オンライン研修とは?種類やメリット、オススメのサービスや導入事例を解説!

  • オンライン研修

2024年7月16日(火)

目次

働き方の多様化やIT化が進んだ近年、人材育成の手段としてオンライン研修が注目されています。しかし、オンライン研修とはどういったものなのか、またどのように導入したらよいかがわからずに悩んでいる担当者は、多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、オンライン研修の詳細やメリット、注意点などについて解説します。オンライン研修の導入事例も紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

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オンライン研修とは

オンライン研修とは、パソコンやタブレット、スマートフォンなどの端末とインターネットを利用して、社員に業務知識を吸収してもらう学習方法です。オンライン研修には、リアルタイムで参加できるタイプや録画を繰り返し視聴して学習する形式などがあります。

オンライン研修のメリットのひとつに挙げられるのは、場所を選ばずに参加できる点。全国各地に支店や営業所がある場合にも、全社の社員が一斉に参加できます。一方、デメリットは、参加者同士のコミュニケーションが図りにくいといった点です。

オンライン研修は、インターネットの普及と環境の整備、政府によるリモートワークの推進などを背景に注目を集めています。

実際にオンライン採用/研修プラットフォーム「manebi eラーニング」が行った調査によると、2021年の新入社員に対する研修をインターネット上で行う予定と回答した企業は、6割以上にものぼったことがわかりました。

企業としては、参加者のスケジュールを調整しやすく、対象となる社員に一斉に社員研修を実施できるため、効率的です。

またロールプレイングやグループワークを取り入れやすい対面研修と組み合わせて運用すれば、オンライン研修の課題も解決し、より自社に合った社員研修が実現できるでしょう。

オンライン研修と対面研修(オフライン研修)の違い

  • オンライン研修:パソコンやスマートフォンとインターネットを使用して行う社員教育。場所を選ばず、比較的人数制限なく実施できる。パソコンやインターネットを普段から使用する企業なら、設備を新たに整える必要もなく、比較的安価で研修を実施可能
  • 対面研修(オフライン研修):ひとつの会場に参加者が集合して学ぶこと。遠隔地の社員は会場まで来られない可能性があるため、参加者が限られる場合も。会場費や社員の交通費が発生し、一般的にオンライン研修よりコストがかかる

オンライン研修とオンラインセミナーの違い

オンライン研修とオンラインセミナーには、参加者の範囲に大きな違いがあります。

  • オンライン研修:自社の社員だけが参加できる。企業が社員教育を目的に実施し、業務の一環として行われ、社員には強制参加が求められるため、社員の参加意欲は低い傾向にある。研修内容は、社員のニーズによって決定する場合もある
  • オンラインセミナー:誰でも参加できる傾向にある。内容は主催者が決定することが一般的で、学習意欲が高いビジネスパーソンが自発的に参加することが多い

オンライン研修の3つの種類

オンライン研修の種類について解説します。それぞれのメリットとデメリットについても紹介しますので、導入する際の参考にしてください。

リアルタイム配信

リアルタイム配信とは現在行われているものを同時に送信するという意味合いで、リアルタイム配信による研修では、対面形式に似た研修が行えます。

チャット機能を使って、質問やフィードバックができる点、また参加者同士のコミュニケーションが取れる点が、リアルタイム配信の大きなメリットといえます。

ただし、リアルタイム配信では、決まった時間に配信を見る必要があるため、スケジュールや業務の調整が必要です。また、通信トラブルが発生すると、講義が中断してしまうため、注意しましょう。

アーカイブ配信(録画配信)

アーカイブ配信とは、リアルタイム配信が終わってから視聴できる録画映像のことです。参加者の都合のよい時間に視聴でき、繰り返し学習できます。

アーカイブ配信では編集した映像の配信も可能なので、間が空いたり雑談したりする部分をカットして、視聴時間をコンパクトにできれば、より多くの社員に見てもらいやすくなるでしょう。

ただし、視聴中にリアルタイムで講師に質問できないため、あとから問い合わせできる環境をつくっておくと、継続して学習する手助けになります。

eラーニング(オンデマンド配信)

eラーニング(オンデマンド配信)とは、あらかじめ作成したコンテンツを視聴して学ぶ形式のことです。同じコンテンツで学習するため、社員教育の均一化が図れます。

また新入社員や中堅社員、管理職など、それぞれの階層に合わせたコンテンツを提供できる点も、eラーニング(オンデマンド配信)の特徴のひとつです。

ただし、各自で学習を進める形式であるため、講師に質問をしたり受講者同士で意見交換をしたりしながらの学習はできません。営業トークを共有するような実技を伴う研修には、eラーニング(オンデマンド配信)は不向きです。

