eラーニング導入のメリット・デメリットとは?運営側と受講側で徹底解説

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2022年11月25日(金)

目次

最近は社内研修の一環として、eラーニングを導入する企業が増えてきました。オンラインでの学習がメインとなりますが、コストを削減して業務の効率化を図ることができます。「社内の従業員全員に同じレベルの知識や教養を身につけてほしい」と考えている経営層の方も多いのではないでしょうか。そこで今回は、eラーニング導入のメリットとデメリットについて詳しく解説します。

社内研修におすすめのツール「eラーニング」とは

eラーニングはLMSという研修管理の仕組みができたことにより、研修開催時の事務的作業を大幅に軽減することが可能になりました。参加者の履歴管理や学習者の進捗管理などが行えます。シミュレーション機能・テスト機能・EPSS(エレクトリック・パフォーマンス・サポート・システム)などの特殊な学習方法も活用できます。

eラーニングとは?メリット・デメリットと導入方法の基礎知識を解説

eラーニング導入による運営側のメリット

どの企業でもeラーニングを導入すること自体が目的ではありません。導入がゴールではなく、eラーニングを使うことによって、より効果的な人材育成を行うことが最終的な目標になります。具体的にeラーニングは、導入することによって以下のような効果をもたらします。

  • 人材が成長する
  • 従業員の価値や質を高める
  • 顧客の満足度を向上させる
  • 従業員の定着率を高める
  • 経営方針を徹底する

ここからは、主に運営側のメリットについて詳しくご紹介します。

社内全体のスキルを統一化できる

次々と新しい技術や情報が生まれてくるなか、ゆっくりと時間をかけて学習したり、身につけたスキルをいつまでも長持ちさせたりすることが難しくなってきています。社員教育に膨大なコストをかける余裕がある企業は、それほど多くありません。

社員一人ひとりが自発的に学習を進め、業務に必要な能力を個人で磨いてもらう必要があります。さらに加えると、終身雇用制の崩壊により、自分の能力とキャリアは自分自身の責任で高めていくことが求められています。

eラーニングはこのような背景のもとで、従業員個人が効率よく最新の技術を身につけるためのツールとして重要視されています。個人学習をサポートするだけでなく、社内に統一化して蓄積されてきた情報をオンライン上で共有し、全員で効果的に活用することができるという点でも、メリットは大きいです。

受講者の学習履歴や進捗状況を把握しやすい

eラーニングには、受講者管理の仕組みがあります。受講者の登録から始まり、事前テストの実施、進捗のモニター、事後テストの実施などさまざまです。誰が・何を・どのくらい学習したかが分かり、各人のコンピテンシーの状態をリアルタイムで把握することもできます。

コストを抑えられる

集合研修の場合、研修費用のほかに実施にあたっての会場の使用料、機材の使用料、テキスト代などが必要です。同じ時間・同じ場所にいなくてはならないため、遠方の人は交通費を払ってホテルに泊まらなければなりません。会社はその分の日当や出張手当を払うことになります。

一方でeラーニングでは、研修費用とパソコン費用以外はお金がかかりません。パソコン1台があれば全て完結するため、どこかに出向く必要もありません。研修そのものにかかる費用と間接的な費用、それぞれコストがかからないため、全体の削減効果は大きくなります。

業務の効率化を図りやすい

eラーニングであれば、一人ひとりが都合に合わせて学習すればよいため、限られた時間を有効活用できます。時間と場所の制約を受けないということは、従業員がそれぞれ同時期に一斉に同じ内容の学習を始められることを意味し、それだけ素早く必要な情報を全員に行き渡らせることができるようになります。

商品開発のサイクルが短く、多様な情報が頻繁に行き来する現代において、この点は大きなメリットといえます。必要な情報や知識が発生すればそれに合わせてスピーディーに教材を作成し、研修を行う必要があります。

集合研修で用いるようなプリントアウトされた教材をつくるには時間がかかるうえに、一度印刷したものは新たな情報を書き加えるのに不向きです。しかし、eラーニングで使用する教材は全てネット上で見ることができ、その場で書き換えが可能で、デジタル情報としていろいろな媒体に転用できるメリットがあります。

eラーニング導入による運営側のデメリット

導入コストがかかる

eラーニングを取り入れるにあたって必要となる費用は、LMSなどのシステム開発・導入費、コンテンツの制作費、および導入後の運営費などがあります。そのなかでも特にシステムの導入とコンテンツの開発に求められる初期投資は大きいです。

