新入社員研修をオンライン化するには?｜成功のポイントと注意点を解説

新入社員研修のオンライン化は、働き方の多様化やデジタル化の進展により、多くの企業で取り組まれています。しかし、効果的なオンライン研修を実現するには、適切な準備と運営の工夫が欠かせません。本記事では、オンライン研修の導入準備から効果的なカリキュラム設計、定着率を高める運営方法まで、成功のポイントと注意点を詳しく解説します。

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新入社員研修のオンライン化が進む背景

新入社員研修のオンライン化は、企業規模や業種を問わず急速に広がっています。テレワークの普及や働き方改革の推進により、研修のあり方も大きく変化してきました。ここでは、オンライン化が求められる背景と、そのメリット・デメリットについて詳しく見ていきましょう。

オンライン化が求められる理由

オンライン化が求められる主な理由は、コスト削減と働き方の多様化への対応です。新型コロナウイルスの影響は大きな転機でしたが、それ以前から全国に拠点を持つ企業では、集合研修のコストが負担となっていました。

オンライン研修なら、場所や時間の制約を受けずに、全社員に統一された内容の研修を提供できます。さらに、録画した研修動画を繰り返し視聴できるため、理解度に応じた学習が可能になるという利点もあります。

オンライン化のメリット

オンライン研修には、企業と受講者の双方にとって多くのメリットがあります。最も分かりやすいのはコスト削減ですが、それ以外にも学習の柔軟性や研修品質の均一化など、多くの利点があります。 

主なメリットは以下の通りです。

• コスト削減：会場費や交通費などの削減が期待できる
• 柔軟な受講：時間や場所の制約を受けにくい
• 品質の均一化：全受講者に最適化された同じ教材を提供できる
• 効果測定の容易さ：学習管理システム（LMS）で受講進捗やテスト結果をリアルタイムで把握できる
• 復習のしやすさ：録画教材を繰り返し視聴できる

オンライン化のメリットについては、こちらでも詳しく紹介しています。

オンライン化のデメリット

一方で、オンライン研修には対面研修にはない課題も存在します。最も大きな課題は、受講者同士のコミュニケーション機会が減少し、チームビルディングが難しくなる点です。

また、インターネット環境や機材のトラブルにより研修が中断するリスクもあります。受講者の集中力を維持することも、画面越しでは困難になりがちです。これらの課題に対しては、グループワークの導入やチャット機能の活用、定期的な休憩時間の設定などの工夫が必要になります。

〈オンライン化のメリット・デメリット比較表〉

項目	メリット	デメリット	デメリットへの対策
コスト	会場費・交通費の削減（※削減額は事例による。本文参照）	システム導入の初期費用が必要	無料トライアルで効果を検証してから導入
柔軟性	時間と場所を選ばず受講可能	自己管理が求められる	学習スケジュールの設定とリマインド機能の活用
効果測定	学習データの可視化により効果を数値で把握	対面でのきめ細かい観察が難しい	定期的なオンライン面談とアンケートの実施
コミュニケーション	チャットやコメント機能で質問しやすい	同期や参加者とのつながりが希薄になりがち	グループワークやオンライン交流会の開催
教材	動画の繰り返し視聴で復習しやすい	実技や体験型の学習が制限される	対面研修との組み合わせによるブレンディッドラーニング

オンライン研修のメリットや注意点については、こちらでも詳しく解説していますので、併せてご確認ください。

オンライン新人研修に必要な導入準備チェックリスト

オンライン研修を成功させるには、事前の準備が重要です。機材やネットワーク環境の整備だけでなく、セキュリティ対策や受講者へのサポート体制まで、幅広い視点での準備が求められます。ここでは、導入前に確認すべき項目をチェックリスト形式で解説します。

必須の機材と環境

オンライン研修を円滑に進めるには、適切な機材とネットワーク環境の整備が欠かせません。受講者にはパソコンまたはタブレット、安定したインターネット接続、ヘッドセットまたはイヤホンが必要です。

