eラーニングでセクハラ研修|職場におけるセクハラの現状から研修内容、効果的な実施方法について

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2026年1月14日(水)

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監修者
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ヒューマンキャピタルパートナーズ株式会社 代表取締役/人的資本経営・組織開発コンサルタント

堂前 晋平

組織・人材開発の専門家として、社員1万人を超える大手IT企業から10名以下の日本料理店まで、延べ500社・5万人超の支援実績を持つ。
大企業での営業経験を経て、ベンチャー企業にて支社設立・事業責任者・取締役としてIPO、さらに子会社設立を経験。上場企業のグループ人事責任者としてM&A後のPMIを担い、社員70名から400名への急成長を支援。これらの多様な経験を活かし、経営と人事の両視点から戦略的人材マネジメントを実践。日本経営品質賞本賞、ホワイト企業大賞、グッドカンパニー大賞などの受賞に寄与。2023年8月manebiのCPO(Chief People Officer)就任。現在はISO30414のリードコンサルタントとして人的資本経営の推進支援や社員研修の講師としても登壇中。

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職場におけるセクハラは、企業にとって放置できない重大なリスクです。近年、法改正や社会的な意識の高まりにより、eラーニングを活用したセクハラ研修を導入する企業が増えています。

本記事では、職場のセクハラの現状と研修の必要性を踏まえ、eラーニングで学べる具体的な内容、導入のメリット、効果を最大化する実施方法、さらにシステムの選び方まで、実践的な情報を解説します。

ハラスメント研修|コンプライアンス研修

セクハラ研修が今求められている理由

2020年6月の改正労働施策総合推進法(通称:パワハラ防止法)の施行に伴い、企業におけるハラスメント防止措置義務は格段に強化されました。 しかし、法改正への対応という「守り」の側面だけでなく、組織のリスクマネジメントや人材確保という「攻め」の観点からも、全社的なセクハラ研修の重要性はかつてないほど高まっています。その背景には、大きく分けて4つの理由があります。

法的責任の厳格化と「不作為」への厳しい司法判断

男女雇用機会均等法および厚生労働省の指針により、事業主には「セクシュアルハラスメント防止措置」が義務付けられています。具体的には、方針の明確化と周知、相談窓口の設置、事後の迅速かつ適切な対応、プライバシー保護などが求められます。特に注意すべきは、企業が適切な対応を怠った(不作為)場合に問われる法的責任です。

過去の裁判例(海遊館セクハラ事件など)では、加害者個人の不法行為責任だけでなく、相談を受けたにもかかわらず十分な調査や措置を行わなかった会社側の「職場環境配慮義務(安全配慮義務)違反」や「使用者責任」が厳しく問われ、損害賠償を命じられるケースが増えています。

「知らなかった」「個人的な問題」では済まされないのが現状であり、研修を通じて管理職・従業員双方がこの法的リスクを正しく認識する必要があります。

セクハラの現状と定義の拡大(SOGIハラ等)

厚生労働省や内閣府の調査によると、都道府県労働局等に寄せられる相談件数において、セクシュアルハラスメントは依然として高い割合を占めています。 また、セクハラの概念自体も時代と共にアップデートされています。

従来の「対価型」「環境型」に加え、近年では性的指向・性自認に関する侮辱的な言動(SOGIハラ)もセクシュアルハラスメントの指針に含まれることが明確化されました。

「男のくせに」「女らしく」といった固定的な性別役割分担意識に基づく発言も、指導のつもりであってもハラスメントに該当するリスクがあります。 こうした「無意識の偏見(アンコンシャス・バイアス)」を是正するためには、定期的な研修による知識のアップデートが不可欠です。

テレワーク等の普及による「新しいハラスメント」の出現

働き方の多様化に伴い、ハラスメントの形態も変化しています。テレワークの普及により、オンライン会議中に「部屋の様子や服装について過度に言及する」、Webカメラ越しに「プライベートな詮索をする」といった「リモートハラスメント(リモハラ)」などの新たな問題が浮上しています。

対面ではない環境下では相手の反応が見えづらく、加害者が自覚を持ちにくい傾向があるため、オンライン特有のマナーや注意点を研修で周知徹底することが急務となっています。

企業価値と人材確保への直結

SNS等での情報拡散が容易な現代において、ハラスメント対応の不備は、またたく間に企業の社会的信用を失墜させます(レピュテーションリスク)。

 一方で、ハラスメント対策が行き届いた「心理的安全性の高い職場」は、優秀な人材を採用・定着させるための強力な武器となります。 研修を実施し、企業として「ハラスメントを許さない」という断固たる姿勢を示すことは、従業員を守るだけでなく、企業の持続的な成長とブランド価値を守るための重要な経営課題と言えます。

