デジタル技術が進み、ビジネス環境が変化している現在、DX推進が多くの企業に求められています。DXを推進するには、IT人材の育成や社員のリテラシー向上が大切といえるでしょう。社員のDXリテラシー向上にオススメなのがDX研修の実施です。
本記事では、DX研修を実施する人事担当者や責任者の方に向けて、カリキュラム内容や研修効果を高めるポイントなどについて解説します。ぜひ参考にしてください。
DX研修に関する基礎知識
DXはデジタル・トランスフォーメーションの略で、デジタル技術を活用して新たなビジネスモデルを生み出したり、企業文化や組織に変革をもたらしたりして、企業の優位性を確保すること。
DX研修とは、DXの推進に必要な知識やスキルの習得を目指して行う研修を指します。DX研修の実施で期待できることは、業務効率化やデジタルマーケティングへの応用、事業の成長に役立てられる人材育成などです。
DX推進は国が力を入れている政策のひとつであり、企業の存続にも大きくかかわっていくため、経営戦略に取り入れるべき重要な要素といえるでしょう。
まずはビジネス領域におけるDXの概要を解説したうえで、DX研修の対象者について解説します。
ビジネス領域におけるDXとは
ビジネス領域におけるDXでは、主に以下の内容がポイントとなります。
- DXを経営戦略に組み込む
- 新たなビジネスモデルを生み出し価値を提供する
- 既存のビジネスモデルの付加価値を向上する
ビジネスでDXを成功させるには、経営陣の理解と経営戦略にDX推進を落とし込めているかが重要です。業務やサービスなど一部のDX化は可能でも、企業全体を変革していくには、経営陣がDX推進を使命として捉えられていなければ実現できません。
経済産業省『デジタルガバナンス・コード』で提唱している、持続的な企業価値の向上を図っていくために重要な内容は以下のとおりです。
① IT システムとビジネスを一体的に捉え、新たな価値創造に向けた戦略を描いていくこと
引用：デジタルガバナンス・コード2.0
② デジタルの力を、効率化・省力化を目指したITによる既存ビジネスの改善にとどまらず、新たな収益につながる既存ビジネスの付加価値向上や新規デジタルビジネスの創出に振り向けること
③ ビジネスの持続性確保のため、IT システムについて技術的負債となることを防ぎ、計画的なパフォーマンス向上を図っていくこと
④ 必要な変革を行うため、IT 部門、DX 部門、事業部門、経営企画部門など組織横断的に取り組むこと
なお、DXとはIT化と混同されやすいものの、目的や視点が異なります。
- IT化：ITを活用して業務プロセスの効率化を目指すもの。視点は社内に向けられている
- DX：ITを含んだデジタル技術を駆使しつつ、新たな価値を創出することが目的。視点は社会や顧客に向けられている
DX研修の対象者
DX研修の対象者はすべての社員です。DX推進には、エンジニアといった特定の社員だけでなく、全社員のデジタルリテラシー向上が必須で、デジタル技術を活用するためには知識とスキルを身につける必要があります。
すべての社員が等しく知識やスキルを修得するためにDX研修は有効です。役職や職種に応じて専門的な研修やカリキュラムを追加していくと、より効果的になるでしょう。
企業がDX研修を実施する4つの目的
DX研修を実施する目的は、主に以下の4つです。
- 実践につながるDX人材の育成
- 競合他社との差別化・競争優位性の確立を目指す
- DXを活用した新システムへの移行を実現する
- 情報セキュリティに関する理解を深める
実践につながるDX人材の育成
DX推進において人材育成は必須です。DXはデジタル技術を活用して実施する変革のため、ITに関する知識やスキルがあるだけでは、DX推進で求められる人材とはいえません。
DXを自社の業務やサービスにどのように生かせるかを考え、行動できる必要があります。
また経済産業省の『令和3年版情報通信白書』によると、DXを進める際の課題として人材不足が53.1％とされており、米国やドイツと比較してかなり多い状況です。
そのほかの課題には、費用対効果がわからない、資金が不足している、技術的な知識が不足している、既存システムとの関係性などが挙げられています。