オンライン研修5つのメリット

対面形式では得られないオンライン研修特有のメリットを5つ紹介します。オンライン研修を導入する際の判断材料としてご覧ください。

時間や場所を問わずに開催できる

社員が都合のよい時間に参加しやすく、会場まで移動しなくて済むことが、オンライン研修の大きなメリットです。

全国各地に支店がある場合、それぞれの地域で研修を開催したり、わざわざ本社に来て研修を受けたりする必要がありません。会場に行く手間が減れば、業務時間の確保ができ、成果向上にもつながるでしょう。

教育の格差が生じにくい

同じ内容を視聴し、受講できるため、社員間の教育格差が生じにくい点も、オンライン研修のメリットのひとつです。対面形式の研修では、開催日時によって、講師が異なる場合があるため、内容にバラツキが出る可能性があります。

また遠隔拠点の社員が研修に参加できず教育を受けられない点も、オンライン研修を導入すれば解消できるでしょう。

双方向性のある研修も可能

オンライン研修でも、リアルタイム配信であれば、チャット機能を用いた講師への質問が可能となり、双方向性のある研修を行えます。参加者をグループわけして数人での議論を行うといったグループワークも可能で、参加者同士のコミュニケーションを図れます。

受講者のカメラの設定をオンにしてもらえば、お互いの表情を見ながら研修に参加できるため、業務上かかわりが薄い人とのコミュニケーションも取りやすくなるでしょう。

また、アーカイブ配信を視聴する場合でも、チャットに質疑応答の履歴を残せるため、ほかの参加者の質問内容を確認できます。

コストやリスクの削減が可能

時間的なコスト以外に、金銭面でのコストを削減できる点も、オンライン研修のメリット。

オンライン研修では、会場を手配する必要がなく、会場までの社員の交通費も発生しません。

研修資料をインターネット上で共有するのが可能であるため、わざわざ資料を印刷する必要もなく、印刷費も不要です。

また、感染症の流行が懸念される場合でも、オンライン研修であれば参加者同士が近くで対面しないため、感染リスクを軽減できるでしょう。

社員の進捗を管理しやすい

社員の受講状況が確認でき、進捗管理を行いやすいのもオンライン研修のメリット。オンライン研修のシステムには、社員の出欠や進捗状況を確認できる機能が備わっている場合が多くあるので、活用すれば、わざわざメールで出欠を確認するといった手間もかかりません。

また受講状況が芳しくない社員に対して個別にアプローチすれば、受講を促しやすくなるでしょう。

オンライン研修5つのデメリットと課題の解決方法

オンライン研修には大きなメリットがある一方で、一定のデメリットも存在します。そのデメリットが自社にとってどの程度の課題となり得るのか、どのように対応すればよいか、オンライン研修を始める前に確認しておきましょう。

講師と参加者のコミュニケーションを図りにくい

講師と参加者が互いの表情を確認しにくく、コミュニケーションを取りにくい場面があるのが、オンライン研修のデメリットのひとつです。

オンライン研修では参加者を映さず、資料だけを画面に映し出すタイミングがあるため、参加者が内容を理解できているか、表情からつかみにくい場合もあります。

また、画面越しでは、参加者が質問のタイミングを計りづらい場合もあるでしょう。質問の時間を設けたり講師から理解できているか参加者に確認したりして、講師と参加者のコミュニケーションを図るのが大切です。

実技や実習を要する研修は実施しにくい 

オンライン研修は座学であるため、実技を伴う研修には向いていないでしょう。たとえば、PowerPointの使い方を、講師が操作する画面を見ながら学習するのは可能です。

しかし、これまでPowerPointを使用した経験がない参加者のなかには、実際に講師がそばにいないと、うまく操作できないケースもあるでしょう。

このような場合には、オンライン研修や対面研修など複数の学習方法を組み合わせたブレンディッドラーニングの実施がオススメです。知識はオンライン研修で、技術は対面研修でといったように体系的な学習ができれば、社員のスキルアップにつながります。

受講者の成果に差が出る場合もある

オンライン研修には、対面研修とは異なり、参加者が集中して受講しているか確認しにくい面があるでしょう。

社員によっては画面に集中せず、ただ映像を流しているだけという場合もあり、知識の吸収につながりません。しっかりと取り組む社員との間で、研修の成果に差が生じる場合があるでしょう。

参加者のカメラをオンにしたり進捗度合いに応じて確認テストを実施したりして、オンライン研修に臨む姿勢をつくってもらうのが大切です。

長時間におよぶ研修には向かない

オンライン研修は、職場や自宅など、周りに人がいて気が散りやすい環境で受講するケースがあるため、長い時間の研修には向かないでしょう。

研修に集中させるため、グループディスカッションを入れたり適度に休憩を設けたりすると効果的です。また1回の研修時間を30分〜1時間程度に設定すると、集中して受講できるでしょう。