セクハラ研修で学べる具体的な内容

セクハラ研修で学ぶべき内容は、基礎的な法知識から実務的な危機管理まで多岐にわたります。正しい知識を持つことは予防の第一歩であり、適切な対応を知ることは被害の拡大を防ぐ防波堤となります。

ここでは、「基礎知識」「現状と重要性」「具体的事例」「予防と対策」「事後対応」の5つのステップに分け、それぞれのフェーズで押さえておくべき具体的な学習ポイントを紹介します。

セクハラの基礎知識

まずは、全員が共通認識を持つために法的な定義や判断基準を学びます。具体的には、「セクハラとは」何か、男女雇用機会均等法に基づく定義と該当範囲を解説します。次に、「セクハラの種類」として、対価型・環境型といった類型や、SOGIハラなどの新しい概念を整理します。

さらに、「セクハラの基準」では、相手が不快に感じるかという視点に加え、平均的な労働者の感じ方という客観的な判断軸を学びます。「指導のつもりだった」では済まされないラインを理解し、自分自身の言動を振り返るきっかけを作ります。

セクハラの具体的事例

なぜ今、企業としてセクハラ対策に取り組む必要があるのか、その社会的背景とリスクについて学びます。 具体的には、「セクハラ対策の重要性」として、法改正による防止措置の義務化について触れます。

また、「セクハラの原因と現状」では、無意識の偏見(アンコンシャス・バイアス)が温床になっている実態をデータと共に解説します。そして、「企業に及ぼす影響」として、法的責任(損害賠償)やSNS拡散による社会的信用の失墜、優秀な人材の離職といった深刻な経営リスクを理解し、組織全体での当事者意識を高めます。

セクハラの具体的事例

抽象的な知識だけでなく、実際のケーススタディを通じて「何がアウトなのか」を具体的にイメージできるようにします。 具体的には、「裁判事例」から過去に違法と判断された法的ラインを学びます。

また、「裁判外で公になった事例」として、報道による炎上や社会的制裁を受けたケースを紹介し、レピュテーションリスクを肌で感じてもらいます。さらに、「相談窓口に寄せられた事例」では、リモートハラスメントなど日常業務に潜む「よくあるトラブル」を取り上げ、自身の行動と照らし合わせるワークを行います。

セクハラの予防と対策

ハラスメントが発生してからではなく、「発生させない」ための組織づくりと個人の関わり方について学びます。 具体的には、「セクハラの予防策」として、就業規則への明記や周知徹底の方法を解説します。

また、「コンプライアンス経営の体制づくり」では、経営トップの宣言や実効性のある相談窓口の設置について学びます。さらに、「コンプライアンス経営の実践」として、風通しの良い職場環境を作るためのコミュニケーション手法や、心理的安全性の高いチーム運営のノウハウを習得し、未然防止につなげます。

セクハラ発生時の対応

万が一セクハラが発生してしまった際、被害を最小限に食い止めるための適切なフローを学びます。 具体的には、「セクハラの事後対応」として、相談を受けた際の傾聴姿勢や、事実関係を正確に把握するためのヒアリング手順を解説します。

プライバシー保護や二次被害の防止といった注意点に加え、事実に基づいた適正な処分の決定プロセス、そして再発防止策の策定まで、一連の実務的な対応手順をシミュレーションします。初期対応の遅れが命取りになることを理解し、危機管理能力を養います。

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eラーニングがセクハラ研修に適している理由

セクハラ研修にeラーニングを活用すると、全従業員への教育を効率的に実施できます。拠点や勤務形態が異なる従業員も、同じ内容の研修を同時期に受講可能です。集合研修のように日程調整や会場確保の必要がないため、管理者の負担も大幅に軽減されます。

また、eラーニングには以下のような利点があります。

  • 各自のペースで学習でき、理解度に合わせて繰り返し視聴可能です
  • 受講履歴や理解度テストの結果を自動で記録・管理できます
  • 匿名性が保たれるため、デリケートな内容でも受講しやすいでしょう
  • 最新の法改正や事例を迅速に教材へ反映できる点もメリットです