参考：経済産業省「令和3年版 情報通信白書｜デジタル・トランスフォーメーションにおける課題
競合他社との差別化・競争優位性の確立を目指す
DXが推進されると、自社の企業価値を高められるため、競合他社との差別化が実現可能です。具体的には、以下のような効果が期待できます。
- 自動化などによる生産性の向上にともなう残業時間の削減
- レガシーシステム（古い技術の基幹システム）からの脱却
- データにもとづいた意思決定による効果的な施策立案
- 企業イメージ向上による新規採用
- UIやサービスの改革による顧客ロイヤリティの向上
DX推進にデジタルツールの活用は欠かせないものの、デジタルツールの活用で作業効率を上げるだけでは不十分です。デジタルツールを活用して生産性を高めつつ、どのように企業に貢献できるのかを理解する必要があります。
企業に貢献するために必要な分析や施策立案、実施できる時間が増えればスピード感をもって、競争に負けない仕組みを構築できるでしょう。
また、DXの推進によって顧客ロイヤリティや社員の満足度が高まれば、企業価値の向上も期待できます。
企業の優位性が確立できればアピール力も向上し、新規採用のハードルを下げるのも可能です。DXを推進し、将来的な人材不足を対策するためにもDX研修は必要といえます。
DXを活用した新システムへの移行を実現する
DXを推進するには、DXを活用した新システムへの移行が必要です。
しかし、レガシーシステム（古い技術や仕組みで構築されている基幹システム）がDX推進の足かせになるという事象が、経済産業省の発表したDXレポートによって問題視されています。レガシーシステムの具体的な問題は以下の3点です。
- システムの肥大化
- システムの複雑化
- 技術の老朽化
レガシーシステムの場合、機能やメンテナンス方法は自社（ユーザ企業）でノウハウが蓄積されにくく、システムを提供する側（ベンダー企業）にメンテナンスなどのノウハウがあるケースがほとんどです。
また、システムに精通したエンジニアもベンダー企業に在籍しているため、システムが複雑化すればするほど将来的に自社で対応できず、システムがブラックボックス化する事態が懸念されています。
レガシーシステムを放置すると、2025年以降には最大で12兆円の年間経済損失が生じると予測されているのが、DXレポートで記されている「2025年の崖」問題です。
DXの推進や研修などによる育成で自社でマネジメントできるシステムに刷新して、2025年の崖問題に対処していく必要があります。（※）
※参考：経済産業省「D X レポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～」
DX研修では、DXを活用した新システムへの移行を実現する適切な方法についても学べます。
情報セキュリティに関する理解を深める
情報セキュリティに関する理解を深めることもDX研修の目的のひとつです。DXを推進する過程ではデジタルツールの活用が欠かせません。
デジタルツールでは、インターネット上で管理するアカウントやパスワードなどの情報管理、漏えいを防止するセキュリティ対策が必須です。とくに顧客情報や社内機密は、万が一外部に漏れると企業の信頼を失うリスクがあります。
また情報を守るには社内の管理だけでなく、外部からの攻撃を防ぐ手段も必要です。情報セキュリティの知識が不足した状態でDXを進めていくと、不正アクセスといったリスクに気づく機会を損失し、予期せぬ漏えいが起きてしまう可能性もあります。
企業価値を高めていくには、社内で情報セキュリティのリテラシーを向上させる手段も必要です。そのためには、DX研修をとおして対策方法や管理方法について学ぶ必要があります。
DX研修で実施するカリキュラム7つの例
DX研修で実施される主なカリキュラムは以下のとおりです。
- DXに関する基礎知識
- AI・IT技術（デジタルリテラシー）
- 情報セキュリティ
- ビッグデータ活用
- ロジカルシンキング
- Excel
- プロジェクトマネジメントスキル
DXに関する基礎知識
