【2025年最新】オンライン研修おすすめ12選！｜料金・機能・サポートを徹底比較

オンライン研修
eラーニング

2025年12月2日(火)

監修者

ヒューマンキャピタルパートナーズ株式会社代表取締役／人的資本経営・組織開発コンサルタント

堂前晋平

組織・人材開発の専門家として、社員1万人を超える大手IT企業から10名以下の日本料理店まで、延べ500社・5万人超の支援実績を持つ。
大企業での営業経験を経て、ベンチャー企業にて支社設立・事業責任者・取締役としてIPO、さらに子会社設立を経験。上場企業のグループ人事責任者としてM&A後のPMIを担い、社員70名から400名への急成長を支援。これらの多様な経験を活かし、経営と人事の両視点から戦略的人材マネジメントを実践。日本経営品質賞本賞、ホワイト企業大賞、グッドカンパニー大賞などの受賞に寄与。2023年8月manebiのCPO（Chief People Officer）就任。現在はISO30414のリードコンサルタントとして人的資本経営の推進支援や社員研修の講師としても登壇中。

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社員研修のオンライン化を検討する際、数多くのサービスからどれを選ぶべきか迷っていませんか。本記事では、2025年最新版のおすすめオンライン研修サービス12社を、料金・機能・サポート体制の観点から徹底比較します。

オプション動画含む約8,000超の教材とAI搭載のLMSを持つmanebi eラーニング

なぜオンライン研修が選ばれるのか

オンライン研修は、働き方改革やデジタル化の加速により、多くの企業で導入が進んでいます。ここでは、企業が研修をオンライン化する主な理由について解説します。

時間・場所を問わず学習できる

オンライン研修の大きな魅力は、時間や場所にとらわれずに学習できる柔軟性です。従来の集合研修では、全員のスケジュール調整や会場手配などが必要でしたが、オンライン研修であれば各社員が自分の都合に合わせて受講可能です。効率的に受講できるため、効果的にスキルアップできます。

学習データを活用して理解度を可視化できる

オンライン研修の大きな強みの一つが、学習データを活用して理解度を「見える化」できる点です。学習管理システム（LMS）が付属している研修システムであれば、受講状況やテスト結果、学習時間などのデータが自動的に記録・蓄積されます。これらの情報を分析することで、社員一人ひとりの得意分野や課題を客観的に把握でき、感覚に頼らない人材育成が可能になります。

社員の主体的な学びを促進できる

オンライン研修は、社員の主体的な学びを促進できる点でも高く評価されています。従来の集合研修では全社員が同じ内容を一律に受講するため、内容が個人の業務やスキルに合わず、意識低下を招くケースもあります。

一方、オンライン研修であれば、社員一人ひとりの職種やレベル、習熟度に合わせて最適なカリキュラムを配信できます。自分に合ったテーマを自分のペースで学べるため、納得感を持って取り組むことができ、学習モチベーションも高まりやすいのが特長です。

教育コストを削減し、運用を効率化できる

教育コストの削減と運用の効率化を同時に実現できるのもオンライン研修の強みです。従来の集合研修では、会場費や講師費、交通費、宿泊費など、実施のたびに多くのコストが発生していました。一方、オンライン研修ならインターネット環境さえあれば受講できるため、これらの費用を大幅にカットできます。

実践的な課題解決能力や応用力が身につく

実際のビジネスシーンを想定したケーススタディやシミュレーションに取り組むことで、知識を実務に応用する力が養われます。教科書的な正解を覚えるだけでなく、状況に応じて最適な判断を下す思考プロセスを体験できるのです。

たとえば、顧客対応のロールプレイでは、マニュアルに書かれていない予期せぬ質問への対応力が求められます。こうした実践的な演習を通じて、現場で遭遇する多様な状況に柔軟に対応できる応用力が身につくでしょう。