特にセクハラのような機微な内容は、集合研修での発言や質問に抵抗を感じる従業員も少なくありません。eラーニングであれば、心理的なハードルを下げて学習に集中できる環境を提供できます。

eラーニングと集合研修を組み合わせたブレンディッドラーニングで研修効果を高める

eラーニングの限界を補うには、他の学習手法と組み合わせた「ブレンディッドラーニング」というアプローチが効果的です。ここでは、ブレンディッドラーニングの具体的な組み合わせ方法について解説します。

ケースディスカッションの役割とオンラインでの実施方法

eラーニングで学んだ知識を実際の職場で活用するには、具体的な事例を通じた議論が不可欠です。ケースディスカッションでは参加者同士で対応方法を考えます。グレーゾーンの判断や状況に応じた対応を議論することで、実践的な判断力が養われます。

以下のような流れで効果的に実施できます。

  • 事前にeラーニングでケース動画や資料を視聴
  • 小グループに分かれてブレイクアウトルームで議論
  • 全体で各グループの意見を共有し、専門家がフィードバック
  • チャット機能で匿名の質問や意見を受け付ける

特にセクハラに関しては「どこまでがセーフか」という境界線の認識が人によって異なることが問題です。多様な意見に触れることで、自分の認識を見直し、組織としての統一基準を理解できるでしょう。

ロールプレイの補完としてのeラーニング設計

ロールプレイは実践的な対応力を養う有効な手法ですが、eラーニングで事前学習を行う(=補完する)ことで、より効果的な設計が可能です。まずeラーニングで基本的な対応手順や留意点を学習し、対面やオンラインでのロールプレイに臨めば、より実りある訓練になるでしょう。

効果的な設計方法として、eラーニング教材に模範対応と不適切な対応の比較動画を含めるとよいでしょう。受講者は事前に「何が適切か」を理解した上で、実際のロールプレイに参加できます。また、ロールプレイ後の振り返りでも、eラーニング教材を参照しながら改善点を確認できます。

定期的にeラーニングとロールプレイを組み合わせた研修を実施しましょう。知識と実践スキルの両面から対応力を向上させられます。

フォローアップ面談の設計とタイミング

eラーニング受講後のフォローアップ面談は、研修内容の定着と職場での実践を促進する重要な機会です。実際に学んだ内容を意識して行動できたか、疑問点はないかを確認できます。

面談では以下のような点を確認するとよいでしょう。

  • 研修内容で印象に残った点や気づき
  • 職場で実践できた取り組みや意識の変化
  • 判断に迷った場面や対応に困った事例
  • さらに学びたい内容や追加で必要な支援

管理職に対しては、部下からの相談対応の状況や職場環境の改善取り組みについてもヒアリングしますフォローアップで得られた情報は、次回の研修内容改善にも活用できます。

失敗しないeラーニングの選び方

セクハラ研修に適したeラーニングシステムを選ぶには、いくつかの重要なポイントがあります。教材の質や機能面での要件を事前に整理しておくことで、導入後のミスマッチを防げます。ここでは、システム選定時に必ずチェックすべき3つの観点について詳しく解説します。

対象別コンテンツの有無を確認する

セクハラ研修は、対象者ごとに学ぶべき内容が異なるため、階層別の専用コンテンツが用意されているか確認しましょう。(一般従業員は基礎知識、管理職向けには相談対応や環境整備の責任など)

また、業種や職種によってセクハラのリスクが高まる場面は異なります。自社の業種・職種特有の状況を想定したケーススタディが含まれていると、より実践的な学習ができます。法改正や社会情勢の変化に応じて教材が定期的に更新されているかも重要なポイントです。

さらに、自社独自の就業規則や相談窓口の情報を追加できるカスタマイズ機能があると、より実効性の高い研修が実現できるでしょう。

進捗と理解度を可視化する機能をチェックする

セクハラ研修は全従業員への実施が法的に求められるため、受講状況の管理は非常に重要です。受講完了者と未受講者を一目で把握できる管理画面が必須です。部署別や拠点別の受講率も確認できるとなお良いでしょう。

また、単に視聴しただけでは知識が定着しにくいため、理解度を測定する機能も欠かせません。効果的なシステムには以下のような機能が備わっています。

  • 選択式・記述式のテスト機能
  • ケース問題を用いた判断力測定
  • テスト結果の自動集計と分析
  • 理解度が低い受講者への自動リマインド

テストやアンケートを組み込むことで、受講者の理解度を確認し、必要に応じて追加の学習機会を提供できます。また、組織全体の傾向を分析することで、研修内容の改善にもつなげていきましょう。