DXに関する基礎知識では、主に以下のような内容を学びます。
- DX推進が必要な背景
- DXの定義・用語・ICT化との違い
- DXを実務で活用する方法
- DX推進に必要な考え方や行動
DXを推進するためには、社員全員がDXの必要性や活用方法、DXによって価値を生み出していく方法などを知る必要があります。DX推進のために必要な基礎知識や活用方法を学ぶこともDX研修のカリキュラム内容のひとつです。
AI・IT技術（デジタルリテラシー）
DXの実現には、デジタル技術の活用は欠かせません。既存のIT技術や急速に発達するAI技術について理解し、自社でどのように生かせるかを学ぶ必要があります。
DX推進におけるデジタル技術の代表的なものは、「AI（人工知能）」と「IoT（Internet of Things）」の2点で、以下のようなツールがあります。
【AI】
- ChatGPT・Copilot・Bard（対話型）
- Notion AI（自然言語を活用したチャットボット）
- Gamma（AIを活用した資料作成）
- Adobe Firefly（画像生成AI）
【IoT】
- 産業用ロボット
- 災害救助ロボット
- スマート家電
- 無人決済レジ
- タブレットオーダーシステム
AIやIoTを活用できれば、あらゆる自動化が可能なほか、顧客への価値提供の幅が大きく広がるでしょう。
AIやIoTのサービスは急速な広がりと多様化が進んでいます。DX研修で基礎知識を修得し、知識をもったうえでツールを選定できれば、DX推進の大きな手助けとなるでしょう。
情報セキュリティ
DXを推進する過程には、既存システムなどのデジタル化がともないます。デジタル化によってインターネット上で管理する情報が増えるため、以下のような対策が必要です。
- データの保護（暗号化・アクセス制限・バックアップ）
- ネットワークセキュリティ（不正アクセス防止・侵入検知）
- 物理的対策（保管場所の選定や施錠など）
- 人的対策（知識不足による違反などを防ぐ）
- 組織的対策（保管期限のルールなど）
情報は企業と顧客間の信頼関係における重大な要素です。万が一にも漏えいする事態を引き起こしてはいけません。DX研修では、情報セキュリティに対する必要な知識や手段を学んでいきます。
ビッグデータ活用
ビッグデータとは「個人では把握しきれない膨大なデータ量」のこと。ビッグデータについて、総務省は以下の4種類にわけて解説しています。（※）
- オープンデータ（国や地方が提供するデータ）
- 企業データ（企業が保有するパーソナル以外のデータ）
- M2Mデータ（Machine to Machineから抽出されるストリーミングデータ）
- パーソナルデータ（閲覧・購買履歴などの個人情報）
ビッグデータを活用できれば、精度の高い分析と予測が実現可能です。実際には、以下のように活用されています。
- 動画の視聴履歴からオススメ動画を提示して継続利用を促す
- サイトの行動履歴から個人に適した体験の提供
- データのリアルタイム収集による戦術立案（スポーツ分野）や自動運転
DXを推進すれば経験や感覚による根拠に乏しい予測から、データをもとにした根拠のある論理的な意思決定へのシフトが可能です。
DX研修では、どの情報がビッグデータになるのか、どのように活用していけばよいかを学んでいきます。
ロジカルシンキング
ロジカルシンキングとは「論理的に考える」こと。デジタル知識やビッグデータ、活用できそうなツールなど、DXを推進するうえで必要な情報は多岐にわたります。
さまざまな情報を多角的に分析し、自社にとって必要なものを導くには、体系的に情報や思考を整理し、論理的に考えて本質を見出す思考力が必要です。
しかし、ロジカルシンキングだけでは、DX推進に不可欠とされる「新たなビジネスモデルを構築する」ためには不十分といえます。
なぜなら、ロジカルシンキングは、事実や前例のデータをもとにするからです。そのため、競合他社も同じ結論に至る可能性があります。
DX研修では、ロジカルシンキングに追加して以下の思考法を取り入れると効果的です。
- デザイン思考：潜在ニーズを追求し、ニーズに応える価値を生み出す思考法