オンライン研修について詳しくはこちらもご覧ください。

失敗しないオンライン研修選びの6つのポイント

オンライン研修サービスは数多く存在しますが、自社に最適なサービスを選ぶには明確な基準が必要です。導入後に「思っていたものと違った」「現場で定着しなかった」と後悔しないために、以下の6つのポイントを押さえて選定を進めましょう。

導入目的・受講対象を明確にする

オンライン研修を導入する際は、まず「何のために」「誰のために」行うのかを明確にすることが重要です。目的や対象が不明確なまま進めてしまうと、必要な機能を備えていないサービスを選んでしまったり、逆に使わない機能にコストをかけてしまうリスクがあります。たとえば、新入社員向けに基礎知識を学ばせたいのか、管理職向けにリーダーシップ研修を実施したいのかによって、最適なシステムや教材は大きく異なります。

研修の教材（コンテンツ）が自社のニーズに合っているか

自社の目的や課題に合った研修テーマのコンテンツが利用可能かをしっかり確認することが重要です。

たとえば、コンプライアンス研修やハラスメント防止研修、DX（デジタルトランスフォーメーション）研修、業界特化型の専門スキル研修など、企業によって必要とするテーマは異なります。単にコンテンツ数が多いだけでなく、以下の点も比較のポイントです。

内容の質とわかりやすさ
情報の鮮度（最新情報への更新頻度）
専門家による監修の有無

自社が強化したい領域のコンテンツが充実しているか、必ずデモなどで確認しましょう。

受講者にとって使いやすいか

どれほど優れたコンテンツがあっても、受講する社員にとって使いにくければ学習は継続されません。受講者のITリテラシーに関わらず、直感的に操作できるシンプルなUI（ユーザーインターフェース）であるかが重要です。

マルチデバイス対応： PCだけでなく、スマートフォンやタブレットでも快適に受講できるか。
再生機能： 隙間時間に学習できるよう、前回の続きからすぐに再生できるか。

受講者がストレスなく学習に集中できる環境かどうかが、研修の完了率を大きく左右します。

管理者にとって必要な学習管理の機能が備わっているか

オンライン研修を効果的に継続するためには、管理者の運用負荷をいかに減らすかが大きなポイントになります。管理画面において、以下のような機能が充実しているか確認しましょう。

受講者登録の自動化・一括登録
進捗状況のリアルタイム把握
未受講者への自動リマインド機能

これらの機能があれば、管理の手間を最小限に抑えつつ、組織全体の学習状況をスムーズにコントロールすることができます。

料金体系や課金方式が自社の利用実態に合っているか

自社の導入規模や利用人数に合わせた、無駄のない料金体系を見極めることが大切です。

従量課金制： 社員数が少ない企業や部署単位での導入に適しています。利用人数や受講回数に応じて費用が変動するため、無駄なコストを抑えられます。
月額定額制（ID課金など）： 受講者が多い大企業や、全社的な研修を行う場合に適しています。一人当たりのコストを抑えやすく、予算管理もしやすい傾向があります。

予算と運用規模のバランスを考え、最もコストパフォーマンスが高いプランを選びましょう。

導入支援・定着化の支援があるか

オンライン研修の導入は、システムを契約して終わりではありません。その後の「定着」こそが成功のカギです。

オンボーディング支援： 初期設定や操作方法のレクチャー。
運用プランの提案： 目的に沿った研修カリキュラムの作成サポート。
カスタマーサクセス： 運用中のトラブル対応や、学習効果を高めるためのアドバイス。

