「役員研修を実施する目的や必要な内容を知りたい」「役員研修を成功させるポイントを把握したい」と考えている人事担当者も多いのではないでしょうか。変化し続ける事業環境のなか、役員には高い成果が期待されています。経営幹部として求められるスキル・知識を身につける効果的な方法が役員研修です。
本記事では、最初に役員研修の概要を解説し、役員研修を実施する目的や内容、成功に導くポイントなどを解説するので参考にしてください。
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役員研修とは、役員にリーダーシップや経営リテラシー、コーポレートガバナンスや役員向けのマインドなどを社員研修より高いレベルで身につけてもらうために行う研修のこと。
役員研修を通じて、役員は判断力や人間性を磨ける可能性があります。判断力や人間性は役員にとって欠かせない要素です。まずは役員研修の対象者、役員と管理者の違い、役員研修が求められる理由について詳しく説明します。
役員研修は取締役や執行役員が対象
役員と一口にいっても役職の種類はさまざまです。会社法では、取締役、会計参与、監査役を「役員」と定義しています。さらに執行役と会計監査人をくわえたものが「役員等」です。各役員の役割と特徴は次のとおりです。
- 取締役：会社の最高意志決定機関として方針や戦略を決定する
- 執行役：取締役会の決定した方針や戦略を実行する
- 会計参与：財務面の専門的アドバイスを提供する
- 監査役：財務報告や内部統制が適切かどうかを監査する
- 会計監査人：第三者の立場から財務報告の法令や会計基準の遵守を監査する
上記のうち、主に役員研修の対象になるのは取締役と執行役員です。どちらも会社の中心的存在であり、リーダーシップを発揮して管理監督を担う立場といえます。
役員と管理職の違いと位置づけ
役員と管理職には違いがあります。労働基準法上、取締役や執行役のような役員は使用者の立場です。一方、部長や課長のような管理職は労働者に該当します。
労働基準法における使用者の定義は以下です。
使用者とは、事業主または事業の経営担当者その他その事業の労働者に関する事項について、事業主のために行為をするすべての者をいう。
引用：労働基準法第10条
このように、使用者は事業主に限らず上記の条件を満たしている限り、役員は使用者に含まれます。
使用者は労務管理・業務における指揮命令の権限を有します。裁量権が大きく、責任を問われる存在なので、適切に権限を行使しなければなりません。したがって役員には、高い倫理観と専門知識が必要です。
役員研修が求められる理由
役員研修は企業が成長を目指すために必要な研修であり、役員は部門・プロジェクトの責任者や統括者として、多数の部下を指揮する立場にあります。効率的に部下を率いるには、研修を通じて適切なスキル・知識を習得しなければなりません。
とくに現代は人材不足が問題視されています。それに伴い、必要な経験を欠いたまま役員に就任するケースが増えているため、チームマネジメントが適切に機能しない可能性があります。
役員研修はチームマネジメント力だけでなく、リーダーシップやコミュニケーションなど、役員にとって必要なスキルを身につける効果的な方法ですし、役員としての自覚を促す効果も期待できるでしょう。
企業の発展に役員の成長は欠かせないため、多くの企業が役員研修の実施を必要としています。
役員研修を実施する4つの目的
役員研修を実施する主な目的には以下があります。
- 企業の業績向上を目指す
- 経営者の負担を減らす
- 経営者に必要な資質を身につける
- 役員同士の連携と協力を促進する
企業の業績向上を目指す
役員研修の実施によって企業の業績向上が期待できる理由として、以下の2つが挙げられます。
- ステークホルダー（社員、株主、顧客など利害関係者）との関係性
- 変化の激しいVUCA（先が見えず、将来の予測が難しいこと）との関係性
役員の存在はステークホルダーに影響します。的確な判断力と優れた人間性を備えた役員は、ステークホルダーにとって魅力的に映るからです。