- アート思考（ゼロベース思考）：自分が欲しいと思うなど自由な発想から生み出す思考
- クリティカルシンキング：物事を「本当に正しいのか」と疑う思考法
人は論理的な部分だけでなく、感情や感覚でも動く生き物です。顧客にあたらしい価値を提供するためには、これらの思考法もDX研修で修得する必要があるといえます。
Excel
Excelは日本企業の大多数が使用しているソフトです。Excelは多くの人が慣れ親しんでいるソフトなので、DX推進の過程で新たなツールへの移行に対して抵抗を感じる場合もあるでしょう。
Excelでも業務効率化できる要素は豊富であり、ExcelによるDX化の貢献も可能です。Excelは大量のビッグデータを扱うには不向きであるものの、以下のような作業に適しています。
- マクロを活用した定型業務の自動化
- データ集計
- 統計分析
- 回帰分析
- フォーマット・レポート作成
関数やマクロ活用の知識、スキルがあれば業務の自動化や集計・分析業務の効率化は十分に実現可能です。慣れ親しんだツールを有効に活用できれば、多くの社員がスムーズに対応できるでしょう。
これらからExcel環境の見直しはDX推進のスタートを切りやすくし、効果を実感するのに有効な手段といえます。DX推進を加速させるためにも、DX研修にExcelの知識やスキルのカリキュラムをくわえるとよいでしょう。
プロジェクトマネジメントスキル
プロジェクトマネジメントスキルとは、プロジェクトを成功させるために必要な計画立案から管理までを行うスキルです。
DX推進におけるプロジェクトマネジメントでは、デジタル知識を有したうえで以下のような行動が求められます。
- ターゲット層・自社の課題抽出
- 課題解決に必要な施策の選定
- 課題解決に必要な技術やツールの模索
- 経営陣を説得するプレゼン
- 他部署や関係各所の巻き込み
また、上記のような行動において、以下のマネジメントスキルが必要です。
- リーダーシップ
- コミュニケーションスキル
- 問題解決スキル
- スピーディーかつ的確な分析力
DX研修では、DXプロジェクトを成功するために必要なマネジメントスキルや、具体的な行動方法について学べます。
DX研修の効果を高める5つのポイント
DXは専門用語や知識が多いです。よって、ポイントをおさえたうえで研修を実施しなければ理解が深められず実務に応用できません。
DX研修を実施する際は、以下5つのポイントをおさえて計画しましょう。
- 自社の課題を明確にする
- 社員のDXに関する理解度を把握する
- 社員レベルや領域に合わせた研修を実施する
- 受講後のフォローを行う
- 研修とeラーニングを併用する
自社の課題を明確にする
DX研修を実施する前に、以下の内容を明確にする必要があります。
- 自社のDX推進の未来像
- 自社のDX推進における現状と課題
- DX推進のために求める人材像
- 受講者が研修を受ける目的やメリット
- 研修後の受講者の未来像
DX研修の実施前に、受講者が自社の未来像をイメージできる状態になっている必要があります。そのうえで自社のDXにおける現状を理解し、なぜ研修を受ける必要があるのかといった目的や意図を把握していくのです。
受講者が自分ごととして認識できれば、研修に対する意欲も向上するでしょう。
DX研修では、専門用語や知識の座学が多くなるため、研修の目的意識が低い状態では学ぶ意欲が薄れてしまうかもしれません。上記の内容を明確にして受講者に共有し、研修に参加する意識を向上させるのが重要です。
社員のDXに関する理解度を把握する
DX研修では、社員の理解度に応じた内容のカリキュラムを実施しましょう。DX研修で学ぶべき内容は多岐にわたるため、段階的に修得していくことで理解を深められます。
理解度を考慮せずにカリキュラムを選定すると、理解に追いつけない社員、基礎の復習になってしまう社員などが混在し、想定する研修の効果は得られにくくなるでしょう。
DXの理解度を把握するためのテストやアンケートを実施し、社員ごとの理解度が可視化できるようにリスト化して、受講者の選定や研修レベルを決定する準備が必要です。