特にオンライン研修の導入が初めての企業では、専任の担当者が伴走してくれる手厚いサポート体制があるベンダーを選ぶと安心です。

以下にチェックポイントをまとめました。導入を検討する際の参考にしてください。

＜オンライン研修選び方まとめ＞

ポイント	概要	チェックポイント
1. 導入目的・受講対象を明確にする	「何のために」「誰のために」行うかを明確にし、機能の過不足やミスマッチを防ぐ。	・目的（何のために）と対象（誰のために）は明確か・ターゲット（新入社員、管理職など）に合ったシステム・教材か
2. 研修の教材（コンテンツ）が自社のニーズに合っているか	自社の課題に合ったテーマか、量だけでなく質や情報の鮮度も確認する。	・必要なテーマ（コンプラ、DX等）があるか・内容の質とわかりやすさ・情報の鮮度（更新頻度）と専門家による監修
3. 受講者にとって使いやすいか	学習継続率を左右するため、ITリテラシーに関わらず直感的に使えるか確認する。	・直感的に操作できるシンプルなUIか・マルチデバイス対応（スマホ・タブレット）・隙間時間に学べる再生機能（続きから再生）
4. 管理者にとって必要な学習管理機能が備わっているか	運用負荷を減らすため、管理・追跡機能が充実しているか確認する。	・受講者登録の自動化・一括登録・進捗状況のリアルタイム把握・未受講者への自動リマインド機能
5. 料金体系や課金方式が自社の利用実態に合っているか	導入規模や人数に合わせ、無駄がなくコストパフォーマンスが高いプランを選ぶ。	・少人数・部署単位なら「従量課金制」・大人数・全社なら「月額定額制（ID課金）」・予算と運用規模のバランス
6. 導入支援・定着化の支援があるか	契約後の「定着」を成功させるため、ベンダーのサポート体制を確認する。	・オンボーディング支援（初期設定・操作レクチャー）・目的に沿った研修カリキュラムの提案・カスタマーサクセス（トラブル対応・助言）

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2025年最新のオンライン研修おすすめ12社比較

ここでは、2025年に評価が高く、多くの企業に選ばれているオンライン研修サービス12社を紹介します。各サービスの特徴、料金体系、主な機能、サポート内容を比較して、自社に最適なサービス選定の参考にしてください。

manebi eラーニング

manebi eラーニングは、オプション動画含む約8,000本の豊富な教材を提供し、AI搭載LMSで最適な研修プランを提案するサービスです。新入社員研修から管理職研修、コンプライアンス研修まで幅広いテーマに対応しており、自社教材のアップロードも可能です。直感的でシンプルなUIが特徴で、ITリテラシーに関係なく誰もが使いこなせる設計となっています。

導入から運用、効果測定まで専任担当者が伴走するサポート体制も充実しており、3,500社以上の導入実績があります。料金は人数によって変動しますが、LITEプランでは19,800円から利用できます。ISO27001認証を取得しており、セキュリティ面でも安心して利用できるでしょう。

Udemy Business

Udemy Businessは、世界中の3万本以上のコースを提供する企業向けオンライン学習プラットフォームです。ビジネススキルやIT・DX研修、資格対策など幅広いテーマをカバーし、AIを活用したコーディング演習や学習分析機能も搭載しています。料金は中小企業向けのTeamプランが1ユーザーあたり月額約3,166円、大規模導入向けのEnterpriseプランはカスタム見積もり制です。

受講進捗や理解度を可視化できるダッシュボードのほか、多言語対応やスマートデバイスでの学習も可能です。さらに、導入時のオンボーディング支援や専任担当による定着サポートも充実しており、グローバル企業から国内企業まで幅広く活用されています。

Smart Boarding

Smart Boardingは、株式会社FCEトレーニング・カンパニーが提供する人材育成プラットフォームです。動画学習とライブ型研修を組み合わせたハイブリッド型のオンライン研修サービスで、1,200社以上の企業に導入され、継続率99％という高い実績を誇ります。

料金は最もリーズナブルなライトプランでは1IDあたり月額1,080円から利用できます。カスタマイズプランでは、専属コンサルタントが企業の課題に合わせた支援を提供します。受講進捗管理やオリジナル教材の登録、OJTや集合研修との連携機能なども充実。さらに、導入から定着までを支援する伴走型サポートと、ISO/IEC 27001認証に基づく高いセキュリティを提供しています。

Schoo for Business

Schoo for Businessは、9,000本超の動画教材を備え、累計4,000社以上の企業の人材開発を支援してきた法人向けオンライン研修サービスです。ビジネススキルからDX・AI・プログラミング、さらにはデザインや哲学まで21カテゴリを網羅する豊富なコンテンツと、生放送授業や受講者コメント機能による双方向学習が特長です。