推奨される通信速度は、動画視聴なら下り10Mbps以上、ライブ配信への参加なら上り・下りともに20Mbps以上が目安となります。また、運営側では以下のような学習管理システム、Web会議ツール、教材作成ソフトの準備が必要です。

• 受講者用PC・タブレット(Webカメラ・マイク内蔵推奨)
• 安定した通信環境(有線LAN推奨、Wi-Fiの場合は5GHz帯を使用)
• ヘッドセットまたはイヤホンマイク
• 学習管理システム(LMS)の導入
• Web会議ツール(Zoom、Microsoft Teams等)
• バックアップ用の通信手段(モバイルルーター等)

セキュリティとアカウント管理

セキュリティ対策としては、多要素認証やIPアドレス制限が有効です。また、アカウント管理の自動化も重要なポイントとなります。オンライン研修では個人情報や機密情報を扱うため、これらの対策が不可欠です。学習管理システムへのアクセスには多要素認証を設定し、不正アクセスを防ぎましょう。

受講者のアカウント管理では、入社時の自動登録と退職時の自動削除を設定することで、管理の手間を減らせます。教材データは定期的にバックアップを取り、万が一のトラブルに備えることが大切です。

受講環境をサポートする体制

オンライン研修を円滑に進めるには、技術的なトラブルに即応できるサポート体制の構築が不可欠です。なぜなら、サポート体制が不明確だと、受講者は誰に聞けばよいか分からず不満が募り、これが研修へのモチベーション低下に直結するためです。

研修開始前に、サポート窓口の連絡先（電話、チャット等）と対応時間を明確に周知しましょう。よくある質問（FAQ）ページを事前に作成し、自己解決できる仕組みを整えることも有効です。

研修初日やライブセッション時は、問い合わせが集中するため、サポート人員を厚めに配置すると安心です。事前の接続テストを義務化し、本番でのトラブルを未然に防ぐことも重要です。

〈オンライン研修導入準備チェックリスト〉

チェック項目	重要度	確認内容
ネットワーク環境	★★★	通信速度測定、バックアップ回線の確保
受講デバイス	★★★	必要台数の確保、動作確認
LMSの選定	★★★	機能要件の整理、無料トライアルの実施
セキュリティ設定	★★★	多要素認証、IPアドレス制限の設定
アカウント管理	★★☆	登録・削除フローの自動化
ヘルプデスク	★★★	問い合わせ窓口の設置、FAQの作成
接続テスト	★★☆	研修開始前のテスト実施スケジュール
マニュアル整備	★★☆	受講者向け・管理者向けマニュアルの作成

オンライン新人研修の目標設定の仕方

オンライン研修を効果的に実施するには、明確な目標設定が不可欠です。「何を」「どのレベルまで」「いつまでに」身につけてほしいのかを具体的に定めることで、研修内容や評価方法が明確になります。ここでは、目標設定の方法と評価指標について解説します。

期待する学習成果の具体例

新入社員研修における学習成果は、知識・スキル・態度の3つの観点から設定しましょう。知識面では、会社の理念やビジョン、業界知識、基本的な業務プロセスの理解が求められます。

スキル面では、ビジネスメールの書き方、電話応対、資料作成などの基礎スキルの習得が目標となります。態度面では、報告・連絡・相談の習慣化や、チームワークを重視する姿勢の醸成が重要です。

KPIと評価指標の設定方法

研修効果を測定するには、数値で評価できるKPI（重要業績評価指標）の設定が重要です。学習完了率は、受講者がどれだけの教材を終えたかを示す基本的な指標となります。テストスコアでは、研修前後の点数の変化を比較することで、知識の定着度を測定できます。