その結果、企業の商品・サービスの認知度がアップし、業績向上につながる可能性があります。したがって役員研修を通じ、役員の判断力と人間性を磨くことが大切です。
また、現代はVUCA（ブーカ）の時代といわれています。VUCAとは、Volatility（変動性）、Uncertainty（不確実性）、Complexity（複雑性）、Ambiguity（曖昧性）の頭文字を取った言葉です。
VUCAの時代に業績を上げるには、さまざまな変化に対応しなければなりません。たとえば生成AIの進化により、ビジネスシーンは一変しつつあります。そのような変化を拒絶せず、受け入れ、柔軟に対応するには、役員自身のスキルアップが必要です。役員研修によって役員は専門知識を習得し、対応力を磨いていけます。
経営者の負担を減らす
役員のスキルが不足している場合、経営者の負担は重くなります。本来は役員が担うマネジメント業務や意思決定を経営者が代わりに行う必要があるからです。
その結果、経営者が注力すべき業務（経営方針や経営戦略の策定など）がおろそかになり、円滑にビジネスが発展しない可能性もあります。
役員が研修を通じてマネジメント力と意思決定力を身につければ、経営者の負担を軽減できるでしょう。結果的に経営者は中長期の経営戦略や業界変動への対応など、本来必要な業務に集中できるため企業の発展につなげられます。
経営者に必要な資質を身につける
企業によっては役員のなかから次の経営者を選ぶため、役員は経営者の資質を身につける必要があります。
経営者に求められる主な資質は、事業観、経営判断力、実行力、責任感。4つの資質すべての習得は容易ではないものの、積極的に身につける努力をしなければ経営者のポジションは務まらないでしょう。
役員は、自身が経営者として適任かどうかを振り返りつつ、資質の習得に励む必要があります。その方法として役員研修は効果的です。未来の経営者に必要な知識・スキルを習得しやすいからです。
役員同士の連携と協力を促進する
役員研修の実施は、役員同士の連携と協力を促進します。役員同士の連携と協力が実現すれば、役員会における議論の活性化や部門間のつながり強化など、多くのメリットを得られるでしょう。
とくに異なる背景を持つ役員同士の連携が求められています。社外から来た役員と社内で昇進した役員では、バックグラウンドに違いがあります。考え方が異なれば、ときにお互いの存在を否定してしまうかもしれません。
しかし企業が発展するには、役員間の連携と協力が不可欠です。そのためには、役員研修によるコミュニケーションが重要になります。役員研修でコミュニケーションを深めるには工夫を凝らした研修カリキュラムが必要です。
たとえばブレーンストーミング（相手の意見を否定しない発想法）を採用すれば、役員同士で建設的なアイデアを出しあえますし、、研修内にチームビルディング（目標達成のためのチームづくり）の時間を設けたり、研修後の懇親会を開催したりといった工夫もポイントになります。
役員研修で必要な6つの内容
役員研修で学ぶべき内容は多岐にわたります。経営に関する基礎知識や専門知識を習得しなければなりません。ここでは、役員研修の内容を詳しく解説するので参考にしてください。
- 経営に必要な基礎知識
- コンプライアンスに関する知識
- リスクマネジメントに関する知識
- リーダーシップスキルを高める方法
- コミュニケーションスキルを身につける方法
- データ分析スキルを高める方法
経営に必要な基礎知識
役員研修では経営に必要な基礎知識として、経営戦略、経営法務、財務・経理などを学びます。どの知識も企業運営の基盤であり、経営判断に欠かせないものです。
役員に経営戦略の知識がなければ、自社が進むべき方向性を考えられません。経営法務の知識がなければ、コンプライアンス対策が難しくなるでしょう。
経営に必要な基礎知識として財務・経理に関する内容は、たとえばキャッシュフロー、事業価値、事業ポートフォリオなどは、経営判断のベースとして重要です。
役員研修の内容を考える際は、「幅広く経営知識を学べるかどうか」という視点を重視してください。
コンプライアンスに関する知識