料金は初期費用110,000円からスタートし、基本プランでは1IDあたり月額1,650円となっています。受講者のグループ管理や一括メール送信、レポート提出・確認機能など、学習運用を支える機能も充実。また、専任のサポートチームによる導入・運用支援が整っており、自社教材の組み込みや進捗管理まで伴走します。

学びばこ

学びばこは直感的な操作性を重視したオンライン研修システムです。パソコン操作に不慣れなユーザーでも使いやすいポップなアイコン・画面設計が特徴で、クラウド版とオンプレミス版の両方を選択可能です。料金はクラウド版が同時接続5名で月額8,000円から利用できます。

主な機能には、教材作成・配信、スマホ・タブレット受講対応、学習進捗やテスト・アンケートの実施・結果確認、ユーザー・グループ管理などが備わっています。PowerPoint・PDF・Excelなど多様な教材形式の登録が可能で、自社マニュアルや既存資料をそのまま活用できます。サポート体制としては専用のサポートチームによる電話・メール対応があり、利用開始から運用まで丁寧に支援します。

GLOBIS 学び放題

GLOBIS 学び放題は、ビジネスパーソンのスキルアップを支援する定額制オンライン学習サービスです。17,800本以上の動画教材を見放題で提供し、MBAレベルの講師陣が監修した高品質なコンテンツを、スマートフォン・PCからいつでも受講可能です。

機能面では、生成AIによる学習サポートやアセスメント機能を通じた理解度の可視化、管理者向けの受講状況モニタリング機能やラーニングパス作成など、学習成果を組織で活用するための仕組みも充実しています。法人契約の料金体系は、例えば6ヶ月プランが11,550円／IDからなど契約期間・ID数により変動します。専任のカスタマーサクセスチームが導入から運用を支援し、受講促進や定着化に向けた伴走支援を提供しています。

LearnO

LearnOは、3,800社以上が導入し、月間60万人以上が利用する法人向けクラウド型 eラーニングシステムです。月額4,900円(税抜)というリーズナブルな価格でスタートでき、初期費用は0円。学習管理に必要な機能が揃っており、テスト・アンケート・ログ取得・未受講者へのメール通知機能などで運用管理を効率化できます。

スマートフォン・タブレット・PCいずれにも対応し、二段階認証などを含む高いセキュリティ体制も魅力です。さらに、年4回以上のシステムアップデートを実施し、機能改善にも注力。サポート体制も整っており、専任のサポートチームが導入から運用までしっかり支援します。

etudes

etudesは、初期費用0円で導入できる法人向けクラウド型eラーニングシステムです。社内教育から代理店・フランチャイズ研修まで幅広く対応し、8万人以上の受講実績を持つ研修ノウハウが詰まっています。教材形式は動画・テスト・アンケート・集合研修管理・提出物管理など多彩に対応し、学習履歴を1秒単位で取得・ダウンロード可能。

14種類の管理者権限設定で階層構造の複雑な組織でも運用しやすく、スマートフォン・タブレット・PCのマルチデバイス対応、修了証発行・コース評価機能も備えます。クラウド版の料金は月額50,000円となっています。専任サポートにより導入・運用を支援し、直感的なUI設計で初心者でもスムーズに研修を開始できる点が強みです。

AirCourse

AirCourseは、動画研修コンテンツが受け放題で、自社オリジナルコースの作成も簡単に行えるクラウド型オンライン研修システムです。動画・スライド・テスト・アンケート・課題を自由に組み合わせられる機能を備え、ラーニングパスで体系的な研修設計に対応。グループ・組織単位の受講管理、自動リマインド機能、ディスカッションや進捗レポート分析など、運用管理の効率化にも配慮されています。

料金体系は、初期費用無料のうえ、ベーシックプランでは月額1ユーザーあたり200円～というリーズナブルな設定です。スマートフォン・タブレット対応に加え、二段階認証などのセキュリティ機能も備えており、安心して利用することができます。