モバイル対応と受講ログ取得の可否を確認する

従業員の勤務形態が多様化する中、スマートフォンやタブレットでの受講に対応しているシステムを選ぶことが重要です。特に営業職や現場職など、デスクワーク以外の従業員も無理なく受講できる環境を整える必要があります。

モバイル対応では以下の点を確認しましょう。

  • 縦向き・横向き両方の画面表示に対応しているか
  • 画質調整機能があるか
  • 途中で中断しても続きから再開できるか
  • 直感的に操作できるUIになっているか

また、コンプライアンス上の観点から、受講ログの取得・保管機能も必須です。誰がいつどの教材を何分視聴したか、テスト結果はどうだったかといった記録を、法令で定められた期間保存できるシステムを選びましょう。これらのデータは、行政指導や訴訟時の証拠としても活用できます。

manebi eラーニングが選ばれる3つの理由

セクハラ研修の導入にあたり、適切なeラーニングシステムを選ぶことは成功の鍵となります。manebi eラーニングは、豊富な教材と充実した管理機能、使いやすさで多くの企業から支持されています。ここでは、manebi eラーニングがセクハラ研修に最適な理由を3つのポイントから解説します。

【理由1】管理職向け・一般向けなどオプション動画含む8,000もの豊富な教材

manebi eラーニングは、オプション動画を含む約8,000本の豊富な教材を提供しています。セクハラ防止に関しても、一般従業員向けの基礎知識から、管理職向けの相談対応スキル、経営層向けのリスクマネジメントまで、階層別の専用コンテンツが揃っています。

教材の特長として、以下の点が挙げられます。

  • 専門家による監修で信頼性の高い内容
  • 法令改正に合わせた定期的な内容更新
  • 実際の職場を想定した具体的なケーススタディ
  • 様々な業種・職種に対応した事例

さらに、セクハラ防止だけでなく、パワハラやマタハラなど他のハラスメント研修、コンプライアンス全般の教材も充実しているため、包括的なハラスメント対策を実施できます。自社で教材を作成する負担を大幅に削減しながら、質の高い研修を提供できるのが大きな強みです。

【理由2】受講状況の徹底管理とテスト機能で理解度を可視化

セクハラ研修で法的に求められる全従業員の受講完了と理解度の確認に対応できます。manebi eラーニングは受講状況を一目で把握できる管理画面を備え、部署別・個人別の進捗状況をリアルタイムで確認できます。未受講者への自動リマインド機能で、管理者の負担も軽減します。

また、選択式や記述式のテスト機能も充実しており、知識の定着度を客観的に評価できます。選択式問題のテスト結果は自動集計され、記述式の回答と合わせて、組織全体の傾向分析や個別フォローが必要な従業員の特定にも役立ちます。

また、学習履歴は長期間保存されるため、監査対応や訴訟時の証拠資料としても活用できます。AI搭載のLMSが各受講者の学習状況をレポート化するため、効果測定と改善策の立案もスムーズに行えるでしょう。さらに、eラーニングだけでなく集合研修の予約管理や出席確認もシステム上で一元管理できるため、ブレンディッド・ラーニングの運用も効率化します。

【理由3】スマホ対応で多忙な従業員も確実に受講可能

営業職や現場職など、デスクにいる時間が限られる従業員でも確実に受講できる環境を提供できます。manebi eラーニングはスマートフォンやタブレットでの受講に完全対応しています。そのため、柔軟な働き方に対応し、業務時間中の隙間時間でも学習可能です。

具体的な特長は以下の通りです。

  • 縦向き・横向きの画面表示に対応
  • 動画の画面サイズ調整機能で通信環境に合わせた視聴が可能
  • 途中で中断しても続きから再開できる機能
  • 直感的に操作できるシンプルなUI設計

ITリテラシーに関係なく誰もが使いこなせる操作性により、マニュアル不要で研修をスタートできます。受講者の負担を最小限に抑えつつ全従業員への教育を実施できる点や、専任のCSチームがAIのレポートを基にした研修戦略の立案まで支援する点、ChatGPTを活用した24時間対応のチャットbotが疑問を即時解決する点など、手厚いサポート体制も多くの企業に支持される理由です。

また、タレントマネジメントシステム「カオナビ」やSlackなど外部ツールとのAPI連携、ISO27001認証に基づいた強固なセキュリティも強みです。

導入事例から学ぶmanebi eラーニングが選ばれる理由

実際にmanebi eラーニングを導入した企業では、どのような成果が得られているのでしょうか。ここでは、異なる業種の3社の事例を通じて、セクハラ研修を含むeラーニング運用の実力と導入効果を具体的に紹介します。各社が抱えていた課題と、manebi eラーニングがどのように解決したのかをご覧ください。