役員研修ではコンプライアンスに関する知識を学びます。コンプライアンスとは、法令遵守という意味がある言葉です。ただし企業活動におけるコンプライアンスは、単に法令を守るだけではありません。社会的な規範や、公序良俗に沿った行動が求められます。
役員が決定する事項は、企業や株主への責任を伴うため、役員にとってコンプライアンスの理解は不可欠です。
仮にコンプライアンスの知識が不足したまま、法的・倫理的な問題を判断した場合、企業価値を大きく損なう恐れもありますし、内容によっては法的な制裁を受けるでしょう。
たとえば「資格が必要な業務にもかかわらず、無資格の社員を携わらせていた」などのケースです。したがって役員研修を設計する際は、コンプライアンスを学べるかどうかという視点が重要になります。
リスクマネジメントに関する知識
役員研修ではリスクマネジメントに関する知識も学びます。リスクマネジメントとは、将来的なリスクを想定し、事前に対策することです。
リスクは社内外で生じる可能性があります。たとえば社内リスクとして不正行為によるブランドイメージの損失があり、社外リスクには自然災害のような不可抗力があります。
役員は社内外のリスクに備え、企業が受けるダメージを最小限にとどめなければなりません。したがって役員研修の内容には、リスクマネジメントを含めることが重要です。
リーダーシップスキルを高める方法
役員研修ではリーダーシップスキルも重要なテーマになります。役員は自社のミッションやビジョンを社内に発信し、事業目標を達成するために社員を鼓舞しなければなりません。
そのために各部署の管理職に指示を出したり、必要な組織体制を構築したりと、レベルの高いリーダーシップスキルが求められます。
役員は管理職よりも現場の社員と接する機会が少ないことが一般的です。したがって役員ならではのリーダーシップスキルの習得が求められます。
役員に必要な「組織全体をポジティブな方向へ導くためのリーダーシップ力」を学べる研修カリキュラムかどうかを重視してください。
コミュニケーションスキルを身につける方法
役員研修ではコミュニケーションスキルの習得が大切です。役員は経営層として、社内のさまざまな意見に耳を傾けなければなりません。
前述したように役員は直接現場で働く機会が限られています。基本的には管理職を通じて社員とコミュニケーションを図ることになるでしょう。したがって役員という立場からは、管理職とのコミュニケーションも重要です。
役員が管理職をとおして社員とコミュニケーションを図り、良好な関係を構築できれば、社内の雰囲気はよくなりますし、「会社をよくしたい」という社員が増える可能性も高いため、生産性の向上が見込めます。
したがって役員研修では、コミュニケーションスキルを学べるかどうかを重視してください。
データ分析スキルを高める方法
役員にとってデータ分析スキルは必須です。市場（競合他社や消費者）の動向を把握し、定量的な分析をとおして戦略を立案する必要があるからです。
また、社員の特性や資質の分析も求められます。役員はデータをもとに各社員のタイプを見極め、適切な業務に配置しなければなりませんし、配置の指示を管理職に行う必要もあります。そのため役員研修では、データ分析スキルの向上というテーマも重要です。
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資料をダウンロードする役員研修でプログラムに含めるべき5つのテーマ
役員研修ではさまざまなプログラムの実施が求められます。ここでは、研修プログラムに含めるべきテーマを解説するので参考にしてください。
経営リテラシー
役員研修のプログラムには経営全般に関するリテラシーを含めましょう。具体例として、経営戦略、マーケティング、財務管理、会計、リーダーシップなどがあります。
各部門の責任者と円滑なコミュニケーションを図るため、役員には自己の専門領域だけでなく、経営全般に関する幅広い知識が必要です。
たとえば、役員の専門領域がマーケティングだとしても、財務担当者と積極的に意見を交わすには、アカウンティングやファイナンスの知識が求められます。
