eラーニングを活用した研修の効果とは？成功のためのポイント

社員研修
eラーニング

2025年8月19日(火)

監修者

ヒューマンキャピタルパートナーズ株式会社代表取締役／人的資本経営・組織開発コンサルタント

堂前晋平

組織・人材開発の専門家として、社員1万人を超える大手IT企業から10名以下の日本料理店まで、延べ500社・5万人超の支援実績を持つ。
大企業での営業経験を経て、ベンチャー企業にて支社設立・事業責任者・取締役としてIPO、さらに子会社設立を経験。上場企業のグループ人事責任者としてM&A後のPMIを担い、社員70名から400名への急成長を支援。これらの多様な経験を活かし、経営と人事の両視点から戦略的人材マネジメントを実践。日本経営品質賞本賞、ホワイト企業大賞、グッドカンパニー大賞などの受賞に寄与。2023年8月manebiのCPO（Chief People Officer）就任。現在はISO30414のリードコンサルタントとして人的資本経営の推進支援や社員研修の講師としても登壇中。

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企業の人材育成において、eラーニングを活用した研修の導入が急速に進んでいます。しかし、「本当に成果が出るのか？」「上司にROI(投資利益率)を説明できるか？」といった疑問を抱える人事担当者も多いのではないでしょうか。実際、eラーニング研修を適切に活用すれば、コスト削減や学習効率向上、従業員のスキル定着率向上に繋げることができます。一方で、「導入して終わり」になってしまい、期待した成果が得られないケースも少なくありません。本記事では、eラーニング研修の具体的なメリットと、その成果を最大化するための成功ポイント、効果測定の方法まで詳しく解説します。

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eラーニング研修で得られる5つの効果・メリット

eラーニング研修を導入することで、企業は様々な効果を期待できます。ここでは、特に人事担当者が押さえておくべき5つの主要な効果について詳しく解説します。これらの効果を理解することで、経営層への説明や社内での導入推進に役立てることができるでしょう。

時間と場所にとらわれない柔軟な学習環境

eラーニング研修の最大の効果は、従業員が時間や場所を選ばずに学習できる柔軟性を提供することです。従来の集合研修では、全員のスケジュール調整や会場確保が必要でしたが、eラーニングならこれらの制約から解放されます。特にリモートワークが普及した現在、この柔軟性は企業にとって大きなメリットとなっています。

実際の効果として、受講率の向上が挙げられます。従業員は通勤中や休憩時間など、自分のペースで学習を進められるため、業務に支障をきたすことなく研修を受講できます。また、繰り返し学習が可能なため、理解度に応じて何度でも内容を復習できる点も大きな効果の一つです。

研修コストの大幅削減

eラーニング研修は、人材育成コスト削減において顕著な効果を発揮します。講師派遣費用、会場費、交通費、宿泊費などの直接的なコストはもちろん、従業員の移動時間や業務中断による間接的なコストも削減できます。初期投資は必要ですが、長期的には大幅なコスト削減効果が期待できます。

ある企業では、全国展開している支社の管理職研修をeラーニングに切り替えたところ、年間の研修コストを約60％削減しながら、99％という高い受講率を達成しました。管理コストも75％削減され、人事担当者の業務効率も大幅に向上したという成果も報告されています。

99％の受講率達成！管理コストも75％削減した事例

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教育コンテンツの標準化と繰り返し学習

eラーニング研修では、全従業員が同じ品質の教育コンテンツを受講できるため、知識の標準化が図れます。集合研修では講師によって内容にばらつきが生じがちですが、eラーニングなら一定の品質を保った研修を提供できます。この標準化効果により、組織全体のスキルレベルの底上げが期待できます。

また、繰り返し学習による知識定着効果も見逃せません。従業員は理解が不十分な箇所を何度でも復習でき、自分のペースで確実に知識を身につけることができます。これにより、一回限りの集合研修では得られない深い理解と定着を実現できます。

学習状況の見える化と効率的な管理

eラーニングでは各従業員の学習進捗や理解度を詳細に把握することができます。誰がどの研修を受講し、どの程度理解しているかが一目でわかるため、効率的な人材育成が可能になります。この見える化効果により、適切なフォローアップや個別指導も実施できます。

学習データの蓄積により、従業員のスキルマップや成長履歴も作成できるため、人事評価や配置転換の際の貴重な判断材料となります。また、受講率が低い従業員や理解度が不足している分野を特定し、的確な支援を提供することも可能です。