〈KPI具体例〉

• 学習完了率:全教材の80%以上を期限内に完了
• 理解度テスト:各科目で80点以上を取得
• スキルチェック:実技評価でB判定以上を取得
• 行動変容:上司評価で「できる」レベル達成
• 満足度調査:受講者アンケートで4.0以上(5段階評価)

また、研修で学んだ内容を実務でどれだけ活用できているかを評価するため、上司による行動観察や、業務パフォーマンスの測定も有効です。これらの指標を組み合わせることで、多角的な効果測定が可能になります。

対象者の習熟度の把握方法

効果的な研修を設計するには、受講者の現在の習熟度を正確に把握することが大切です。研修開始前にプレテストを実施し、基礎知識のレベルを確認しましょう。また、入社前の経験や学習履歴のヒアリングも有効です。

〈習熟度把握方法の具体例〉

• 入社前のスキルアセスメント実施
• 研修開始時のプレテストによる基礎知識の確認
• 週次の理解度チェックと個別フォロー
• 学習進捗ダッシュボードによるリアルタイム把握
• 定期的な1on1面談での学習状況のヒアリング

習熟度にばらつきがある場合は、基礎コースと応用コースに分けたり、理解度に応じて学習ペースを調整できる仕組みを取り入れたりする工夫が必要です。定期的な小テストやアンケートにより、研修の途中でも理解度を確認し、カリキュラムを柔軟に調整していきましょう。

オンライン新入社員研修に効果的なカリキュラム設計

オンライン研修のカリキュラムは、受講者の習熟度や研修の進行状況に応じて段階的に設計する必要があります。単に従来の集合研修の内容をオンライン化するのではなく、オンラインならではの特性を活かした構成を考えることが重要です。ここでは、効果的なカリキュラム設計の4つのポイントを解説します。

導入期のカリキュラム構成

研修導入期（最初の1〜2週間）は、会社理解とオンライン環境への順応を最優先に設計します。この時期には、会社の理念やビジョン、組織構造、業界の基礎知識など、全社員に共通する内容を中心に学習します。

同時に、オンライン学習環境に慣れてもらうことも重要です。LMSの使い方、Web会議ツールの操作方法など、学習の「道具」の使い方を最初にしっかり教えます。ここでつまずくと、その後の学習すべてに影響が出ます。

1つの動画は10〜15分程度に区切り、学習コンテンツは一方的な講義動画ばかりにならないよう注意しましょう。こうした工夫が集中力を高めます。また、簡単なグループワークを取り入れるなど孤独感の解消にも努めましょう。

業務スキルの配分

導入期の後は、実務に必要な業務スキルの習得に重点を置きます。配属先の部署や職種によって必要なスキルは異なるため、共通スキルと専門スキルに分けて設計しましょう。共通スキルには、ビジネスメール、資料作成、データ分析の基礎などが含まれます。

専門スキルは、営業職ならプレゼンテーションやヒアリング技術、技術職なら開発ツールの使い方や品質管理の手法など、配属先に応じた内容を用意します。

ビジネスマナーの配分

ビジネスマナーは、座学と実践（ロールプレイ）を組み合わせ、OJT（実務を通じた教育）と連携させることが重要です。電話応対、来客対応、名刺交換などの基本マナーから、報告・連絡・相談の実践方法まで、段階的に学習できる構成にしましょう。

オンライン研修では、ビジネスマナーの実践機会が限られるため、「知っている」と「できる」の間の大きな壁を乗り越えるために、知識をインプットした後に必ず実践の場（OJTやロールプレイ）を設けることが推奨されます。

復習と反復学習の組み込み方

学習内容を定着させるには、復習と反復学習の仕組みが欠かせません。研修の節目ごとに確認テストを実施し、理解度を測定しましょう。テストで間違えた問題については、該当する教材を再視聴するよう促すことで、効率的な復習が可能になります。

また、学習した内容を実務で活用する課題を設定し、知識をスキルに変換する機会を作ることも重要です。週次や月次のレビューセッションを設け、学んだ内容を振り返る時間を設けると効果的です。