社員レベルや領域に合わせた研修を実施する
DX研修は、社員の理解度や求めるレベルに応じた内容のカリキュラムを実施するのが重要です。DXは部門や役職、業務内容によって必要な知識やスキルが異なります。
DX研修の実施前に、それぞれの分野でどの程度の知識やスキルを求めるかを明確にしておきましょう。
社員のDX理解度を把握するリストにくわえ、先々どのレベルまで導くかのロードマップを決定しておくと、段階的に必要なカリキュラムが明確になります。
この社員のDX理解度を把握するリストを部門別や業務別などのカテゴリに分類し、それぞれに必要になる段階的な理解度と未来像を見える化すると効果的です。
社員のレベルアップが期待できるとともに社員自ら自身の成長を感じやすくなり、育成計画を軌道に乗せやすくなるでしょう。
受講後のフォローを行う
DX研修の内容は専門的な知識や言語が多いため、研修の座学だけでは理解が深まらず実践に生かせません。実務でのアウトプットで実感してようやく理解が深まると考えておくとよいでしょう。
研修後に経験してもらう実務のチェックリストなどを用いて、研修内容を実践できる機会を準備しておくのが有効です。また、実践後は必ず定期的にフィードバックの機会を設けましょう。
フィードバックによって疑問が解消されるほか、次の課題が明確になります。
DXにおいて受講者よりも上司の理解度が高いとは限りません。フィードバックを行う人材は適切に選べるようにするのも重要です。
研修とeラーニングを併用する
DX研修では、集合研修とeラーニングを併用すると効果的です。DX研修の内容は一度ですべてを理解できるものではありません。
研修の内容を見返したり、復習できたりする仕組みがあると、理解が深まり研修の効果が高まるでしょう。
eラーニングの仕組みには以下のようなメリットがあります。
- 時間と場所を問わず学習できる
- いつでも復習できる
- 進捗状況を確認できる
eラーニングでは、学習内容を検索して閲覧できるため、研修のメモを見返すよりもスピーディーな確認が可能です。また、進捗状況も確認できるため、理解度に応じて社員リストを管理ができます。
さらに、eラーニングと集合研修を併用したブレンディッドラーニングを行えば、DX研修は効率的かつ効果的に実施可能です。
DX研修で活用できるeラーニングの7つの選び方
DX研修で活用できるeラーニングを選ぶ際は、以下7つのポイントを把握しておく必要があります。
- コンテンツ・カリキュラムが豊富か
- カスタマイズしやすいか
- 費用は予算に合っているか
- サポート体制は整っているか
- 操作性はどうか
- 内容は理解しやすいか
- 集合研修と合わせやすいか
eラーニングは多くの社員が使用するため、管理者目線だけでなく社員目線で選ぶのも重要な要素です。ここでは、eラーニングを選ぶうえで重要な7つのポイントについて解説していきます。
コンテンツ・カリキュラムが豊富か
DX研修で学ぶ内容は多く、専門性の高い要素が含まれるのが特徴です。したがって、コンテンツ・カリキュラムが豊富なサービスを選ぶ必要があります。
ただし、豊富なコンテンツも自社が必要とする内容やレベルのものがなければ有効活用できません。DX推進に対する自社の課題を洗い出し、自社が必要とするDX人材の育成に合ったコンテンツやカリキュラムが用意されているかどうか、確認することが大切です。
カスタマイズしやすいか
eラーニングを導入する際は、コンテンツやカリキュラムの活用にくわえて、カスタムしやすいサービスを選ぶのもポイントです。
DX研修では、スムーズに理解するのがむずかしい内容があるほか、時代や業界の変化に応じて伝えるべき内容が変わる場合も多くあります。カリキュラムの内容変更や追加ができれば、eラーニングの効果を継続的に高められるでしょう。
また自社の課題や事例に合わせた内容を盛り込んだり、自社教材をアップロードして使えたりする機能があれば、実務的な業務に関連する学習を進められるでしょう。
費用は予算に合っているか
eラーニングの料金体系は利用するサービスによってさまざまです。たとえば、IDあたりで変動する料金体系の場合、全社員に適用すると企業によっては高額な費用になるかもしれません。