また、役員の専門領域が財務・会計だとしても、オンラインマーケティングの担当者と情報交換するには、SEOやSNSの知識が必要です。このように役員は経営全般のリテラシーを高める必要があります。
コーポレートガバナンス
役員研修のプログラムにコーポレートガバナンスは欠かせません。コーポレートガバナンスとは、企業の健全性や透明性を高めるための仕組みで、コンプライアンス対策を含んだ概念です。
役員がコーポレートガバナンスを理解していない場合、社内で不正行為や違法行為が起こったり、社外の同行為に巻き込まれたりという可能性が高くなります。食品偽装事件のような過去の不祥事からも明らかです。
コーポレートガバナンスで学ぶ内容には会社法、企業倫理、株主との関係性の管理などがあります。コーポレートガバナンスの知識を身につけた役員は、迅速かつ正確な判断ができるでしょう。
役員向けのマインド
役員研修では、役員向けのマインドに関するプログラムも大切です。役員が身につけたい具体的なマインドに使命感があります。
使命感とは、自身の役割や仕事をやり遂げる覚悟のことです。役員は組織やステークホルダーへの責任が重いため、使命感が求められます。使命感があれば判断軸をぶらさず、ステークホルダーを巻き込みながら会社を導いていけるでしょう。
また、使命感は人間的な魅力の向上につながります。自身の役割に誇りを持ち、情熱を持って仕事に取り組むことで社員から信頼を得られるからです。このように役員が使命感を得るためにも、マインドに関するプログラムが重要です。
リベラルアーツ
役員研修のプログラムではリベラルアーツも大切です。リベラルアーツは人文科学、社会科学、自然科学、哲学、歴史、芸術、数学など、広範囲の学術分野を指します。
リベラルアーツの知識がある役員は、多角的な視点と優れた判断が可能です。仕事で直面する課題に対し、柔軟かつ創造的な解決策を模索できるでしょう。
ほかにもリベラルアーツを学ぶことにより、異分野からインスピレーションを得られます。たとえば哲学的思考は洞察力を鍛えられますし、政治・経済は社会全体の理解に役立ちます。数学・科学によって論理的思考力も鍛えられるでしょう。
このような理由から、役員研修にリベラルアーツを取り入れる必要があります。
社会問題に対する対応力
社会問題への対応は企業にとって不可欠です。主な社会問題として、気候変動、人権問題、デジタル変革、SDGsなどがあります。
役員は「社会問題にどう対処するか」を考えなければなりません。そのためには企業のスタンスを整理したうえで、複雑な意思決定をスムーズに行う必要があります。したがって役員研修では、社会問題の知識を深めるプログラムが重要です。
前述したように現代はVUCAの時代です。企業として対応が必要な社会問題は拡大しています。役員が先頭に立って旗を振り、全社一丸となって問題解決に取り組む必要があるでしょう。
役員研修を実施しにくい3つの理由
役員研修を実施できない企業も少なくありません。ここでは、実施が難しい3つの理由を詳しく解説します。
研修時間を確保できない
役員は事業方針の決定や組織マネジメントなど、さまざまな業務を抱えているため、つねに時間に追われています。会食や接待といったビジネス上のコミュニケーションで多忙という側面もあるでしょう。
そのため、役員研修を実施しても、すべての役員が必ず参加できるとは限りません。とくに長時間の役員研修に継続的に参加することは難しいでしょう。
したがって企業は、研修プログラムを柔軟に設計する必要があります。たとえば、対面型の役員研修ではなく、オンライン研修を導入するといった工夫です。オンライン研修は場所を問わず参加できるため、多忙な役員でも受講しやすいという特徴があります。
研修の必要性を理解できていない
役員は立場上、実績を上げているケースが多く、自信があるため「新しい知識やスキルは必要ない」と考える傾向にあります。
さらに直接的なフィードバックの減少も役員が学びに消極的になる原因といえます。周囲の社員が「あの役員は学び直しが必要」と思っていても立場的に指摘しづらいのです。
ただし役員に就任したのちも、成長の余地はつねにあります。変化するビジネス環境に適応するには、新たな知識やスキルの習得が欠かせません。