〈オンライン研修カリキュラム設計段階別まとめ〉

段階	期間	学習内容	取り組む順番
第1段階:導入期	1〜2週間	会社理解、システム操作、ビジネスマナー基礎	①会社概要・理念 → ②システム操作 → ③基本マナー
第2段階:基礎スキル	3〜4週間	共通業務スキル、ITツール、コミュニケーション	④ITツール → ⑤ビジネス文書 → ⑥報連相
第3段階:専門スキル	5〜8週間	配属先別の専門知識・技術	⑦職種別基礎 → ⑧実務演習 → ⑨ケーススタディ
第4段階:実践・定着	9〜12週間	OJTとの連動、復習、総合演習	⑩OJT課題 → ⑪総復習テスト → ⑫成果発表

新入社員のオンライン研修の定着率を高める方法

オンライン研修では、受講者の理解度や学習意欲をリアルタイムで把握しづらいという課題があります。そのため、定期的な習熟度測定とフィードバックの仕組みを設計し、早期に問題を発見して対処することが重要です。ここでは、研修の定着率を高めるための具体的な対処法を4つ紹介します。

習熟度測定のツールと頻度

習熟度測定には、確認テスト、実技課題、レポート提出など複数の方法を組み合わせましょう。確認テストは各章の終わりに実施し、知識の定着度を即座に確認します。実技課題では、学んだスキルを実際に使う場面を設定し、実践力を評価します。

測定の頻度は、学習の進行に合わせて週1回程度が目安です。学習管理システムを活用すれば、受講進捗や正答率などのデータを自動で収集でき、受講者ごとの習熟度をダッシュボードで可視化できます。

フィードバック設計と成長面談のタイミング

効果的なフィードバック設計は、提出から3日以内など即時性を意識し、成長面談は月1回程度の定期的な実施が理想です。これらは受講者の成長を促進する重要な要素となります。

学習内容が記憶に新しいうちに振り返る機会を作り、学習の進捗や悩みを直接聞く時間を確保することが大切です。面談では、良い点を具体的に褒め、改善点は建設的なアドバイスとして伝えることで、モチベーションを維持できます。

モチベーション低下への予防策

モチベーション低下の予防策は、交流会やグループワークによる孤独感の解消と、ゲーミフィケーション機能の活用です。オンライン研修では孤独感や単調さから意欲が低下しやすいため、これらの工夫が求められます。

ゲーミフィケーション機能では達成感を感じられるよう、小さな目標を設定し、クリアするたびにバッジが付与されたり、受講者間のランキングが表示されたりする仕組みを取り入れると良いでしょう。また先輩社員によるメンター制度も、新入社員の不安を軽減し、学習意欲を維持する助けとなります。

受講データを活用した研修効果の分析

受講データ（教材ごとの離脱率やテストの正答率など）は、研修プログラム自体の改善に活用できます。学習管理システムは、これらの学習状況をレポートとして出力します。人事担当者はそのレポートを基に、内容が難しすぎる箇所などを特定・分析し、改善に活かします。

たとえば、特定の教材で離脱率が高い場合は、内容が難しすぎるか、説明が分かりにくい可能性があります。テストで正答率が低い問題があれば、その部分を重点的に教える必要があるでしょう。半期ごとにデータを振り返り、次回の研修設計に活かすことで、継続的な改善が可能になります。

〈対処法まとめ〉

課題	具体的な症状	対処法
理解度不足	テスト正答率が60%未満、課題提出の質が低い	補講動画の視聴、個別指導の実施、基礎教材の復習
進捗遅延	予定より2週間以上遅れている	学習計画の見直し、週次の進捗確認、リマインド強化
モチベーション低下	ログイン頻度の減少、課題未提出の増加	1on1面談の実施、グループワークへの参加促進、目標の再設定
孤立感	質問やコメントがない、交流会への不参加	メンター制度の活用、小グループでの交流機会創出
学習スタイルの不一致	特定の教材形式での学習が進まない	複数の学習形式(動画・テキスト・音声)の提供