アーカイブ配信やeラーニング(オンデマンド配信)での研修の場合は、周りの人が見えないように仕切りがある場所や、誰もいない会議室で受講すると集中力が高まるでしょう。

IT関連が苦手な人へのサポートが必要な場合もある

オンライン研修は、パソコンや研修システムを使用して受講するため、パソコンの操作が苦手な社員には、周囲や研修実施者のサポートが必要となる場合があります。

日常的にパソコンを使用していない社員のなかには、ITへの苦手意識がある人も。そうした社員が、たとえば自宅でオンライン研修を受講する場合、自分でパソコンを使用できるように設定するのはハードルが高いと感じ、受講率の低下につながるでしょう。

すぐに使えるよう設定を終えた会社のパソコンを貸し出す、事前に研修システムの操作方法について学ぶ機会を設けるなど、実施体制を整えるのが大切です。

オンライン研修に必要なツールと環境

オンライン研修を行うために必要なツールについて解説します。オンライン研修を始めるには、ある程度の初期投資が必要となるため、確認しておきましょう。

eラーニング/学習管理システム(LMS)

 学習管理システム・LMSはLearning Management Systemの略で、eラーニングを実施するためのプラットフォームを指します。学習管理という言葉から管理者向けのシステムと思われがちですが、社員が受講しやすい環境を提供することが、LMSの目的です。

テストの解答や解説がすぐに出力される、進捗度合いが可視化できるなどの機能があり、社員1人での学習や、学習計画の設定をサポートしてくれます。

また、社員の受講状況を一覧にして確認できるといった研修の実施者や管理者向けの機能も備わり、進捗が遅れている社員へのアプローチも行いやすいでしょう。

Web会議ツール

Web会議ツールとは、インターネットを使って離れた相手とリアルタイムでやり取りできるシステムのことです。具体的には、ZoomやMicrosoft Teams、Google Meetなどがあります。

  • 会話するだけではなく、画面を共有して研修を行ったりチャットで質問できたりする
  • 数人でのグループワークが行えるため、コミュニケーションも図れる
  • 録画機能も備えており、アーカイブ配信も可能

インターネット環境

オンライン研修には、インターネット環境の整備が欠かせません。インターネット環境がよくなければ、映像や音声が途切れる場合があります。多くの社員が一斉に受講するためには、安定したインターネット環境が必要不可欠です。

オンライン研修を行う企業には、建物の構造や受講数の規模に応じてインターネット環境を整備するのがまず重要でしょう。

IT機器や機材

オンライン研修を行うには、パソコンをはじめとするIT機器や、Webカメラやマイクなどの周辺機材が必要です。スマートフォンでもWeb会議ツールに接続できるものの、画面がパソコンより小さいため、研修を受けやすい環境とはいいにくいでしょう。

そのためオンライン研修を行うなら、社員に1台ずつパソコンを用意するのが望ましいです。また、Webカメラやマイクなどの周辺機材は、オンライン研修を行うよりよい環境づくりに役立つため、準備しておくとよいでしょう。

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オンライン研修のやり方

オンライン研修には自社で行う場合と外部委託する場合とがあります。それぞれのケースについて次に解説しますので、自社に合ったやり方を理解するための参考にしてください。

自社でオンライン研修を行う場合

自社でオンライン研修を行う場合、主に次の手順で行います。

  1. Web会議ツール・学習管理システム(LMS)の導入
  2. コンテンツ・プログラムの準備
  3. 機材・設備の用意
  4. 操作マニュアルの作成
  5. インターネット環境の整備

オンライン研修を行うには、ZoomやMicrosoft TeamsなどのWeb会議ツールを利用するのが一般的です。受講の進捗を確認するために LMSの導入も検討しましょう。研修内容を決め、プログラムを作成し、パソコンやカメラなどを用意します。

パソコン操作に不慣れな社員がいることを想定し、Web会議ツールへの接続方法や研修システムの操作手順などのマニュアルを作成しましょう。インターネット環境を整備し、研修を始めます。

研修会社にオンライン研修を委託する場合

オンライン研修を外部委託する場合、主に次の手順で行います。

  1. サービスの比較・検討
  2. 研修プランの策定
  3. 機材・設備の用意
  4. 学習管理システム(LMS)の導入
  5. インターネット環境の整備

研修会社のサービスを比較検討し、自社の課題を解決できる研修会社、研修内容を選ぶのが大切です。

研修内容は自社に合わせてカスタマイズできる場合もあるため、自社に合った研修プランを策定しましょう。研修プランが決定したら、パソコンやインターネット環境などを準備し、研修を始めます。