社員スキルの底上げ・定着率向上

eラーニング研修は、組織全体のスキル底上げに大きな効果を発揮します。マイクロラーニング活用法により、短時間で効率的な学習を継続できるため、従業員の学習習慣が定着しやすくなります。結果として、組織全体のパフォーマンス向上や競争力強化につながります。

さらに、充実した研修制度は従業員満足度の向上にも寄与し、離職率低下の効果も期待できます。従業員が自己成長を実感できる環境を提供することで、モチベーション維持と長期的な人材定着を実現できるでしょう。

eラーニング研修で効果が出ないケースとは？よくある原因

eラーニング研修を導入したものの、期待した効果が得られないケースも存在します。効果測定や受講者フィードバック分析から見えてくる失敗パターンを理解し、事前に対策を講じることが重要です。ここでは、よくある失敗原因とその背景について詳しく解説します。

「導入して終わり」に陥る

最も多い失敗パターンは、eラーニングシステムを導入しただけで満足してしまい、その後の運用やフォローアップが不十分になることです。システムを導入しても、従業員が積極的に活用しなければ効果は期待できません。特に、従来の集合研修に慣れた従業員にとって、自主的な学習への転換は容易ではありません。

この問題を避けるためには、導入後の継続的なフォローアップ体制の構築が不可欠です。定期的な受講状況の確認、未受講者への督促、学習内容についての質問対応など、きめ細かなサポートが必要になります。また、受講率向上のためのインセンティブ制度の導入も効果的です。

eラーニングは意味ない」って本当？よくある失敗パターンから学ぶ対策

研修内容が現場ニーズと乖離

eラーニング研修の内容が実際の業務や現場のニーズと乖離している場合、従業員の学習意欲は低下し、行動変容につながりません。汎用的なコンテンツだけでは、具体的な業務改善や問題解決に結びつかないため、研修を受講しても「役に立たない」と感じてしまいます。

この課題を解決するには、現場のヒアリングを十分に行い、実際の業務に直結する教材コンテンツ最適化が重要です。また、自社独自の事例やケーススタディを盛り込むことで、より実践的で有用な研修にすることができます。

一方通行で受け身な学習

eラーニング研修が一方通行の情報提供に終始し、受講者が受動的に視聴するだけの構造になっていると、効果的な学習は期待できません。インタラクティブな要素や実践的な演習が不足していると、知識の定着や応用力の向上は困難です。

この問題を解決するためには、テストやアンケート機能、ディスカッション機能などを活用し、受講者が能動的に参加できる仕組みづくりが必要です。また、学習内容を実際の業務で活用する課題を設定し、実践的な学習体験を提供することも効果的です。

eラーニング研修の効果を高める4つのポイント【成功のコツ】

eラーニング研修の効果を最大化するためには、戦略的なアプローチが必要です。ここでは、実際に高い効果を上げている企業の事例をもとに、成功のための4つの重要なポイントを詳しく解説します。これらのポイントを押さえることで、確実に成果につながる研修を実現できるでしょう。

質の高いコンテンツを継続的に提供する

eラーニング研修の成功には、質の高いコンテンツの継続的な提供が不可欠です。単発的な研修ではなく、体系的で段階的な学習プログラムを構築することで、従業員のスキル向上を着実に支援できます。また、業界動向や法改正に応じて内容を随時更新することも重要です。

効果的なコンテンツには、実際の業務シーンを想定したケーススタディや、インタラクティブな演習が含まれます。理論だけでなく、実践的な知識やスキルを身につけられるよう工夫することで、学習効果を大幅に向上させることができます。

LMS活用で学習を習慣化

学習管理システム（LMS）の機能を最大限に活用することで、従業員の学習習慣を定着させることができます。進捗管理機能やリマインド機能を使って定期的な学習を促し、ゲーミフィケーション要素を取り入れることで、モチベーション維持策としても効果を発揮します。

学習データの分析により、個人の学習傾向や苦手分野を把握し、個別最適化された学習プランを提供することも可能になります。これにより、従業員一人ひとりに適した効率的な学習環境を構築できます。