新入社員のオンライン研修で双方向性を高める運営の工夫

オンライン研修の大きな課題は、一方通行の学習になりがちな点です。しかし、適切な運営の工夫により、対面研修と同等かそれ以上の双方向性を実現できます。ここでは、受講者の参加意欲を高め、相互作用を生み出すための運営方法を3つ紹介します。

ライブセッションの効果的な実施方法

録画教材だけでなく、リアルタイムで講師や他の受講者と交流できるライブセッションを定期的に開催しましょう。ライブセッションでは、冒頭でアイスブレイクを行い、受講者の緊張をほぐすことが重要です。講義中は、チャット機能を活用して質問を随時受け付け、その場で回答することで、双方向のコミュニケーションが生まれます。

また、投票機能やクイズを取り入れることで、受講者を能動的に参加させることができます。セッション後にはアンケートを実施し、内容の改善に活かしましょう。

グループワーク・ピアレビューの実施手順

グループワークの実施手順としては、まずブレイクアウトルームで3〜5人の小グループに分けることが基本です。ピアレビューでは、具体的な評価観点を事前に指示することが重要となります。

グループワークのテーマは、学習内容に関連した具体的な課題を設定し、15〜20分程度で議論できる内容にしましょう。終了後は各グループの発表時間を設け、学びを全体で共有します。また、ピアレビュー（受講者同士で評価し合うこと）では、お互いの課題やレポートにコメントし合うことで、多様な視点を学べます。

〈具体的な手順〉

• 明確な役割分担(ファシリテーター、タイムキーパー、発表者)を設定
• グループワークのゴールと制限時間を事前に明示
• オンラインホワイトボードツールで共同作業を可視化
• ピアレビューではフィードバックの観点を具体的に指示
• 優れた成果物を全体に共有し、学びを深める

先輩メンターやOJTとの連携方法

メンターやOJTとの連携方法としては、研修内容とOJT課題を連動させることや、週1回のオンライン面談を組み込むことが効果的です。研修で学んだスキルを実務で実践し、フィードバックを受けることで知識が定着します。

 具体的な体制として、メンター制度（新入社員1人に先輩社員1人）を導入し、定期的なオンライン面談で学習の進捗や業務の悩みを相談できる体制を作りましょう。

manebi eラーニング導入事例から学ぶオンライン新人研修の成功パターン

新入社員研修のオンライン化を成功させるには、他者の事例から学ぶのが近道です。manebi eラーニングを導入し、研修コストの削減や学習効果の向上を実現した企業の成功パターンを紹介します。自社でオンライン研修を導入する際の具体的なヒントにしてみましょう。

株式会社電算システム|オリジナル教材×eラーニングで研修コスト300万円削減

株式会社電算システムは、manebi eラーニングの導入により研修コストを年間300万円以上削減することに成功しました。同社は従来、全国の拠点から社員を集めて集合研修を行っていましたが、そのコストが課題となっていました。

eラーニング導入後は、これらのコストを大幅に削減し、さらに自社で作成したオリジナル教材を組み合わせることで、業界特有の専門知識も効率的に教育できるようになりました。多くの社員が自発的に視聴するようになり、受講率も向上しています。

詳しくはこちらをご覧ください。

小泉機器工業株式会社|入社前の研修と自由受講で活用

製造業の小泉機器工業株式会社では、新入社員の入社前研修にmanebi eラーニングを活用しています。内定者の段階から基本的なビジネスマナーや業界知識を学習してもらうことで、入社後すぐに実務に入れる体制を構築しました。

また、社員が自由に受講できる教材も豊富に用意し、自己啓発の機会を提供しています。入社前研修により、新入社員の早期立ち上がりが実現し、配属先の負担も軽減されました。