オンライン研修を実施する際の4つの注意点

オンライン研修にはメリットが多いものの、実施する際にはいくつかの注意点があります。オンライン研修を有意義な内容にするためのポイントを4つ、確認しておきましょう。

事前準備を念入りに行う

研修当日のトラブルを防ぐために、Web会議ツールの動作確認を行ってから研修を始めるのが重要です。また、オンライン研修では、受講者側のパソコンやマイクつきイヤホンなどの事前準備も欠かせません。

ただし、どんなに事前準備を行っても、研修中にトラブルが発生してしまう場合があるでしょう。トラブルに備えて、機材の不具合や通信設定のエラーなどに対応できる窓口を用意しておくのが大切です。

コンパクトな研修内容にする

社員の都合のよい日程で参加しやすいオンライン研修では、対面研修とは異なり緊張感や集中力が途切れやすい傾向にあります。そのため、コンパクトな内容にするのが重要です。

50分研修を行ったら休憩を挟んだり適度に参加者に発言してもらったりするなど、集中力や緊張感を保てるプログラムを意識しましょう。コンパクトな内容にするためには、1つの研修で詰め込み過ぎずテーマを絞って行うのが大切です。

グループワークやディスカッションを取り入れる

オンライン研修ではコミュニケーションが取りにくい点があるため、グループワークやディスカッションなどを研修中に取り入れるのがオススメです。

とくに講師が一方的に話をする研修では、参加者は聞くだけになってしまい、アウトプットの機会を失ってしまうでしょう。

Web会議ツールを利用した研修なら、参加者を数人にわけてグループワークやディスカッションが可能です。参加者同士での意見交換は、新しい考え方に触れ、気づきを得る機会となるでしょう。

研修後のフォローを行う

アーカイブ配信やeラーニング(オンデマンド配信)で受講する場合、疑問点をその場で確認できないため、研修後のフォローを行うのが重要です。例としては、確認テストを実施する、課題を提出してもらう、個別面談でフィードバックを行うなどが挙げられます。

研修後にフォローを行い、社員のスキルアップや生産性の向上を促すのが大切です。

オンライン研修におすすめの学習支援サービス「manebi eラーニング

オンライン研修とは、パソコンとインターネット回線を使って行う学習方法を指します。会場に移動する必要がなく、社員の都合のよいときに行えるのが、オンライン研修のメリットです。

しかし、オンライン研修を自社で準備し、実施するには、手間がかかると感じる担当者は多いのではないでしょうか。

そこでオススメなのが、オンライン研修やeラーニングの実施を支援するサービス「manebi eラーニング」です。manebi eラーニング」では、5,000を超える豊富なコンテンツの視聴や自社教材のアップロードが可能。搭載コンテンツと自社教材を組み合わせて、自社に合う研修を実施できます。

次より導入事例を紹介しますので、導入を検討する際の参考にしてください。

manebi eラーニング」導入事例3選

manebi eラーニング」を導入した事例を3つ紹介します。オンライン研修サービスの導入を検討する担当者は、ぜひ参考にしてください。

導入事例1:集合研修をeラーニングに切り替えて教育コストの削減に成功

スポーツ用品の製造・販売を手がけるミズノ株式会社は、社員の移動による交通費や出張費を削減するためにeラーニングを導入しました。コンテンツが充実している点やユーザー管理がしやすかった点が「manebi eラーニング」を導入する決め手。

導入後には、受講状況を人事評価で活用できた、資料作成の手間を削減できたといった効果があります。

>>導⼊事例の詳細はこちらから

導入事例2:「manebi eラーニング」独自のトレーニングマップ機能を活用して研修案内と受講を簡易化

カミソリやキッチン用品などの製造・販売を行う貝印株式会社は、既存の研修サービスを補完するために「manebi eラーニング」を導入。利用した分だけ支払う従量課金制が導入する決め手となりました。

教材を必須と任意にわけ、ジャンルごとに表示できるトレーニングマップが好評。今後は新入社員だけではなく、ほかの階層にも広げていくのを検討しています。

>>導⼊事例の詳細はこちらから

 導入事例3:企業理念の浸透に活用。事前のレポート提出を取り入れブレンディッドラーニングを体現

ガス給湯器事業や住宅リフォーム事業を手掛ける株式会社キンライサーは、現場の対応力の強化を目的とし、社員の勤務時間が異なるため、eラーニングの導入を検討していました。サービスの使いやすさや講師の質などが、manebi eラーニング導入の決め手です。

eラーニングと集合研修を組み合わせるブレンディッドラーニングを実施し、効果的に企業理念が浸透しています。

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