研修講師が役員よりも下の立場だから実践しにくい
講師を担う人事担当者は、基本的に役員よりも下の立場です。したがって「必ず役員研修に参加してください」とは伝えづらいでしょう。
仮に人事担当者が参加を促しても、役員が聞く耳を持つかどうかはわかりません。役員によっては「立場上、研修など必要ない」と研修を否定する可能性があります。
このような立場の違いを乗り越えるには、研修を企画する段階から人事担当者と役員が積極的に意見を交わすことが大切です。人事担当者が役員に一方的に研修プログラムを押しつけるのではなく、ともに内容を考えるとよいでしょう。
役員研修を成功させる3つのポイント
役員研修を開催しづらい理由を解説しましたが、どうすればスムーズに実施できるのでしょうか。ここでは、役員研修を成功させる3つのポイントを解説します。
研修で得られる意義や重要性を明確にする
役員に対して「研修をとおしてどのようなスキルを習得できるのか」「そのスキルによってどのように業務を効率化できるのか」を示すことが大切です。
それにより、役員は自身のゴール（知識とスキルを身につけた自身の将来像）をイメージしやすくなります。
実際に研修プログラムを組む際は、ゴールから逆算して考える必要があります。ゴールを達成するために必要な知識・スキルを洗い出したのち、具体的な研修プログラムを設計しましょう。
また、役員研修と企業の成長を結びつけることも大切です。単に役員研修を開催するのではなく、「役員研修が会社の発展にどう役立つのか」という観点から研修プログラムを考えてください。
インプットだけでなくアウトプットも大切にする
新しい知識やスキルをインプットするだけでなく、アウトプットも重視してください。基本的には役員一人ひとりが「どのように研修内容を活用できるだろうか」と考え、業務内で実践することが大切です。
なお、eラーニングは柔軟に学習スケジュールを組めるため、インプットとアウトプットのバランスを取りやすいでしょう。
また、研修後のアフターフォローも知識・スキルの定着に効果的です。研修から一定期間経過後に内容を振り返ったり、実務への反映度を評価したり、役員研修とは別にフォローアップ研修を実施したりといった方法が考えられます。
このように、インプットとアウトプットの両方を重視することにより、研修効果を最大限に引き出せるでしょう。
オンライン研修を取り入れる
オンライン研修は場所を選ばずに受講できるため、多忙な役員でもスケジュール調整しやすいというメリットがあります。
また、オンライン研修と対面研修を組み合わせることで学習効果を高めることが可能です。たとえば会話重視のコミュニケーション研修は対面型、知識のインプットが目的の財務・会計はオンライン研修といった組み合わせです。
さらにオンライン研修は、受講者の出欠状況や成績をシステム上で管理できるというメリットがあります。役員研修のコストや工数を削減できるので導入を検討してみてください。
役員研修にはオンラインやeラーニングがおすすめ
役員研修を実施し、役員が必要な知識・スキルを習得することにより、企業の業績向上や経営者の負担軽減などの効果が期待できます。
役員研修で学ぶべき内容は、経営に必要な基礎知識やコンプライアンス、リスクマネジメントなどです。具体的なプログラムには、経営リテラシー、コーポレートガバナンス、役員向けのマインドなどが挙げられます。
ただし、役員研修を実施できない企業も少なくありません。その理由として、研修時間を確保する難しさや、役員研修への理解の低さなどがあります。
まずは研修で得られる意義や重要性を役員が理解するとよいでしょう。具体的な役員研修の方法として、オンラインやeラーニングがオススメです。
「manebi eラーニング」は、eラーニングとオンライン研修を提供し、役員研修に最適なコーチングやマネジメントなど5,000件以上のさまざまなeラーニングコンテンツをそろえているうえ、自社コンテンツのアップロードも可能です。
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