを伝えるのがコツです。また、manebi eラーニングのテスト機能を活用して客観的な知識の抜け漏れに自ら気づいてもらう仕組みをつくることで、自然と学習への意欲を引き出すことができます。