Aidemy Business

Aidemy Businessは、AI・DX人材育成に特化した法人向けのオンライン学習プラットフォームです。Pythonや生成AI、データ分析、IT基礎など250以上のコースを「デジタルスキル標準（DSS）」に準拠して提供しています。学習支援AI「My Aide」やスキル診断ツール「DPAS」により、個々の理解度やスキルを可視化し、成果を定量的に測定可能です。

企業ごとに専用カリキュラムを設計でき、受講管理や進捗確認などの機能も充実しています。料金は企業規模や導入範囲に応じて個別見積もり制です。サポート体制も充実しており、DX推進経験を持つ専門チームが導入から定着まで伴走します。

Platon

Platonは、使いやすいユーザーインターフェースと柔軟な管理機能を備えたLMSです。管理者が日常的に行う受講者登録、講座登録、受講設定、進捗管理の4大業務を一元化し運用を効率化できる点が特長です。クラウド型プランでは初期費用0円、月額16,100円〜というリーズナブルな価格から始められ、利用人数や機能に応じた見積もりでスケーラブルな導入が可能です。

教材作成ソフトの付帯や、多言語表示・API／SSO連携といった拡張性も充実。サポート面では、電話・メールツール、マニュアル・ウェブミーティング等による運用支援や教材内製化支援など充実したサポートが提供されています。

LearningWare

LearningWareは、20年以上にわたり企業・教育機関向けに提供されてきたオンライン研修システムで、企業研修から学校教育・オンライン試験まで幅広く活用されています。料金は、ライトプランが月額20,000円〜（税抜）、スタンダードプランが月額40,000円〜（税抜）、プレミアムプランが月額52,000円〜（税抜）で、ユーザー数・同時接続数に応じて変動します。

主な機能として、直感的に使えるUI設計、多言語対応、顔認証／API連携などのオプション、そして初心者でも安心のサポート体制が整っています。教材制作代行やオンライン試験実施の支援もあり、運用フェーズまでトータルサポート可能です。

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manebi eラーニングの導入事例からみるオンライン研修の活用法

実際にオンライン研修を導入し、成果を上げている企業の事例を紹介します。導入の背景とオンライン研修導入による成果を知ることで、自社での活用イメージを具体化できるでしょう。

【日本交通株式会社】1300人の対面研修をeラーニング化し運用効率化に成功

日本交通株式会社では、従来1,300人の乗務員を対象に対面で行っていた研修を、コロナ禍を機にオンライン研修に切り替えました。従来は大人数を一堂に集める負担や日程調整の煩雑さが課題となっていましたが、オンライン化により研修場所の確保やスケジュール調整が不要となり、運用の大幅な効率化を実現。

乗務員は待機時間を活用して受講できるようになり、理解度も向上しました。管理者側も受講状況をグラフで可視化でき、進捗確認が容易になりました。さらに動画教材により、紙の資料では伝えにくかった安全意識の浸透にも効果を発揮しています。現在は新人研修への活用も視野に入れ、eラーニングによる学びの定着を推進しています。

日本交通株式会社の導入事例について詳しくはこちら

【ミズノ株式会社】集合研修をeラーニング化し教育コストの削減を実現

ミズノ株式会社では、全国170以上のスポーツ施設を運営する中で、本社や各拠点での集合研修にかかる交通費・出張費・業務調整の負担が課題となっていました。そこで、従来の対面型研修をオンライン研修へ切り替え、全国どこからでも受講できる体制を構築。若手から管理職まで階層別に最適なコンテンツを配信し、業務を止めずに学習できる環境を整えました。

その結果、研修実施に伴う移動・会場費を大幅に削減し、資料作成の手間も軽減。さらに、受講履歴の可視化により学習意欲や進捗を把握しやすくなり、教育の質を維持したままコスト効率の高い研修運営を実現しました。今後はテスト機能を活用し、理解度の定量的評価にも取り組む予定です。

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