予算に限りがある場合は、IDを全社員に適用せず、利用IDだけの支払いができるサービスを選ぶとよいでしょう。
「manebi eラーニング」ならID利用分だけに設定できるため余分な費用がかかりません。アカウントのオン・オフもかんたんに切り替えられます。利用IDが増えるとID数ごとの利用料金もさがっていくので、予算に限りがある場合はぜひご相談ください。
サポート体制は整っているか
サービスによってサポートの内容が異なるうえ、オプションとして別途費用が発生する場合もあります。
運用するうえで必要そうな内容や疑問をあらかじめ明確にしておきましょう。
一般的なサポート内容は以下のとおりです。
- ヘルプデスク：チャットやメール、電話による疑問解決
- カリキュラム・カスタム相談：カリキュラム作成などのサポート
- 運用相談：運用方法やトラブル時の対応方法に関する相談
導入初期から運用が軌道に乗るまでの期間は、とくに多くの疑問が生まれます。
また、DX関連は内容の多様性から、効果的なカリキュラム作成がむずかしいジャンルのひとつです。カリキュラムの作成や運用方法の相談、迅速かつ丁寧なサポート体制が受けられるかどうかをよく確認しておきましょう。
操作性はどうか
使いづらいツールやサービスは、学習意欲を削ぐ要因となってしまう可能性もあります。使いやすいかどうかを判断する重要な要素は、「シンプルで直感的に使えるかどうか」。
操作性の高さを判断するには、以下の要素が含まれるか確認しておきましょう。
- 知りたい内容にアクセスしやすいかどうか
- 学習履歴や習熟度が把握しやすいかどうか
- パソコンやスマートフォンなど異なるデバイスによる操作性はよいか
- アップロードやカスタマイズなど管理面の操作はかんたんか
- アカウント登録や切り替えはかんたんか
操作性は「管理者目線」と「使用する社員目線」の両方で判断するのが重要です。お試し期間のあるサービスを検討し、異なる年齢層や性格の違う社員、管理担当予定者の使用感を確認するとよいでしょう。
内容は理解しやすいか
DXに関する学習内容は、口頭の説明や文章だけでは理解に苦しむ社員も出てくるでしょう。DXのように専門性が高い場合、研修の内容を具体的に頭のなかでイメージできるかが、理解しやすさを判断する重要なポイントです。
イメージ化に有効な内容は以下のようなものがあります。
- 図解
- 動画
- 事例
視覚情報は理解を深めるために重要な要素です。説明に沿って図解による解説がくわえられていれば理解しやすく、受講者のDXに対する学習ハードルを下げられます。
さらにカスタマイズして業界や自社の導入事例を組み込むと、映像でイメージしやすくなり理解度が向上するでしょう。
集合研修と合わせやすいか
eラーニングで習得した知識を集合研修で役立てたり、集合研修で学んだことをeラーニングで復習したりなど、eラーニングと集合研修を組み合わせると、DX研修の効果を高められます。
このように複数の研修手法を組み合わせた学習方法をブレンディッドラーニングと呼ぶのです。ブレンディッドラーニングはアメリカの学校教育で急速な注目を集めており、日本でも取り入れる企業が増えています。
「manebi eラーニング」では、オンライン研修とeラーニングを合わせたブレンディッドラーニングによって研修効果をさらに高められます。
DX研修はオンラインとeラーニングで学べる『manebi eラーニング』の活用がオススメ
DX推進には、社員のリテラシー向上と社内のDX人材育成が欠かせません。しかし、DX関連の内容を一度の研修で理解するのは難しいもの。
そのため、DX人材育成においては集合研修と、復習や学習場所を選ばないeラーニングを併用するブレンディットラーニングの活用がオススメです。
「manebi eラーニング」は、DXをはじめとした5,000を超える豊富なコンテンツのほか、オリジナル内容のアップロードなどのカスタマイズ性の高さ、カリキュラム作成の相談などのフォロー体制も整っています。
無料トライアルも実施していますので、詳しい内容は「サービス資料・教材一覧ダウンロード」ページより御覧ください。
