モバイルラーニングとは?企業研修での活用メリットと成功のポイント

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2025年12月19日(金)

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ヒューマンキャピタルパートナーズ株式会社 代表取締役/人的資本経営・組織開発コンサルタント

堂前 晋平

組織・人材開発の専門家として、社員1万人を超える大手IT企業から10名以下の日本料理店まで、延べ500社・5万人超の支援実績を持つ。
大企業での営業経験を経て、ベンチャー企業にて支社設立・事業責任者・取締役としてIPO、さらに子会社設立を経験。上場企業のグループ人事責任者としてM&A後のPMIを担い、社員70名から400名への急成長を支援。これらの多様な経験を活かし、経営と人事の両視点から戦略的人材マネジメントを実践。日本経営品質賞本賞、ホワイト企業大賞、グッドカンパニー大賞などの受賞に寄与。2023年8月manebiのCPO(Chief People Officer)就任。現在はISO30414のリードコンサルタントとして人的資本経営の推進支援や社員研修の講師としても登壇中。

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現代のビジネスシーンにおいて、社員教育のあり方は大きな転換期を迎えています。かつては集合研修やPC前でのeラーニングが主流でしたが、働き方の多様化に伴い「場所や時間を選ばない学習」へのニーズが急速に高まっています。

その解決策として注目されているのが「モバイルラーニング」です。

本記事では、モバイルラーニングの基礎知識はもちろん、従来のeラーニングとの違い、導入を成功させるための具体的なステップを詳しく解説します。「導入したけれど受講率が伸びない」と悩む人事担当者や、最新の教育トレンドを把握したい経営層の方は、ぜひ最後までご覧ください。

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モバイルラーニングとは

モバイルラーニング(m-Learning)とは、スマートフォンやタブレットなどのモバイル端末を活用して学習を行う教育形態のことです。

従来のeラーニングが「デスクに座ってPCで行う学習」を前提としていたのに対し、モバイルラーニングは「移動中や外出先など、場所を選ばない学習」に特化しています。

なぜ今「モバイルラーニング」が注目されるのか

モバイルラーニングが普及している背景には、社会環境の変化と学習者の意識の変化があります。

リモートワークとハイブリッドワークの定着

オフィスに出社することを前提としない働き方が広まったことで、集合研修の実施が以前より困難になりました。モバイルラーニングであれば、全国どこにいても同一クオリティの教育を提供できるため、教育格差の是正に繋がります。

「マイクロラーニング」との高い親和性

現代人は日々大量の情報に触れており、長時間の集中を維持することが難しくなっています。そこで、5分~10分ほどの短いコンテンツを積み重ねる「マイクロラーニング」という手法が注目を集めています。スマホで手軽に視聴できるモバイルラーニングは、このマイクロラーニングと非常に相性が良いのです。

Z世代の台頭とデバイスの習熟度

TikTokやYouTube Shortsといった「短尺・縦型動画」に慣れ親しんだZ世代にとって、PCでの長時間学習はハードルが高く感じられる場合があります。彼らにとって最も身近なデバイスであるスマホを教育に取り入れることは、モチベーション向上において極めて有効です。

モバイルラーニング導入の3つのメリット

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導入によって得られる具体的なメリットを3つに整理します。

「スキマ時間」活用による受講率・完了率の向上

モバイルラーニング最大の利点は、学習の心理的・物理的ハードルを下げることです。

・通勤電車の中
・商談前の5分間
・休憩時間
こうした「スキマ時間」を学習に変えられるため、業務が多忙な社員でも着実にカリキュラムを消化できます。

現場での「Just-in-Time学習」が可能

必要なときに、必要な情報をその場で確認できるのがモバイルラーニングの強みです。 

例えば、店舗スタッフが接客中に分からないことがあった際、バックヤードでスマホを使い、マニュアル動画を数分確認して即座に実践に戻る、といった「パフォーマンスサポート」としての活用が可能です。

運用コストの削減とペーパーレス化

集合研修に伴う会場費、交通費、宿泊費を大幅に削減できます。また、紙のテキストをデジタル化することで、情報の更新も容易になり、常に最新の情報を全社員に一斉配信できるようになります。