株式会社コスモス調剤|UI改善で必須研修受講率100%を達成

調剤薬局チェーンを全国展開する株式会社コスモス調剤では、従業員の勤務形態が多様で、集合研修の実施が困難という課題を抱えていました。特にコンプライアンス研修やハラスメント防止研修など、法的に必須の教育を全従業員に確実に届ける必要がありました。

manebi eラーニング導入後、直感的な操作画面により受講者からの問い合わせが激減しました。管理画面で受講状況を一元管理できるようになったことで、未受講者へのフォローが効率化され、必須研修の受講率100%を達成しています(2025年10月時点、自社調べ)。また、各店舗の管理者が部下の受講状況を確認できるため、現場レベルでの受講促進も可能になりました。

シンプルで使いやすいUIは、ITに不慣れなスタッフにも好評で、研修の形骸化を防ぐことに成功しています。

詳しくはこちらをご覧ください。

ネグロス電工株式会社|操作スピード3倍向上で現場ストレスを解消

電設資材メーカーのネグロス電工株式会社では、以前使用していたeラーニングシステムの操作性に課題がありました。ページの読み込みが遅く、受講者からのストレスの声が多く寄せられていたため、システムの見直しを決断しました。

manebi eラーニングへの切り替え後、(旧システム比で)操作スピードが約3倍向上し、受講者の満足度が大幅に改善されました。快適な受講環境により、研修に集中できるようになり、理解度テストの平均点も向上しています。

また、スマートフォンでの受講もスムーズになったことで、営業担当者など外出が多い従業員の受講率も改善しました。システムのストレスがなくなることで、研修本来の目的である知識習得に集中できる環境が実現しています。豊富な教材ラインナップにより、ハラスメント防止以外の様々な研修も効率的に実施できるようになりました。

詳しくはこちらをご覧ください。

株式会社ミツボシコーポレーション|豊富な管理機能で研修受講率90%超

食品スーパーを展開する同社では、パート・アルバイトスタッフを含む全従業員への教育機会の均等化、特にハラスメント防止教育の徹底が課題でした。

manebi eラーニングの導入で、研修受講率9割強(2025年10月時点、自社調べ)を達成したほか、受講状況可視化や自動リマインド機能により、管理者の負担軽減にも成功しています。豊富な管理機能により、本部による全店舗の状況把握と、各店舗の店長による現場でのフォローアップが効率化されました。

さらに、約8,000本の教材(オプション含む)があるため、業務に必要な研修を単一プラットフォームで実施できる点も高く評価されています。

詳しくはこちらをご覧ください。

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セクハラ防止をはじめとするハラスメント対策は、企業の法的義務であると同時に、働きやすい職場環境を作るための重要な取り組みです。eラーニングを活用することで、全従業員への効率的な教育が可能になり、受講状況や理解度の管理も容易になります。

manebi eラーニングなら、豊富な教材と充実した管理機能、使いやすいインターフェースで、セクハラ研修の効果を最大化できます。ぜひmanebi eラーニングを無料トライアルで体験してみてください。

よくある質問

Q1. eラーニングでセクハラ対策はどの職種でも有効ですか?

A. はい、セクハラeラーニングはあらゆる職種で有効です。manebi eラーニングは、業種別・職種別のケーススタディを揃えているため、それぞれの職場環境に即した学習が可能です。

また、スマートフォン対応により、営業職や現場職などデスクにいる時間が少ない従業員も、パート・アルバイトを含む全従業員が無理なく受講できます。

Q2. オンライン集合研修という形でセクハラ対策研修を実施することはできますか?

A. はい、できます。manebiでは受講時間2時間ほどのプログラムをご用意しております。

詳しくはこちらからお問い合わせください。

Q3. 自社で制作した教材はアップロードできますか?

A. はい、できます。manebiでは自社で作成した動画(MP4・MOV形式など)やPDF資料を簡単にアップロードして教材として活用できます。100GBまでの大容量ストレージを備えているため(※2025年10月時点の情報)、自社独自のノウハウや業務マニュアルを動画化して研修に組み込むことが可能です。

Q4. 導入後はどのようなサポートがありますか?

A. 下記のサポートをご用意しております。
・導入後のオンボーディング(システムの操作説明や貴社に合わせたご利用方法のご案内、他社様のご利用事例などをご案内します。)
・manebiを活用した教育プランの作成サポート
・ChatGPT・メール・電話でのお問い合わせ受け付け

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