詳しくはこちらをご覧ください。

新入社員研修のオンライン化をmanebi eラーニングで始める

新入社員研修のオンライン化には、manebi eラーニングが役立ちます。ここでは、manebiの具体的な機能から、導入後のサポート体制、そして無料トライアルの申込手順までを詳しく解説します。

manebi eラーニングを使ってできること

manebi eラーニングには、新入社員研修を成功させるための多彩な機能が揃っています。主な機能は以下の通りです。

• 豊富な教材コンテンツ：オプション動画含む約8,000本(コンプライアンス、ハラスメント、管理職研修など)を利用できます。
• 自社教材のアップロード：自社の業務マニュアル等(動画・PDF・YouTube)も搭載可能です。
• テスト・アンケート作成機能(選択式問題は自動採点に対応、豊富な設問形式)
• 学習進捗の可視化と受講データのレポート出力
• 集合研修の予約管理と受講履歴の一元管理
• AI搭載LMSによる最適な研修プランの提案
• 多言語字幕生成AI機能(8ヶ国語対応)

導入から定着までのサポートフロー

manebi eラーニングでは、システムの導入だけでなく、研修の企画から運用、効果測定までを一貫してサポートします。導入時には専任の担当者がつき、企業の課題や目標をヒアリングした上で、最適な研修プランを提案します。

研修開始後も、受講進捗の確認や改善提案など、定着に向けた継続的なサポートを提供します。充実したヘルプページに加え、24時間対応のチャットbotやメール、電話、Zoomでの問い合わせにも対応しており、初めてeラーニングを導入する企業でも安心して利用できます。

無料トライアル申込の手順

無料トライアルのお申込は、下記の「お試しで体験してみる」ボタンをクリックし、フォームに基本情報を入力することから始まります。その後、専任担当者から連絡があり、具体的なヒアリング（課題の確認）が行われます。

トライアル期間中は、全ての機能を制限なく利用でき、自社の研修に適しているかを十分に確認できます。トライアル終了後、導入を決定した場合は、そのまま本契約へスムーズに移行できます。オンライン新入社員研修を成功させるには、適切な準備と運営の工夫、継続的な改善が欠かせません。

よくある質問

Q1. eラーニングだけで新入社員研修は完結できますか？

A. 基礎知識の習得はeラーニングで効率的に行えますが、実践スキルやコミュニケーション能力の向上には集合研修との組み合わせが効果的です。ブレンディッドラーニングのアプローチをおすすめします。

ブレンディッドラーニングについてはこちらをご覧ください。

Q2. eラーニングでの新人研修は、いつから始めるのが効果的ですか？入社前でも可能ですか？

A. 入社前から開始することで、より効果的な新人研修が可能です。内定者向けの事前学習として基礎知識を習得してもらい、入社後は実践的な内容に集中することで、研修期間の短縮と学習効果の向上を同時に実現できます。入社1-2ヶ月前からの開始が理想的です。

Q３. manebi eラーニングに自社教材をアップロードできますか?

A. はい、manebiでは自社で作成した動画(MP4・MOV形式など)やPDF資料を簡単にアップロードして教材として活用できます。100GBまでの大容量ストレージを備えているため（※2025年10月時点の情報）、自社独自のノウハウや業務マニュアルを動画化して研修に組み込むことが可能です。

eラーニング用コンテンツ制作についてはこちらをご覧ください。

Q４. manebi eラーニングはスマートフォンで受講できますか？

A. はい、manebi eラーニングはスマートフォンやタブレットに完全対応しています。

縦向き・横向きの画面切り替えや、動画の画面サイズ調整機能、音声のバックグラウンド再生にも対応しており、隙間時間を活用して効率的に学習できます。インターネット環境があれば場所を選ばず受講できるため、営業職や現場スタッフなど外出が多い職種でも学習しやすい環境を提供しています。

スマホでeラーニングについてはこちらをご覧ください。