LMSに関してはこちらも参照ください

LMS（学習管理システム）とは？意味や使い方・選び方を解説

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集合研修と組み合わせる「ブレンディッドラーニング」

eラーニングと集合研修を効果的に組み合わせたブレンディッドラーニングは、それぞれの利点を活かした強力な学習手法です。事前学習として基礎知識をeラーニングで習得し、集合研修では実践的なディスカッションやロールプレイングを行うことで、深い理解と実践力の向上を図れます。

この手法により、集合研修比較効果として、限られた集合研修の時間をより高度な内容に集中でき、全体的な学習効果を大幅に向上させることができます。また、コスト効率も優れており、多くの企業で採用されています。

学習を企業文化に根付かせる

eラーニング研修の効果を持続的に発揮させるためには、学習を企業文化として根付かせることが重要です。経営層のコミットメントを明確にし、管理職が率先して学習に取り組む姿勢を示すことで、組織全体に学習文化を浸透させることができます。

実際に、理念・マインド教育を入口とした研修を導入した企業では、自発的に60時間以上学ぶ従業員が現れるなど、学習への積極的な取り組みが文化として定着した事例があります。このような企業文化の変革により、持続的な組織成長を実現できます。

自発的に60時間以上学ぶ人も。理念・マインド教育を入口に社会を変える組織を作る事例

なぜeラーニングの効果測定は重要？

eラーニング研修を成功させるためには、効果測定が欠かせません。効果を適切に測定することで、研修の改善点を特定し、ROI（投資対効果）を明確にできます。ここでは、効果測定の重要性と具体的な意義について詳しく解説します。

研修のPDCAを回し質を向上させるため

効果測定により、研修のPDCAサイクルを効果的に回すことができ、継続的な質の向上を実現できます。Plan（計画）、Do（実行）、Check（評価）、Action（改善）の各段階で具体的なデータを活用することで、より効果的な研修プログラムを構築できます。

測定結果から得られるデータは、どの研修コンテンツが効果的で、どの部分に改善の余地があるかを明確に示します。これにより、限られた予算と時間を最も効果的な施策に集中投下でき、研修全体の効率性を大幅に向上させることができます。

投資対効果を可視化し経営に説明するため

経営層に対してeラーニング導入の価値を説明する際、定量的なデータは不可欠です。受講率、理解度向上率、業務パフォーマンスの変化など、具体的な数値で効果を示すことで、継続的な投資の正当性を証明できます。

ROI（投資対効果）の算出により、研修費用に対してどれだけの成果が得られたかを明確に示すことで、今後の研修予算確保や拡充に向けた根拠を提供できます。これは人事担当者にとって重要な業務の一つです。

カークパトリックの4段階評価を用いた測定

効果測定の標準的な手法として、カークパトリックの4段階評価モデルが広く活用されています。レベル1（反応）では受講者の満足度、レベル2（学習）では知識・スキルの習得度、レベル3（行動）では職場での行動変容、レベル4（結果）では組織の業績への影響を評価します。

この体系的な評価フレームワークにより、研修効果を多角的に評価できます。特に、行動変容や業績への影響を測定することで、真の研修効果を把握し、経営層への説得力のある報告を行うことができるでしょう。

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eラーニング研修の効果測定方法やその指標は？

効果測定を実際に行う際には、適切な方法と指標を選択することが重要です。ここでは、実践的な測定方法と、それぞれの指標が示す効果について詳しく解説します。測定結果を活用して研修を改善していくための具体的なアプローチも含めて説明します。

受講者アンケートで満足度を評価

受講者アンケートは、研修に対する直接的な反応と満足度を把握する最も基本的な効果測定方法です。研修内容の理解しやすさ、実用性、興味深さなどを5段階評価で測定することで、研修の改善点を特定できます。また、自由記述欄を設けることで、具体的な意見や提案を収集できます。

アンケート結果は即座に集計・分析でき、次回の研修改善に直接活用できる点がメリットです。ただし、主観的な評価に基づくため、他の客観的な指標と組み合わせて総合的に判断することが重要です。従業員満足度の向上は、モチベーション維持や継続的な学習意欲の向上にもつながります。

オンラインテストで学習定着度を測定

オンラインテスト機能を活用することで、受講者の知識習得度を客観的に評価できます。研修前後でのテスト結果を比較することで、具体的な学習効果を数値化できます。また、問題別の正答率を分析することで、理解が不十分な分野を特定し、追加指導や補強研修の必要性を判断できます。