集合研修に比べて4倍の時間と2倍の費用がかかるという意見もあります。インターネットへの接続環境や社内LAN、サーバーの準備が整っていない企業の場合、そのような設備投資もかかってきます。画像や音声を多用するコンテンツを利用したい場合、その分大きな容量を備えた回線が必要になります。

処理速度の遅いパソコンでは、受講者の学習意欲を低下させることにもなりかねないため、必要に応じて新しい機種への買い替えも考えなければなりません。

受講者のモチベーション管理が難しい

上司のバックアップ、職場のカルチャーチェンジ、資格取得と連動させた褒賞制度をつくるなどの工夫が必要になります。

eラーニング導入による受講側のメリット

好きな場所で学習できる

仕事が忙しくて勤務時間中に学習することが難しい場合は、帰宅後あるいは休日を活用して家で学習ができます。前回までの学習履歴が残っているため、場所や時間にとらわれることなく継続的な学習を行えます。

eラーニング教材の多くは、1つの項目を20〜30分程度の短い時間で終えられるよう細分化されています。そのため、自分の都合に合わせて進めていくことができ、自主的かつ効率的に必要な知識を積み上げていける点がメリットといえます。

自分のペースで何度も繰り返し復習できる

パソコンを使い、空いた時間を見つけて学習を進めることができます。eラーニング専用のサイト内には自分用に設定されたカリキュラムがあり、決められた課題を期限内にこなしていきます。進み方が滞っていたり、学習成果が上がっていなかったりすると、研修担当者から確認のメールやアドバイスが届く場合もあります。

受講内容で分からないことがあれば、その場で質問メールを送れるうえに、何度でも納得できるまで同じ内容を繰り返して学習することが可能です。

eラーニング導入による受講側のデメリット

eラーニング導入による受講側のデメリットは様々です。ここからは下記の内容について、詳しく特徴を解説していきます。

  • eラーニングだけではコミュニティ形成がしづらい
  • インターネット環境とパソコンが必要になる
  • 自主性を持って学習しなければならない

eラーニングだけではコミュニティ形成がしづらい

会場を借りて開催する場合は、ほかの受講者との情報交換やコミュニーションを図ることもできます。しかし、個別学習方式のeラーニングでは、それが難しいです。コミュニティ形成が必要となる新人社員研修では、積極的に集団研修を取り入れる企業もあります。

集団研修を行う場合、実務フローは開催日調整・参加者の募集・会場準備・参加受付・研修結果記録など多岐に渡ります。新入社員は職場での実体験がないため、職場内での問題を実感できないことから、講義方式の研修だとあまり効果が上がりません。

社員自身に考えさせてグループ討論をさせ、ロールプレイングやゲームに参加させるなどの方法で、研修を楽しいものにする工夫が必要になります。

インターネット環境とパソコンが必要になる

インターネットが使用できる環境が必要です。なかには、ファイアウォールと呼ばれるセキュリティシステムが高く、自宅から会社へのアクセスを禁止しているケースもあります。学習環境を考えて計画を立てることが重要です。

自主性を持って学習しなければならない

集合研修の場合、受け身であっても受講自体は可能です。しかしeラーニングの場合、学ぶ意欲がなければ何も始まりません。集団研修であれば対面による質問ができますが、eラーニングでは講師がいません。

学習時の不明点や疑問点はメールやチャットなどを使って行い、幅広い知識を持ったインストラクターやチューターがそれに答えるような仕組みを作っている企業もあります。

社内eラーニング研修におすすめのツール

今回は、eラーニング導入のメリットとデメリットを運営側と受講側に分けてご紹介しました。今後はeラーニングを企業内のナレッジ・マネジメントシステムとして積極的に展開し、従業員の経験やノウハウを共有することも重要になってきます。ぜひeラーニングの導入を検討してみてください。

いつでもどこでも研修を受講できるeラーニングは、受講者側にも管理者側にもメリットが豊富な研修の手段です。今後eラーニングはさらに注目され需要が高まることが予想されます。新しい研修の方法として、ぜひeラーニングをご検討ください。

manebi eラーニング」は、5,000を超える豊富なレッスンが月額19,800円〜の低コストで見放題のeラーニングシステムです。スマートフォンやパソコンからいつでもどこでも学習でき、テスト・アンケート機能付きなので、理解度チェックも可能です。

また、搭載コンテンツだけでなく自社教材のアップロードも可能。搭載コンテンツと自社教材を自由に組み合わせてさまざまな研修をオンラインで実施することができます。

詳しいサービス資料のダウンロード、社員研修のオンライン化やeラーニングシステムの活用に関するご相談など、お気軽にお問い合わせください。

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