モバイル活用eラーニングのメリットについて詳しく知りたい方はこちらをご覧ください

モバイルラーニングのデメリットと対策

メリットが多い一方で、導入時に注意すべき点もあります。

通信環境への依存 

外出先でのパケット通信料が課題になることがあります。

対策:社内Wi-Fiの整備、または「オフライン再生機能」を持つ学習システムの導入を検討しましょう。

セキュリティと端末管理の課題

スマートフォンを業務に使用する場合、紛失や盗難による機密情報漏洩のリスクが重要な課題となります。

対策:受講開始前にID・パスワード、生体認証等を用いた本人確認ができるシステムを検討しましょう。

【実践】モバイルラーニング導入を成功させる4ステップ

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「ただシステムを導入しただけ」で終わらせないために、以下の手順で進めることを推奨します。

Step 1. 目的とターゲットを明確にする

「全社的に導入する」といった曖昧な目的ではなく、「営業職の製品知識テストの合格率を上げる」「店舗スタッフの初期研修時間を短縮する」など、具体的なターゲットとゴールを設定します。

Step 2. 「モバイルファースト」な教材を準備する

ここが最も重要なポイントです。PC用のスライドをスマホで見るのは苦痛です。

・テキストは最小限に絞り、フォントサイズを大きくする。
・1つの動画は5分~10分でまとめる。
・縦型動画やクイズ形式を取り入れ、操作性を高める。

Step 3. 適切なLMS(学習管理システム)を選定する

「スマホ対応」を謳っていても、ブラウザ表示のみで操作性が悪いものもあります。プッシュ通知で学習を促せるか、直感的なUI(ユーザーインターフェース)であるかを確認しましょう。

Step 4. 社内ルールの策定と周知

「プライベートのスマホを使わせるのか」「業務時間外の学習をどう扱うか」といった労務上のルールを明確にします。社員が安心して学習できる環境作りが、継続の鍵となります。

モバイルラーニングの活用事例

営業職

新商品の発売日に、ポイントをまとめた3分動画を配信。商談直前に確認することで成約率を向上。

製造・小売

機械の操作方法や接客マナーを動画化。現場で、即座に該当のマニュアルが再生される仕組みを構築。

内定者研修

入社までの期間に、会社のビジョンや基礎知識をクイズ形式で提供。同期同士でランキングを表示し、エンゲージメントを高める。

モバイルラーニングの成果を最大化する「manebi eラーニング」

ここまで解説してきた通り、モバイルラーニングの成功には「デバイスの枠を超えた使いやすさ」と「質の高いコンテンツ」が不可欠です。これらを高次元で実現し、多くの企業から選ばれているのが「manebi eラーニング」です

モバイル完全対応!誰でも簡単に使えるUI設計

直感的なインターフェースにより、マニュアルを読み込まなくても直感的に操作できるため、ITに不慣れな現場社員の受講率向上にも大きく寄与します。

また、「コースマップ機能」により、学習内容とステップを視覚的に把握できます。どのコンテンツをどの順序で学習すべきか一目で分かるため、受講者は迷わず学習を進められるでしょう。

オプション動画含む約8,000もの豊富な教材

「システムを導入しても、載せる教材を作る時間がない」という悩みを解消します。コンプライアンスやビジネススキル、DX教育など、モバイルでの「スキマ時間学習」に最適なマイクロラーニング教材が豊富に揃っており、導入初日から教育を開始できます。

セキュリティとサポートも万全

本記事でデメリットとして挙げた「セキュリティ対策」についても、manebieラーニングは強固な管理機能を備えています。また、導入後の定着支援を行うカスタマーサクセスも充実しており、「導入して終わり」にさせない伴走型のサポートが特徴です。

詳細はこちら:株式会社manebi 公式サイト

よくある質問

業務時間外(通勤中など)の学習は「労働時間」に含まれますか?

原則として、会社が「強制」するか「自由」とするかによって異なります。 受講を必須業務(強制)とした場合は労働時間に含まれます。一方で、受講を任意とし、社員の自主性に任せる形であれば、一般的には労働時間には該当しません。導入時には、あらかじめ社内規程で「モバイルラーニングの扱い(強制か任意か)」を明確に定め、社員に周知しておくことがトラブル防止の鍵となります。

通信費用(パケット代)は会社が負担すべきでしょうか?

会社支給端末であれば会社負担、私用端末であればルール策定が必須です。 私用端末を使用させる場合、通信費を社員が負担することへの不満が生じる可能性があります。対策としては、「社内Wi-Fi環境でのダウンロードを推奨する」「通信費手当を支給する」「パケット消費の少ない軽量なコンテンツを配信する」といった方法が一般的です。後々のトラブルを避けるためにも、導入前に方針を決定しておくことが重要です。

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