テスト結果は即座にフィードバックでき、受講者自身も自分の理解度を把握できるため、自己学習促進機能としても効果を発揮します。間違った問題については解説を表示し、復習を促すことで、より確実な知識定着を図ることができます。

業務KPIの変化で研修効果を検証

研修の真の効果は、実際の業務パフォーマンス向上として現れます。売上高、顧客満足度、作業効率、エラー率、コンプライアンス研修後の違反件数など、具体的な業務KPIの変化を追跡することで、研修の実質的な効果を測定できます。

この測定方法により、研修投資の具体的なリターンを算出でき、経営層への報告においても説得力のあるデータを提供できます。ただし、KPIの変化には研修以外の要因も影響するため、適切な比較対象の設定や統計的な分析が必要になります。

テスト機能を活用した効果測定の導入事例

効果測定データを活用して研修を改善していく方法

効果測定で得られたデータは、研修の継続的改善に活用してこそ真の価値を発揮します。データ分析の結果をもとに、具体的な改善アクションを実行し、より効果的な研修プログラムを構築する方法について解説します。

学習データ分析による課題の特定方法

学習管理システム（LMS）から得られる詳細な学習データを分析することで、研修プログラムの課題を客観的に特定できます。受講完了率、平均視聴時間、テスト結果、離脱ポイントなどのデータを総合的に分析することで、改善すべき優先順位を明確にできます。

例えば、特定の章で離脱率が高い場合は内容の難易度調整が必要かもしれません。また、テストの正答率が低い分野については、説明の仕方を変更したり、補助教材を追加したりする必要があるでしょう。このようなデータドリブンなアプローチにより、効果的な改善策を策定できます。

受講者フィードバックを活用したコンテンツ改善

受講者からのフィードバックは、研修コンテンツ改善のための貴重な情報源です。アンケートやコメント機能を通じて収集された意見を体系的に分析し、具体的な改善アクションにつなげることが重要です。特に、「分かりにくかった」「実務に活かしにくい」といった否定的なフィードバックこそ、改善の機会として積極的に活用すべきです。

フィードバック分析により、受講者の真のニーズを把握し、より実践的で価値のある研修コンテンツを開発できます。また、改善結果を受講者に報告することで、継続的な参加意欲の向上にもつながります。

研修効果を向上したいなら、manebi e-ラーニング

効果的なeラーニング研修を実現するためには、優れたプラットフォームの選択が重要です。manebi eラーニングは、これまで解説してきた成功要因を満たす機能とサービスを提供し、多くの企業で実際に高い効果を上げています。ここでは、その具体的な特長と効果向上の仕組みについて詳しく解説します。

6300超の教材とAI機能で質の高い研修を構築

manebi eラーニングは、オプション動画含む約8,000を超える豊富な教材コンテンツとAI機能により、企業のニーズに最適化された質の高い研修プログラムをスピーディに構築できます。階層別研修からコンプライアンス研修、専門スキル研修まで幅広い分野をカバーしており、どのような企業でも必要な研修を見つけることができます。

AI機能は企業の課題や目標に応じて最適なコンテンツを自動選択し、効果的な学習パスを提案します。これにより、研修企画にかかる時間を大幅に削減しながら、個々の企業に最適化されたプログラムを実現できます。また、自社独自のコンテンツをアップロードする機能も充実しており、完全にカスタマイズされた研修環境を構築できます。

研修効果を”見える化”する充実した効果測定機能

受講者の理解度を測るテストやアンケートが簡単に作成でき、結果の集計から分析レポートの作成まで、すべてシステム上で完結します。誰がどこまで学習しているかリアルタイムで把握でき、個人ごと・部署ごとの詳細な分析も自動で行えるため、効率的に研修効果を評価できます。

受講者への課題提出・フィードバックも、manebi eラーニングなら簡単に行えます。動画を見るだけでなく、理解を深める課題を出すことで、より実践的な学習を促進します。受講者が提出した課題は一箇所で管理でき、個別にコメントを付けてフィードバックすることが可能です。また、各受講者の進捗状況は「未提出」「確認中」「再提出待ち」「完了」といったステータスで分かりやすく表示されます。

これらの機能により、研修効果の見える化を実現し、経営層への報告や継続的な改善活動を強力にサポートします。カークパトリックモデルに基づいた多段階評価も可能で、受け身ではない効果の高い研修を科学的に測定・実現できます。